二六新報
| 二六新報 | |
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| 種類 | 日刊紙 |
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| 事業者 | 二六新報社 |
| 本社 |
東京府東京市神田区須田町 （現・東京都千代田区神田須田町） |
| 創刊 | 1893年（明治26年）10月26日 |
| 廃刊 | 1940年（昭和15年）9月11日 |
| 言語 | 日本語 |
二六新報（にろくしんぽう）は、かつて日本で発行されていた日刊新聞。明治時代から昭和時代にかけて発行。
概要
1893年に秋山定輔が中心となって創刊。しかし早々に資金難に陥り1895年（明治28年）に休刊に追い込まれる。スポンサーを確保し、1900年（明治33年）に復刊するものの、長期連載の形で企業や個人を攻撃する記事、時には政府を指弾する記事を掲載したことから、しばしば発行禁止処分を受けた。こうした編集姿勢からいわゆる「一流紙」扱いされることは少なく、同時代の萬朝報と並んで代表的な「大衆紙」として扱われた。新たな読者層の開拓を目指して、幾度か「東京二六新聞」[1]、「世界新聞」などに紙名変更を行うが、いずれも失敗し、元の「二六新報」へ紙名を戻している。
社長や編集者などには、当時の日本を代表する錚々たる知識人が並ぶが、社内での勢力争いや、部数の売り上げの低迷などが重なり、昭和時代に入ると時期に応じて編集方針に違いが目立ち始める。それでもなお発行は続けられたが、1940年（昭和15年）9月、内閣情報局が主導した新聞業界の戦時統制によって同じ東京に本社を置く日刊工業新聞社と合併させられ、廃刊となった。
詳細は「新聞統制#新聞統合の進捗」を参照
その日刊工業新聞も2年後の1942年（昭和17年）に中外商業新報社（現・日本経済新聞社）と再度合併させられて『軍事工業新聞』となり、二六新報をはじめとする被合併紙の系譜は完全に失われた。
復刻版
創刊から『東京二六新聞』までの時期（1893年10月26日 - 1909年11月30日）については、復刻版が1992年 - 1994年に不二出版より刊行されている。
題号の変遷
- 『二六新報』 - 1893年10月26日 - 1904年4月14日（1895年7月 - 1900年1月は休刊） - 1903年16日掲載の国債批判で起訴され、発行禁止必至と4月15日判断し、4月14日号で廃刊。
- 『東京二六新聞』 - 1904年4月15日 - 1909年11月30日
- 『二六新報』 - 1909年12月1日 - 1914年7月26日 - シーメンス事件批判のため発行禁止。
- 『二六新聞』 - 1914年7月26日 - 1914年10月31日
- 『世界新聞』 - 1914年11月20日 - 1918年2月11日
- 『二六新報』 - 1918年2月12日 - 1940年9月11日[2]
主な関係者
脚注
- ^ 『東京二六新聞』への改題は、1904年に起こった秋山定輔のスパイ疑惑による衆議院議員辞職（「露探事件」）が原因であり、1909年に秋山が復帰するとともに『二六新報』に復題している。（荒瀬豊「二六新報」『国史大辞典』吉川弘文館。）
- ^ 国立国会図書館サーチによる。
関連項目
外部リンク
- シリーズ収蔵資料 23 二六新報 - ウェイバックマシン（2013年10月10日アーカイブ分）（日本新聞博物館, pdf）
- 国立国会図書館サーチ