ライヒ

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ライヒReich、複数形:Reiche)は、ドイツ語で大きな領域を持つ「」を現す語。英語reign(支配)や region(地域)と同語源である。ドイツ語では「国家」を現す言葉として「シュタート」(Staat複数形 Staaten)も存在するが、微妙に用法は異なる。

用法の変遷[編集]

元来、ドイツ語において「Reich」は英語の「Empire」とほぼ同義であり、ラテン語の「imperium」に相当すると考えられていた[1]。つまり「帝国」である。

ドイツの領域を統治した国家のうちフランク王国ドイツ語: Fränkisches Reichと呼ばれ、神聖ローマ帝国ドイツ語: Heiliges Römisches Reichと呼ばれる。またエースターライヒ(オーストリア)(ドイツ語: Österreich)は「東のライヒ」と言う意味である。フランスはドイツ語でフランクライヒ(ドイツ語: Frankreichフランクのライヒ)と呼ばれるが、共和政となったフランスを呼ぶ際にも「Frankreich」の語が使用されている[1]ドイツ帝国が成立するとドイツ語: Deutsches Reichが正式な国号となった。この帝政ドイツ時代になって、「Reich」の語は広く使用されるようになった[2]

ドイツ革命によって共和政が成立したが、その後制定されたヴァイマル憲法の第一条は「「Deutsches Reich」は共和国とする」というものであった。これは「Deutsches Reich」の名に親しんでいたドイツ人の感情に配慮したものであったが[1]ライヒを「Empire」と同義であると考えていた外国でも奇異にみられた[3]。当時の法学者オットマール・ビューラードイツ語版は「ライヒはドイツの『全国』を意味する」と解説しており、英語の「commonwealth(コモンウェルス)」や「nation」に近いという再解釈が行われた[1]。これ以降、ライヒの主な語義は「大きな国」となり、かつての君主国という語義より優先されるようになった[4]。これ以降ドイツ語の文脈では特に帝政であることを示す場合には皇帝を示すカイザー (Kaiser) を加えて、カイザーライヒ (Kaiserreich) とする場合もある。この場合ドイツ帝国は「Deutsches Kaiserreich」と表記される。

ライヒの語は右派思想家アルトゥール・メラー・ファン・デン・ブルック英語版の著した『第三ライヒ論(第三帝国論)』によって右派思想家に特別な意味を持つ語となった。ナチス・ドイツは「Deutsches Reich」の国号を受け継いだだけでなく、「Drittes Reich」(第三帝国)の語をプロパガンダとして用いた。ナチス・ドイツ崩壊後に成立した東ドイツはドイツ民主共和国ドイツ語: Deutsche Demokratische Republik)、現在のドイツの直接の前身である西ドイツ、すなわちドイツ連邦共和国ドイツ語: Bundesrepublik Deutschland)はいずれもライヒの語を用いていない[5]。ヴァイマル共和政、ナチス時代において設置された「ライヒ」を冠する役職や機関もすべて改称されている。

また神聖ローマ帝国に設置されたライヒスターク(Reichstag)ドイツ語版ライヒスラート(Reichsrat)ドイツ語版は「ライヒ」を国号に持たない北ドイツ連邦バイエルン王国でも設置されている。

翻訳[編集]

英語ではドイツ帝国時代のReichは「Empire」と同義であると考えられており、ドイツ革命後もドイツを指して「German Empire」と呼ばれていた[6]。「Empire」は日本語では「帝国」と訳されるが、必ずしも皇帝の治める国を指すわけではない[7]

美濃部達吉は「Reichsrat(ドイツの国会)」「Reichskanzler(ドイツ国首相)」などの「Reich」がつく単語を「国」と訳して「国会」「国宰相」と表記し、土橋友四郎は「独逸国」と訳して「独逸国議会」「独逸国宰相」などと表記した[8]。研究者によってはそのまま「ライヒ」という語を利用する場合がある。

脚注[編集]

  1. ^ a b c d 間崎万里 1939, pp. 199.
  2. ^ 間崎万里 1939, pp. 200.
  3. ^ 間崎万里 1939, pp. 196.
  4. ^ 間崎万里 1939, pp. 205-206.
  5. ^ ただし、東ドイツでは戦前のドイツ国営鉄道からの正当な継承性を主張するため、国有鉄道は"Deutsche Reichsbahn"の名称を使用していた。
  6. ^ 間崎万里 1939, pp. 187.
  7. ^ 間崎万里 1939, pp. 190-191.
  8. ^ 間崎万里 1939, pp. 198.

参考文献[編集]

関連項目[編集]