スモールビジネス

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スモールビジネス（英語: small business）とは企業の一形態。これは優良な中小企業やベンチャー企業を呼ぶ新たな名称である。

概説[編集]

近年[いつ?]になってから人材派遣やソフト開発などを行う中小企業やベンチャー企業が増大してきており、その中に存在する規模は小さいものの優良な企業のことがスモールビジネスと呼ばれている。従来ならば大企業であることが良いとされていたように、企業の良し悪しを判定する場合には企業の規模をそれの基準としていたのだが、その基準に当てはまらないような企業が増えてきているため、生まれた認識である。

諸問題[編集]

中小企業はよく企業そのものの大きさに関係した問題に優遇したりします。多くの場合、破産の原因は、支払不能及び資金調達の問題にあります。これはだいたい経済状況ではなく計画の失敗の結果ですので、起業家が従うべき一般的なルールとなっています[1]。

ビジネスに資本が十分ではなく、おまけに中小企業の所有者は利益（収入から費用を差し引いたもの）への融資についても十分考える必要もあります。米国では、中小企業の経営者にとっては保険料（健康保険や賠償責任保険など）、税金、間接税などが最大の問題に含まれています[2]。

今にもサイバー犯罪は、多くの中小企業にとって問題となっています。2016 年のサイバー犯罪による金銭的損害は、米国だけで 13 億 3000 万ドルを超えました。2016 年には、カリフォルニア州だけが 2 億 5,500 万ドル以上を IC3当てに金銭的損害として報告しました。あるサイバー攻撃を打ち消すには、異なる永さの時間がかかります。平均の時間として、企業に対する毎日の攻撃には最大 69 日かかるそうです。攻撃の種類には、ウイルスとマルウェアが含まれます。従業員による仕事場での行動も、サイバー攻撃の原因となる可能性があります。なぜならば、従業員が携帯機器または遠隔アクセスを使用して業務外で仕事をしますと、サイバー攻撃を受けやすくなります[3][4]。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

出典[編集]

  1. ^ “Capitalists and Entrepreneurs in Owner-Managed Firms”. journals.sagepub.com. 2022年11月24日閲覧。
  2. ^ “Surveying Businesses on Tax Compliance Costs”. web.archive.org. 2022年11月24日閲覧。
  3. ^ “The Biggest Worries for UK and US Small Businesses in 2022”. helponclick.com. 2022年11月24日閲覧。
  4. ^ “U.S. companies and cyber crime - statistics & facts”. statista.com. 2022年11月24日閲覧。
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