南予鉄道

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南予鉄道
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
愛媛県伊予郡郡中村[1]
設立 1894年(明治27年)3月[1]
業種 鉄軌道業
代表者 社長 古畑寅造[1]
資本金 135,000円(払込高)[1]
特記事項:上記データは1899年(明治32年)現在[1]
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南予鉄道(なんよてつどう)とは、かつて愛媛県に存在した、現在の伊予鉄道郡中線にあたる路線を経営していた鉄道事業者である。

概要[編集]

松山 - 郡中間に鉄道を敷設する計画は、当初伊予鉄道も計画をしていたが、主として資金面から断念していた。そこで郡中の有力者が発起人となり、1894年(明治27年)に南予鉄道[2]に対し鉄道免許状が下付され[3]、建設工事が始まった。重信川への架橋に苦労するが、1896年(明治29年)7月4日[4]に藤原 - 郡中間を開業させた。続いて八幡浜延長を計画し1897年(明治30年)3月に仮免状を取得した[5]

その後、道後鉄道と同様に資金難に陥ったところで第七十九銀行[6]頭取である古畑寅造[7]を経営陣に迎えたところ[8]、道後鉄道とともに伊予鉄道と合併することとなり、1900年(明治33年)5月1日から伊予鉄道の運営することとなった[9][10]

合併後、松山駅(現:松山市駅)に近接した藤原駅を松山駅に統合する工事が行われ、乗客の便が図られることとなった。

路線[編集]

藤原(開業時の起点は外側[4][11](現在の松山市駅付近) - 余戸 - 出合 - 松前 - 郡中

  • 現・伊予鉄道郡中線の内、上記にない駅は、伊予鉄道合併後の開設である。

輸送・収支実績[編集]

年度 乗客(人) 貨物量(斤) 総益金(円) 総損金(円) 差引純益金(円)
明治29年下半期 242,064 3,663,689 12,147.321 7,841.794 4,305.527
明治30年上半期 219,184 4,562,911 10,923.265 6,095.227 4,828.038
明治30年下半期 194,347 5,392,643 11,366.314 6,680.651 4,685.663
明治31年上半期 204,779 5,348,220 11,855.562 6,797.197 5,058.365
明治31年下半期 185,619 5,647,015 12,310.636 7,335.275 4,975.361
明治32年上半期 201,045 6,365,870 21,516.040 8,860.321 12,655.719
明治32年下半期 207,021 6,061,786 14,240.733 7,324.795 6,915.938
明治33年上半期 137,660 3,731,280 9,616.550 6,494.336 3,122.214
  • 『我社の三十年』より

車両[編集]

旧南予鉄道1形蒸気機関車
(伊予鉄道への移籍後の撮影)

車両数の推移[編集]

年度 機関車 客車 貨車
1897 2 8 4
1898 2 12 8
1899 2 12 8
1900 2 12 8

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e 『日本全国諸会社役員録. 明治32年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  2. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治29年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. ^ 「私設鉄道免許状下付」『官報』1894年1月31日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  4. ^ a b 「運輸開業免許状下付」『官報』1896年7月13日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  5. ^ 『鉄道局年報. 明治30年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  6. ^ 1901年(明治34年)破産銀行変遷史データベース(全国銀行協会 銀行図書館)
  7. ^ 『財界名士失敗談. 下巻』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治30年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  9. ^ 「私設鉄道株式会社免許状下付」『官報』1900年6月2日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  10. ^ 「私設鉄道株式会社任意解散」『官報』1900年6月4日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  11. ^ 1900年5月25日廃止認可「停車場改称及廃止」『官報』1900年6月5日(国立国会図書館デジタルコレクション)

参考文献[編集]

  • 伊予鉄道株式会社『伊予鉄道百年史』1987年、pp. 42-45頁。 
  • 大野鐵、速水純『伊予鉄が走る街 今昔』JTBパブリッシング、2006年。ISBN 4-533-06410-8 
  • 伊予鉄道電気株式会社『我社の三十年』1919年(国立国会図書館デジタルコレクション)(復刻日本経済評論社 明治期鉄道史資料第2集第3巻)