温世珍
| 温世珍 | |
|---|---|
Who's Who in China 3rd ed. (1925)
|
|
| プロフィール | |
| 出生: | 1877年(清光緒3年)[1] |
| 死去: | 1951年 |
| 出身地: | |
| 職業: | 政治家・外交官 |
| 各種表記 | |
| 繁体字: | 溫世珍 |
| 簡体字: | 温世珍 |
| ピン音: | Wēn ShìZhēn |
| 注音符号: | ㄨㄣ ㄕˋ ㄓㄣ |
| 和名表記: | おん せいちん |
| 発音転記: | ウェン シージェン |
| ラテン字: | Wen Shih-chen |
| 英語名: | S. T. Wen |
温 世珍(おん せいちん)は中華民国の政治家・外交官。北京政府時代には、対外交渉の職に主につく。後に中華民国臨時政府、南京国民政府(汪兆銘政権)で要職をつとめた。字は佩珊。
目次 |
事跡 [編集]
清末民初の活動 [編集]
北洋水師学堂を卒業後、イギリスに留学した。帰国後、海軍に所属し、さらに李鴻章の幕僚に転じる。1906年(光緒32年)に両広総督衙門洋務委員、翌年には同洋務文案に任命された。[2][3]
1913年(民国2年)4月、外交部浙江省特派交渉員に任ぜられ、1916年(民国5年)、江西省都督李純の高等外交顧問となる。翌年8月に李純が江蘇都督に移ると、温世珍もこれに随従した。1920年(民国9年)10月、金陵関監督兼江蘇省交渉員となり、翌年にはワシントン会議に中国代表名誉諮議として参加している。[2][3]
1923年(民国12年)より、それまでの対外交渉の功績により、特命全権大使として遇される。1924年(民国13年)8月、直隷派の後ろ盾により、江蘇省交渉員兼江海関監督となった。まもなく第2次奉直戦争により直隷派は敗北したが、温は奉天派の江蘇督弁楊宇霆の知遇も得ている。後に国民革命軍が上海を占領すると、温は日本に亡命し、中国政界から引退状態となる。[2][3]
親日政権での活動 [編集]
中華民国臨時政府成立後の1938年(民国27年)1月、温世珍は日本の支持を受け、天津海関監督兼河北省銀行監事、関税整理委員会委員長に任命された。電業公司・電車公司董事長、新民会会長、水災救済会会長、河北省銀行首席監査委員なども兼任している。[2]
温世珍は職務で着実に実績をあげ、日本の天津特務機関から近い将来の天津特別市市長として推されるようになる。そのため、当時の天津特別市市長であった潘毓桂は温と政争を繰り広げた。1939年(民国28年)、天津の地元人士や天津特務機関からの支持を喪失した潘は、市長を辞職する。温がこれを継いで、後任の市長となった。[4]南京国民政府成立後も、温世珍が引き続き天津特別市市長をつとめた。このほか、華北防共委員会天津分会会長、天津市献銅献鉄運動委員会委員長、華北政務委員会委員を兼任している。1943年(民国32年)3月、天津市長から罷免された。[2]
日本敗北後の1945年(民国34年)、温世珍は蒋介石の国民政府により漢奸として逮捕され、死刑判決を宣告された。[5]しかし執行されることなく天津市でそのまま収監され続け、中国人民解放軍による天津攻略が間近に迫った1948年(民国37年)[2]にいったん釈放されている(この一環で、元駐日公使徐良も釈放)。[5]翌1949年、新たに成立した天津市人民政府により温と徐は再び漢奸として逮捕された。[5][2]中華人民共和国成立後の1951年に、温は天津市の小王荘刑場で処刑された。[6]享年75。
著作 [編集]
- 『臨案感言』
注 [編集]
- ^ 徐友春主編『民国人物大辞典 増訂版』2072頁による。Who's Who in China 3rd ed.,p.854は1878年とする。
- ^ a b c d e f g 徐主編(2007)、2072頁。
- ^ a b c 東亜問題調査会編(1941)、26頁。
- ^ 以上、天津市河北区人民政府による。なお、徐主編(2007)、2072頁は、1938年に温世珍は天津市長に就任した、としており、劉寿林ほか編(1995)、1140頁は、汪兆銘政権成立後の1940年4月に天津市長に就任した、としている。東亜問題調査会編(1941)、26頁は、1939年就任としている。
- ^ a b c 「中共、徐良氏ら逮捕」『朝日新聞』(東京)1949年2月14日、1面。
- ^ 中老年時報(2011)。
参考文献 [編集]
- 徐友春主編 『民国人物大辞典 増訂版』 河北人民出版社、2007年。ISBN 978-7-202-03014-1。
- 「潘毓桂出任天津偽市長的前前後後」 天津市河北区政務網(天津市河北区人民政府ホームページ)
- 「昔日河北小王荘」2011年2月21日、鳳凰網(原典は中老年時報)
- 劉寿林ほか編 『民国職官年表』 中華書局、1995年。ISBN 7-101-01320-1。
- 東亜問題調査会編 『最新支那要人伝』 朝日新聞社、1941年。
|
|||
|---|---|---|---|
|