遠藤信博
遠藤 信博（えんどう のぶひろ、1953年11月8日 - ）は、日本の実業家。日本電気 (NEC)代表取締役社長、日本経済団体連合会副会長を務めた。
人物・経歴[編集]
神奈川県大磯町に生まれる。神奈川県立平塚江南高等学校を経て[1][2]、1976年東京工業大学工学部電子工学科卒業。末武國弘から電磁気学を、関口利男から電波工学を学んだ[3][4]。1981年東京工業大学大学院理工学研究科博士課程を修了し、工学博士の学位を取得した[5]。大学院では関口利男・後藤尚久研究室で、安藤真の指導を受けた。1年先輩に渡邉文夫元KDDI研究所代表取締役会長がいた[3]。
1981年、日本電気（NEC）に入社。同社のモバイルネットワーク事業に長く携わる [6]。マイクロ波衛星通信事業部第三開発部担当部長（1995年）となった後、1997年にはNEC Technologies（UK）Ltd.（イギリス）に出向、帰国後はモバイルワイヤレス事業本部モバイル・ワイヤレス基盤開発本部第三開発部長（2000年）、モバイルネットワーク事業本部モバイルワイヤレス事業部長（2003年）、モバイルネットワーク事業本部副事業本部長（2005年）を経て、2006年に執行役員モバイルネットワーク事業本部長となる。モバイルワイヤレス事業部長時代には、マイクロ波通信システム「パソリンク」を拡販により世界トップのシェアに押し上げた[6]。
2009年に取締役執行役員常務に就任した。
2010年、代表取締役執行役員社長に就任する[5]。日本電気は2008年度に3000億円近い赤字を出してリストラを実施する状況で[7][8]、遠藤は社業再建の課題を負った[5]。社長就任後、パソコン事業をレノボとの合弁に切り替え[9]、一方でクラウドコンピューティングやスマートグリッドでの事業創出を目指した[10]。これらの施策により2012年度（2013年3月期）に売上高4兆円、営業利益2000億円を達成する中期経営計画を立てたが[5]、2012年1月には中期経営計画の達成が困難となり、再度のリストラ発表を余儀なくされた[8]。2013年にはスマートフォン事業からも撤退し[11]、その年には社会ソリューション事業を新たな柱とすることを打ち出した[12]。事業構造の転換を図ったことで、就任直前には1.4%だった営業利益率を2014年度には4.4%まで回復させた[12]。2016年4月1日付で社長を退任し、代表取締役会長となった[13]。
2019年6月に代表権のない会長に変わり[14]、2022年6月に特別顧問となった[15]。
社外では、電子情報技術産業協会（2019年）[16][17]、情報通信ネットワーク産業協会（2019年）[18]といった業界団体の会長を歴任した。
また、経営者団体では、経済同友会で副代表幹事（2019年）[19]、日本経済団体連合会では審議員会副議長（2017年）を経て[20]、2022年に副会長に就任した[21][注釈 1]。
このほかに、東京工業大学電気・情報系同窓会である楽水会や[22]、日本アルゼンチン協会で[23]、会長を務めた。
脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
- ^ 「ＮＥＣ会長 遠藤信博(1) ふるさとの大磯」 日本経済新聞2017年1月16夕刊
- ^ 「『江南生は志のある先駆者（パイオニア）！』」 神奈川県立平塚江南高等学校
- ^ a b 遠藤信博「人間社会への価値創造と技術開発 : ―強い意志と柔らかい心―」『電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン』第11巻第3号、電子情報通信学会、2017年、214-223頁、doi:10.1587/bplus.11.214、ISSN 1884-4863、NAID 130006236061。
- ^ 「第10回蔵前立志セミナー 2019年7月9日（火）」蔵前工業会
- ^ a b c d 原英次郎 (2010年9月28日). “「15人抜きの大抜擢WILLで逆境打開：NEC社長」”. プレジデントオンライン. 2024年2月5日閲覧。
- ^ a b “NECの次期社長 遠藤信博氏の人となり”. TECH+（マイナビニュース） (2010年2月26日). 2024年2月5日閲覧。
- ^ “NEC、2966億円の最終赤字。固定費削減で来期は黒字回復目指す”. ITmediaエンタープライズ. (2009年5月12日) 2023年1月7日閲覧。
- ^ a b “NECのリストラはいつまで続くのか”. 日経クロステック. (2012年2月8日) 2023年1月7日閲覧。
- ^ “NECとレノボが合弁会社を設立、国内最大のパソコン事業グループが誕生”. 日本電気株式会社 レノボ (2011年1月27日). 2011年1月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月18日閲覧。
- ^ 冨田秀継 (2010年2月25日). “NEC、組織再編を発表--クラウドとスマートグリッドで事業創出を目指す”. ZDNet Japan 2022年4月9日閲覧。
- ^ “NEC、スマートフォン事業から撤退”. ケータイWatch. (2013年7月31日) 2022年4月9日閲覧。
- ^ a b 岡部一詩 (2016年1月12日). “NEC、世代交代なき新社長人事 鮮明になった「遠藤路線」の継承”. 日経クロステック 2024年2月5日閲覧。
- ^ “NEC、4月1日付で新野副社長が社長に昇任 遠藤社長は会長に”. (2015年12月25日) 2024年2月5日閲覧。
- ^ 代表取締役の異動(退任)に関するお知らせ - 日本電気（2019年4月26日）2024年2月5日閲覧。
- ^ 代表取締役およびその他の役員の異動について - 日本電気（2022年2月28日）2024年2月5日閲覧。
- ^ JEITA、新会長にNECの遠藤信博会長が就任、「Society 5.0を実現するプラットフォームとして貢献していく」 - INTERNET Watch（2019年5月31日）
- ^ 「JTB・セコム、IT業界団体の副会長に 垣根超え連携」 - 日本経済新聞2019年5月31日
- ^ ＣＩＡＪ新会長就任について 電子情報通信学会2019年5月23日
- ^ 2019年度 副代表幹事・専務理事 推薦候補者の内定について - 経済同友会
- ^ 「経団連の審議員会、副議長にＮＥＣ遠藤氏ら3人」 日本経済新聞2017年3月6日
- ^ 経団連副会長にＮＥＣ会長ら５氏起用…６月の定時総会を経て就任 - 読売新聞2022年2月7日
- ^ 楽水会役員 楽水会
- ^ 日本アルゼンチン協会歴代会長
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|