原寿雄

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原 寿雄(はら としお、1925年3月15日[1] -2017年11月30日)は、日本ジャーナリストペンネームは小和田次郎である。

経歴[編集]

神奈川県生まれ。1950年東京大学法学部卒業。社団法人共同通信社に入社。新聞労連副委員長、社会部記者、バンコク支局長、外信部長を経て1977年編集局長1985年に専務理事・編集主幹に就任。1986年から1992年まで社団法人共同通信社の傘下にある事業部門、株式会社共同通信社の社長を務めた。

2007年、松田浩桂敬一野中章弘が世話人を務める「原さん、永井さんをNHK会長候補に推薦する会」より、「日本における言論・報道界のご意見番的存在で、卓越した見識と知性を兼ね備えたジャーナリスト・文化人」と橋本元一の後任のNHK会長の推薦を受けた[2]

2017年11月30日午後6時5分、胸部大動脈瘤破裂のため神奈川県藤沢市の病院で死去した。92歳没[3]

九条の会」傘下の「マスコミ九条の会」呼びかけ人を務めていた[4]

略歴[編集]

主張[編集]

  • 原のジャーナリズムの本懐は主として新聞・放送の組織ジャーナリズムであり、その存在意義は権力監視である[5]
2007年の衆参ねじれ国会の中起きた大連立構想の動きに対し、渡邉恒雄
  • 「現役の新聞人が政治活動を行っており、ジャーナリズムの倫理の基本にもとる」
  • 「渡邉の倫理違反が日本新聞協会会長という日本のジャーナリズムを代表する経歴を持つ人物によって行われた」
と批判した。また、「読売以外の新聞・放送メディアが厳しく批判しなかった」ことを批判した。
  • 原の新聞ジャーナリズムは取材力、調査力、分析力、「特定の利害に左右されない道義性の高さ」のあらゆる面でインターネットよりも優れている[6]
  • インターネットの普及によって新聞の読者離れと広告離れが深刻化した。民主主義社会ではジャーナリズムが不可欠なので、再販制度特殊指定制度は新聞事業を維持するために重要。日本でも欧米同様に社会文化政策として新聞ジャーナリズムの公的支援を行うべき。
欧米の政策を参考にした税制上の優遇や、ジャーナリズムの社会的な重要性を学ぶためのカリキュラムの強化、15歳への新聞の1年間無料配布など、年たったの500円で足りる[6]

著書[編集]

単著[編集]

共著[編集]

脚注・出典[編集]

  1. ^ 『読売年鑑 2016年版』(読売新聞東京本社、2016年)p.290
  2. ^ NHK会長候補者の推薦に関する申し入れ 2007年12月10日
  3. ^ “元共同通信編集主幹の原氏が死去 「デスク日記」著者”. 東京新聞. (2017年12月6日). http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017120601001347.html 2017年12月6日閲覧。 
  4. ^ マスコミ九条の会(よびかけ人はだれですか)
  5. ^ 『ジャーナリズムの可能性』,岩波新書,2009年,ISBN 4004311705 序章
  6. ^ a b 毎日新聞 メディア政策:新政権に望む 「表現・報道の自由」規制、デジタル社会、そして… 2009年8月24日 東京朝刊

出典[編集]