石橋正彦

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石橋 正彦[1](いしばし まさひこ、1884年明治17年)9月22日[2][3] - 没年不明)は、日本政治家会社役員島根県多額納税[4][5][6]。島根県簸川郡平田町[5][6][7][8]島根県会議員[8]一畑電気鉄道監査役[5][6][8]

経歴[編集]

島根県人・石橋孫八の四男[5][8][7]1907年第五高等学校第一部英法科を卒業[1][9]1911年東京帝国大学法科大学政治学科を卒業[5][7][8][10]1915年家督を相続する[5][8]農業を営む[2][5][8]

1914年農会長に推される[3]1919年、簸川郡会議員に当選する[3]1921年、平田町会議員となる[3]1922年、島根県会議員に当選する[3]。産業組合中央会島根県支部長、島根県農会副会長である[8]

小作問題、農業の振興、道路橋梁、水利、港湾の施設、教育の刷新等に全力をつくす[1]

人物[編集]

石橋正彦について、『商工資産信用録 第33回 中国四国版』には「職業・雑、調査年月・1932年7月、正身身代・O、信用程度・B」とある[11]

『商工資産信用録 第38回 中国・四国版』には「職業・会社重役、調査年月・1937年1月、正身身代・N、信用程度・A」とある[12]

五高から東大にかけて有名な端艇の選手だった[1]

石橋の死後16年を経て郷土の人々が石橋を想い、敬慕の念をもって銅像を立てた[1]

同期の永尾策郎は代議士として中央に進出するよう石橋にすすめたが、石橋は「一生地方の有志として郷党のために尽くす」という強い信念に生きた[1]

貴族院多額納税者議員選挙の互選資格を有する[2]。『島根県案内誌』によると石橋は「性磊落にして鋭敏、容貌魁偉、些かの虚飾なく頗る天真爛漫である。平生寡黙多くを語らざるも機に触れば談論風発その尽くるところを知らず。」という[3]

住所は島根県簸川郡平田町新町[6](のちの平田市、現・出雲市)。

家族・親族[編集]

石橋家
親戚

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f 『五高人物史』物故25頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年10月4日閲覧。
  2. ^ a b c 『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』島根県136頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。
  3. ^ a b c d e f 『島根県案内誌』簸川郡ノ部237頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月11日閲覧。
  4. ^ 『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』60頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。
  5. ^ a b c d e f g h i 『人事興信録 第9版』イ176頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。
  6. ^ a b c d e 『大衆人事録 第12版 近畿・中国・四国・九州篇』島根1頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。
  7. ^ a b c d e 『帝国大学出身名鑑』イ98頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。
  8. ^ a b c d e f g h i j k l 『人事興信録 第12版 上』イ208頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。
  9. ^ 『第五高等学校一覧 明治39、41年』卒業生162 - 164頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。
  10. ^ 『東京帝国大学一覧 從大正5年 至大正6年』学士及卒業生姓名 法学士 政治学科120頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。
  11. ^ 『商工資産信用録 第33回 中国四国版』島根県い之部3頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年12月2日閲覧。
  12. ^ 『商工資産信用録 第38回 中国・四国版』島根県イ之部5頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年12月2日閲覧。
  13. ^ 『衆議院議員略歴 第1回乃至第19回』26頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年9月10日閲覧。

参考文献[編集]

  • 第五高等学校編『第五高等学校一覧 明治39、41年』梅田平次郎、1889 - 1912年。
  • 東京帝国大学編『東京帝国大学一覧 從大正5年 至大正6年』東京帝国大学、1913 - 1924年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第9版』人事興信所、1931年。
  • 校外調査会編『帝国大学出身名鑑』校外調査会、1932年。
  • 『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』銀行信託通信社出版部、1932年。
  • 『商工資産信用録 第33回 中国四国版』商業興信所、1932年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』交詢社、1933年。
  • 衆議院事務局編『衆議院議員略歴 第1回乃至第19回』衆議院事務局、1936年。
  • 『島根県案内誌』国粋新聞社、1937年。
  • 『商工資産信用録 第38回 中国・四国版』商業興信所、1937年。
  • 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第12版 近畿・中国・四国・九州篇』帝国秘密探偵社、1938年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第12版 上』人事興信所、1940年。
  • 五高人物史刊行会編『五高人物史』五高人物史刊行会、1959年。