高等学校教員

高等学校教員（こうとうがっこうきょういん）は、高等学校における教員である。高等学校に置かれる職員のうち、おおむね、副校長、教頭、主幹教諭、指導教諭、教諭、助教諭、講師、養護教諭、養護助教諭、栄養教諭などの職員が該当する。（教員の職階なども参照のこと。）

このうち、「副校長」「教頭」「養護をつかさどる主幹教諭」「栄養の指導及び管理をつかさどる主幹教諭」「養護教諭」「養護助教諭」「栄養教諭」でない者は、原則として「高等学校の教員の免許状」を有していなければならない。

概要

高等学校において生徒の教育をつかさどる（学校教育法 旧・第28条第6項など）。中等教育学校において後期課程を担任する教諭の仕事には、高等学校教諭の仕事ととほとんど同じものも多い。

生徒の発達において、生徒の教育のほか、健康面での管理、生徒保護のための仕事も行う。それぞれの教科等に応じた高等学校教諭普通免許状（専修・一種、いずれも新免許状は有効期間10年）を有していなければならない。なお、高等学校教諭の普通免許状に二種免許状はない。

全国の高等学校教員の数

高等学校教員の数（本務教員数）

年度	男	女	計
2001年度	191,250人	64,553人	255,803人
2004年度	178,753人	64,214人	242,967人
2007年度	170,674人	63,604人	234,278人

高等学校教諭免許状を取得する方法

• 基本的には、高等学校教諭免許状の取得課程がある機関で必要単位数をクリアーして取得することになる。
  • 高等学校教員の養成課程が設置されている大学では、教育学部以外の一般の学部（文学部、法学部、経済学部、工学部など）に在籍したまま4年間の在学期間中に履修出来るようになっている場合が多い。各学部の卒業に必要な単位がそのまま課程認定単位（「教科に関する科目」）となっている場合が多く、それに追加して教育実習等の「教職に関する科目」を履修するのが一般的である。
  • 工業の教科の免許状については、特例により教育実習等の「教職に関する科目」を修得しなくても取得可能である（教育職員免許法・附則11。教科科目により代替可能）。ただし、大学や地域によっては特例を利用する場合であっても、教職科目の修得の努力が推奨されている場合もある。
• 隣接校種（中学校）の免許状を授与されている教員経験者は、教育職員検定により取得することもできる。
• 同校種（高等学校）の免許状を授与されている者が他教科の免許状を取得する場合は、実務経験不要で教育職員検定で免許状を取得することも出来る（ただし、取得する教科に応じた指導法や教科に関する単位を大学等で修得する必要がある）。

免許状の種類

• 専修免許状＝大学院修士課程卒業以上の学歴を有する者。(修士の学位を有する者)
• 一種免許状＝日本の学校教育法に基づく大学卒業以上の学歴を有する者。(学士の学位を有する者)

ただし、学位は教育職員免許法第5条第1項「別表第1」適用時。教育職員検定等による取得では上記学位が必要ない場合もある。

• 二種免許状は現在、存在しない（養護教諭、栄養教諭を除く）。

教科・科目

• 教科（教育職員免許法）。
  • 国語、地理歴史、公民、数学、理科、音楽、美術、工芸、書道、保健体育、保健、看護、看護実習、家庭、家庭実習、情報、情報実習、農業、農業実習、工業、工業実習、商業、商業実習、水産、水産実習、福祉、福祉実習、商船、商船実習、職業指導、外国語（英語、ドイツ語、フランス語その他の外国語に分ける。）及び宗教

• 科目（法に掲げる教科の領域の一部、文部科学省令に基づく）
  • 柔道、剣道、情報技術、建築、インテリア、デザイン、情報処理、計算実務

高等学校教員の普通免許状の種類（新免許法）

免許状の種類	区分	教科・領域	内容	有効期間
高等学校教諭	専修	32教科、8領域	教科等を担任する	10年
	一種
養護教諭	専修	－	学校内の養護をつかさどる	10年
	一種
	二種
栄養教諭	専修	－	栄養の指導・管理をつかさどる	10年
	一種
	二種

関連項目

• 教員 - 教員の職階
• 幼稚園教員 - 小学校教員 - 中学校教員 - 特別支援学校教員
• 教育職員免許法 - 教育職員免許状
• 教職課程
• 高等学校

外部リンク

• 教員免許制度の概要（文部科学省）