安部修仁
あべ しゅうじ 安部 修仁 | |
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生誕 |
1949年9月14日(74歳) 日本 福岡県 |
出身校 | 福岡県立香椎工業高等学校 |
職業 | 実業家 |
安部 修仁(あべ しゅうじ、1949年(昭和24年)[1]9月14日- )は、日本の実業家。株式会社吉野家ホールディングス会長、社長を歴任した。ミスター牛丼の呼称がある[2][3]。
人物
福岡県出身。福岡県立香椎工業高等学校卒業[1]。
高校卒業後、プロのミュージシャンを目指して上京、R&Bバンドを結成して活動する傍ら、吉野家でアルバイトとして働いていた[1][2]。その後、音楽の道を諦めた安部は、1972年(昭和47年)に松田瑞穂に採用され[2]、正社員として株式会社吉野家(吉野家ディーアンドシーを経て現在の吉野家ホールディングス)へ入社した[1]。
1977年(昭和52年)からは九州地区本部長を務め、「アメリカ200店構想」の先兵としてイリノイ州へ語学留学もしている[2]。1980年(昭和55年)7月には同社の会社更生法の適用申請を経験した[2]。これに伴い安部はにわかに米国から召還された[2]。1983年(昭和58年)には取締役開発本部長に就任する[2]。その後セゾングループの出資により再建された同社で[2]、1988年(昭和63年)に取締役として参画し、常務取締役、日本ダンキンドーナツ社長などを経て[1][4]、1992年(平成4年)には、当時42歳で代表取締役社長に生え抜きとして就任した[2][4][5]。以降、22年間にわたり吉野家の経営を指揮し[6]、「ミスター牛丼」と称された[3]。
安部は牛丼単品主義で早さと安さを追求して同社の営業利益率10%超の高収益を実現していたが[1]、2003年(平成15年)、アメリカのBSE問題で米国産牛肉が輸入禁止となり、他社が豪州産などを使って牛丼を出し続けたのに対し、安部は「牧草で育てる豪州産牛にしたら、別のテイストの牛丼になる。」と発言し米国産牛肉にこだわったため、国内在庫が尽きた2004年(平成16年)2月11日からは同社は牛丼の発売を停止せざるを得なくなった[2]。同社が牛丼の24時間販売を再開するのは2008年(平成20年)までの期間を要している[2]。
2007年(平成19年)10月の持株会社化により、吉野家ホールディングス代表取締役社長に就任(事業会社を分割したため事実上は続投)した[2]。新会社の吉野家の社長には出射孝次郎が就任し、自身は吉野家事業から撤退していたが、2010年(平成22年)4月より株式会社吉野家の社長を兼任することとなり、再び吉野家事業に携わった[2]。2012年9月1日付で吉野家ホールディングス社長を退任し代表権のある会長に就任した[5]。2014年5月にはHD会長を退き、取締役から外れ、同年8月31日付で事業会社「吉野家」の社長からも退くと発表した[6][7]。またこれと同時に、かつて倒産を経験した幹部たちも安部の退任に合わせて退くことが明らかとされている[3]。
新卒採用を経ていない非正規アルバイトからの叩き上げで社長となった事で、注目されている人物である。特に、東証1部上場企業において非正規雇用出身者が経営トップに就くのは非常にまれなケースである。他に、東証1部上場企業において、非正規雇用から代表取締役等のトップに就任した例はブックオフコーポレーションの橋本真由美等がいる(※但し、両者とも入社時から上場の大企業であった訳ではない)。
脚注
- ^ a b c d e f PRESIDENT (2013年3月2日). “元祖「デフレの勝ち組」が迎える正念場 -吉野家ホールディングス会長 安部修仁”. プレジデントオンライン 2014年6月24日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m 内野雅一 (2014年8月25日). “特集ワイド:牛丼の価値、次代へ 今月末退任、安部修仁・吉野家社長”. 毎日新聞 (はてな) 2014年8月27日閲覧。
- ^ a b c 週刊ダイヤモンド (2014年6月10日). “吉野家“ミスター牛丼”退任 外食産業に迫る変革の波”. ダイヤモンドオンライン 2014年6月24日閲覧。
- ^ a b “吉野家・安部修仁社長、経営を退く”. NET IB NEWS (データ・マックス). (2014年5月23日) 2014年8月28日閲覧。
- ^ a b “吉野家HD社長に河村氏 20年ぶり交代で43歳トップ”. 共同通信. (2012年6月26日) 2014年6月24日閲覧。
- ^ a b “牛丼の吉野家、安部社長退任へ トップ22年、若返り図る”. 共同通信. (2014年5月22日) 2014年6月24日閲覧。
- ^ “吉野家「ミスター牛丼」、なぜ鮮やかな退任?熾烈競争、重なる危機を乗り越えた不格好経営”. ビジネスジャーナル. (2014年6月4日) 2014年6月24日閲覧。