コンテンツにスキップ

富山師範学校

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

富山師範学校(とやましはんがっこう)は、現在の富山大学教育学部の前身の一つとなった師範学校である。所在は現在の富山県富山市西田地方(にしでんじがた)付近であったが、1949年時点では現在の富山大学の敷地に所在していた[1]

沿革

[編集]

新川県立期

[編集]

新川県講習所、新川県師範学校

[編集]
  • 1873年(明治6年) 10月3日 教員養成を目的として新川県講習所発足。北新町の民家を校舎に借用し開校[2]
  • 1875年(明治8年)
    • 6月 旧富山藩穀倉跡に洋風校舎を新築[2]
    • 12月 新川県師範学校と改称する[2]

石川県立期

[編集]

石川県富山師範学校、石川県第二師範学校、石川県富山小学師範学校

[編集]
  • 1876年(明治9年)
    • 2月 師範学校に女子部が設けられる[3]
    • 5月 新川県の石川県への編入により石川県富山師範学校と改称する[3]
  • 1877年(明治10年)11月7日 致遠中学校が師範学校内に設置(1880年(明治13年)11月に廃止)[3]
  • 1878年(明治11年)12月 石川県第二師範学校と改称する。旧藩校・広徳館跡地(富山税務署付近)に移転し、元の校舎は石川県第二女子師範学校に充てられた[2][3]
  • 1880年(明治13年)12月 石川県第二師範学校を石川県富山師範学校石川県富山女子師範学校と改称[3]
  • 1881年(明治14年) 石川県富山小学師範学校と改称する。

富山県立期

[編集]

富山県富山師範学校、旧・富山県師範学校

[編集]
  • 1883年(明治16年) 現・富山県成立により富山県富山師範学校と改称する[3]
  • 1884年(明治17年) 富山県師範学校と改称する。

富山県尋常師範学校

[編集]
  • 1886年(明治19年) 富山県尋常師範学校と改称する。

富山県師範学校

[編集]
  • 1898年(明治31年) 文部省令により富山県師範学校となる。
  • 1905年(明治38年)7月7日 師範学校男子部、西田地方に移転(本館と雨天体操場を県立高等女学校が引き継ぐ)[3][4]
  • 1913年(大正2年) 女子師範学校を一府八県連合共進会会場跡(堀川村)に移転。これにより旧師範学校の校地が全部、高等女学校が受け継ぐ[3]
  • 1917年(大正6年)3月29日 県立高等女学校、女子師範学校のある堀川の校舎へ移転[3]

富山県女子師範学校

[編集]
  • 1917年(大正6年) 富山県女子師範学校発足。

官立期

[編集]

富山師範学校

[編集]
  • 1943年(昭和18年) 国に移管され、官立富山師範学校となる。
  • 1949年(昭和24年) 国立富山大学に包括される。

歴代校長

[編集]
富山県師範学校(前身諸校を含む)
  • 三宅五郎三郎:1886年8月18日 - (師範学校長)
  • 三宅五郎三郎:1887年8月16日 - (尋常師範学校長)[5]
  • 小野恒剛:1892年4月1日 - 1894年8月20日
  • 桑原護一:1894年8月24日 - 1897年10月23日
  • 内山行貫:1897年10月23日 - 1899年10月26日
  • 赤木万二郎:1899年10月26日 - 1902年7月2日
  • 安藤季雄:1902年7月28日 - 1912年2月22日
  • 秋鹿見橘:1912年2月22日 - 1916年4月14日
  • 古川正澄:1916年4月14日 -
富山県女子師範学校
  • 佐々木松蔵:1917年3月14日 -
  • 楠品次:1923年3月31日[6] -
富山師範学校
  • 福富正吉:1943年4月1日[7] - 1945年1月25日[8]
  • 伊東法俊:1945年1月25日[8] -
  • 長谷川亀太郎:1947年 -

著名な出身者

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ 『昭和二十四年度版 富山市街圖』(郷土文化研究会編)
  2. ^ a b c d 富山県教育発祥の地は、いたち川沿い(月刊グッドラックとやま、2019年10月30日)
  3. ^ a b c d e f g h i 『特別展 富山城の歴史展』(1994年7月16日、富山市教育委員会発行)42頁。
  4. ^ 『富山市史 第二巻』(1960年4月15日、富山市役所発行)133頁。
  5. ^ 国立公文書館「富山県属三宅五郎三郎外一名尋常師範学校長ニ被任ノ件」履歴書付、明治20年8月16日。三宅五郎三郎の出自は「京都府士族/嘉永四年五月二十二日生」。
  6. ^ 『官報』第3199号、大正12年4月2日。
  7. ^ 『官報』第4865号、昭和18年4月2日。
  8. ^ a b 『官報』第5407号、昭和20年1月26日。

参考文献

[編集]

関連項目

[編集]