温世珍
温 世珍 | |
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Who's Who in China 3rd ed. (1925) | |
プロフィール | |
出生: | 1877年(清光緒3年)[1] |
死去: |
1951年7月10日 中華人民共和国天津市小王荘 |
出身地: | 清直隷省天津府天津県 |
職業: | 政治家・外交官 |
各種表記 | |
繁体字: | 溫世珍 |
簡体字: | 温世珍 |
拼音: | Wēn ShìZhēn |
ラテン字: | Wen Shih-chen |
和名表記: | おん せいちん |
発音転記: | ウェン シージェン |
英語名: | S. T. Wen |
温 世珍(おん せいちん)は中華民国の政治家・外交官。北京政府時代には、対外交渉の職に主につく。後に中華民国臨時政府、南京国民政府(汪兆銘政権)で要職をつとめた。字は佩珊。
事跡[編集]
清末民初の活動[編集]
北洋水師学堂を卒業後、イギリスに留学した。帰国後、海軍に所属し、さらに李鴻章の幕僚に転じる。1906年(光緒32年)に両広総督衙門洋務委員、翌年には同洋務文案に任命された。[2][3]
1913年(民国2年)4月、外交部浙江省特派交渉員に任ぜられ、1916年(民国5年)、江西省都督李純の高等外交顧問となる。翌年8月に李純が江蘇都督に移ると、温世珍もこれに随従した。1920年(民国9年)10月、金陵関監督兼江蘇省交渉員となり、翌年にはワシントン会議に中国代表名誉諮議として参加している。[2][3]
1923年(民国12年)より、それまでの対外交渉の功績により、特命全権大使として遇される。1924年(民国13年)8月、直隷派の後ろ盾により、江蘇省交渉員兼江海関監督となった。まもなく第2次奉直戦争により直隷派は敗北したが、温は奉天派の江蘇督弁楊宇霆の知遇も得ている。後に国民革命軍が上海を占領すると、温は日本に亡命し、中国政界から引退状態となる。[2][3]
親日政権での活動[編集]
中華民国臨時政府成立後の1938年(民国27年)1月、温世珍は日本の支持を受け、天津海関監督兼河北省銀行監事、関税整理委員会委員長に任命された。電業公司・電車公司董事長、新民会会長、水災救済会会長、河北省銀行首席監査委員なども兼任している。[2]
温世珍は職務で着実に実績をあげ、日本の天津特務機関から近い将来の天津特別市市長として推されるようになる。そのため、当時の天津特別市市長であった潘毓桂は温と政争を繰り広げた。1939年(民国28年)、天津の地元人士や天津特務機関からの支持を喪失した潘は、市長を辞職する。温がこれを継いで、後任の市長となった。[4]南京国民政府成立後も、温世珍が引き続き天津特別市市長をつとめた。このほか、華北防共委員会天津分会会長、天津市献銅献鉄運動委員会委員長、華北政務委員会委員を兼任している。1943年(民国32年)3月、天津市長から罷免された。[2]
日本敗北後の1945年(民国34年)、温世珍と元駐日公使の徐良は、蔣介石の国民政府により漢奸として逮捕され、死刑判決を宣告された。しかし、二人共執行されることなく天津市でそのまま収監され続け、中国人民解放軍による天津攻略が間近に迫った1948年(民国37年)末に、いったん釈放されている。翌1949年1月、新たに成立した天津市人民政府により温と徐は再び漢奸として逮捕された[5]。中華人民共和国成立後の1951年7月10日、温と徐は天津市当局から死刑を宣告され、天津市の小王荘刑場で直ちに執行された[6]。温、享年75。
著作[編集]
- 『臨案感言』
注[編集]
- ^ 徐友春主編『民国人物大辞典 増訂版』2072頁による。Who's Who in China 3rd ed.,p.854は1878年とする。
- ^ a b c d e 徐主編(2007)、2072頁。
- ^ a b c 東亜問題調査会編(1941)、26頁。
- ^ 以上、天津市河北区人民政府による。なお、徐主編(2007)、2072頁は、1938年に温世珍は天津市長に就任した、としており、劉寿林ほか編(1995)、1140頁は、汪兆銘政権成立後の1940年4月に天津市長に就任した、としている。東亜問題調査会編(1941)、26頁は、1939年就任としている。
- ^ 『人民日報』1949年2月12日、1頁。なお、徐の逮捕は1月20日、温の逮捕は22日である。
- ^ 『人民日報』1951年7月12日、1頁。
参考文献[編集]
- 徐友春主編『民国人物大辞典 増訂版』河北人民出版社、2007年。ISBN 978-7-202-03014-1。
- 「潘毓桂出任天津偽市長的前前後後」 天津市河北区政務網(天津市河北区人民政府ホームページ)
- 劉寿林ほか編『民国職官年表』中華書局、1995年。ISBN 7-101-01320-1。
- 東亜問題調査会編『最新支那要人伝』朝日新聞社、1941年。
中華民国臨時政府
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南京国民政府(汪兆銘政権)
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