鈴木重靖

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鈴木 重靖
人物情報
生誕 (1925-04-27) 1925年4月27日(93歳)
日本の旗 日本 東京府
国籍 日本の旗 日本
出身校 京都大学経済学部卒業
学問
研究分野 経済学
研究機関 山口経済専門学校
山口大学
広島経済大学大学院
学位 経済学博士
称号 山口大学名誉教授
広島経済大学名誉教授
主要な作品 『社会主義貿易論』(有斐閣、1967年)
学会 中四国商経学会
国際経済学会
比較経済体制学会
ロシア東欧学会
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鈴木 重靖(すずき しげやす、1925年4月27日 - )は日本の経済学者山口大学名誉教授広島経済大学名誉教授。東京都出身。経済学博士(1968年、京都大学にて取得)。

略歴[編集]

出典[1]

  • 大正14年(1925年4月27日
  • 昭和22年(1947年)3月 旧制浦和高等学校卒業[2]
  • 昭和25年(1950年)3月 京都大学経済学部卒業
  • 昭和25年(1950年)5月 山口大学経済専門学校講師
  • 昭和26年(1951年)3月 山口大学経済学部助手
  • 昭和29年(1954年)9月 山口大学経済学部講師
  • 昭和31年(1956年)11月 山口大学経済学部助教授
  • 昭和42年(1967年)4月 山口大学経済学部教授
  • 昭和43年(1968年)7月 経済学博士(京都大学)論文の題は「社会主義貿易論 」[3]
  • 昭和45年(1970年)7月 イギリスチェコスロバキア留学(昭和46年(1971年)6月まで)
  • 昭和55年(1980年)4月 山口大学評議員(昭和57年(1982年)3月まで)
  • 昭和57年(1982年)4月 山口大学経済学部長(昭和61年(1986年)3月まで)
  • 昭和61年(1986年)4月 山口大学評議員(平成元年(1989年)3月まで)
  • 平成元年(1989年)3月 山口大学退任
  • 平成元年(1989年)5月 山口大学名誉教授
  • 平成3年(1991年)11月 広島経済大学大学院経済学研究科(博士課程)研究科長(平成7年(1995年)3月まで)
  • 平成13年(2001年)3月 広島経済大学退任
  • 平成13年(2001年)4月 広島経済大学名誉教授

学会及び社会における活動[編集]

出典[1]

  • 昭和34年(1959年)5月 中四国商経学会会員(現在まで)
  • 昭和35年(1960年)4月 国際経済学会会員(現在まで)
    • この間、昭和47年(1972年)4月1日より昭和63年(1988年)3月31日まで同学会理事、昭和63年(1988年)4月1日より平成2年(1990年)3月31日まで同学会常任理事を歴任
  • 昭和45年(1970年)4月 比較経済体制学会(旧名 社会主義経済学会)会員(現在まで)
  • 昭和50年(1975年)4月 ロシア東欧学会会員(平成7年(1995年)まで)

著書[編集]

出典[1]

単著[編集]

  • 『国際価値と国際価格』(山口大学経済学会、1965年11月)
  • 『社会主義貿易論』(有斐閣、1967年7月)
  • 『社会主義と外国貿易』(山口大学東亜経済学会、1978年5月)
  • 『現代社会主義貿易論』(有斐閣、1981年5月)

共著[編集]

  • 『社会主義経済学の生成と発展』(青木書店、1965年9月)
  • 『現代資本主義と社会主義』(有斐閣、1973年1月)
  • 『世界経済と帝国主義』(有斐閣、1973年5月)
  • 『社会主義経済論』(有斐閣、1975年1月)
  • 『テキストブック・世界経済』(有斐閣、1982年11月)
  • 『マルクス経済学と世界経済』(有斐閣、1983年9月)
  • 『社会主義経済論』(有斐閣、1986年10月)
  • 『現代貿易理論の解明』(大月書店、1987年2月)
  • 『グローバリズムの衝撃』(東洋経済新報社、2001年4月)

辞典[編集]

出典[2]

  • 『岩波経済学辞典(社会主義世界経済体制・国営貿易・ルーブル)』(岩波書店、1965年9月)
  • 『社会科学大辞典(社会主義世界市場・東西貿易)』(鹿島研究所出版、1969年8月)
  • 『経済学用語の基礎知識(社会主義圏貿易)』(有斐閣、1974年8月)
  • 『大月経済学辞典(最恵国待遇・社会主義国際分業・東西貿易)』(大月書店、1979年4月)
  • 『岩波経済学辞典 第2版(国営貿易)』(岩波書店、1979年6月)

脚注[編集]

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  1. ^ a b c 『広島経済大学経済研究論集 第24巻 第4号(鈴木重靖教授 退任記念号)』(広島経済大学経済学会、2002年3月)
  2. ^ a b 『山口経済学雑誌 第38巻第3・4号(鈴木重靖教授 退官記念号)』(山口大学経済学会、1989年7月)
  3. ^ 博士論文書誌データベース