見える化

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見える化(みえるか)とは、広義には可視化と同義だが、狭義には可視化されづらい作業の可視化を指す経営上の手法として、一部の人[誰?]が使っている言葉である。学術的な用語として確立した言葉ではない。

この語は、もともと、企業活動の漠然とした部分を数値などの客観的に判断できる指標で把握するための可視化に対して用いられた。測れる化とも言う[1]。ただし、今日では「可視化」全般に対して使われる例もある。

ビジネスにおける意味[編集]

作業についての情報組織内で共有させることにより、現場の問題などの早期発見・効率化・改善に役立てることを目的とする。業種などにより適用方法は異なるが、一般的には問題・課題の認識に利用される。グラフにして可視化する場合もあれば、による体感認識を用いた可視化もある。

問題の解決策を講じるために、問題点の把握を目的として見える化を行うことがある。

ITインフラの整備により、電子データ化された各種業務内容を有効活用するために、蓄積されたデータの抽出・加工によって見える化を行う場合がある。

近年は販売会社における営業プロセス革新の手段として、営業の見える化が注目されている。 これはSFAクラウド化や低価格化により多くの企業で導入されるようになり、開発や製造と違い、可視化が困難とされてきた販売において、営業プロセス・商談プロセスの可視化が可能になったことが大きい。 個人的な経験や能力に依存しがちな営業プロセスを、見える化することにより形式知化し、優れた販売ノウハウを組織共有することを目指す企業が増えている。

一般の意味[編集]

がん診療において、医療情報・患者情報などを共有化して、がん診療の質的向上を図る場合にも、「がん診療の質の見える化」という表現が使われている[2]。これは、ビジネスにおいて使われた「見える化」が、「可視化」全般に拡大して使われるようになった例と言える。

問題点[編集]

目的意識を持たずに「流行っている」「何となく効果がありそう」で見える化を行っても、現場に負担を強いてリソースを消費するだけで、成果が上がらないことが多い。目的を持ったうえで「その目的のためにどの作業工程の何を見える化し、その結果からどのような対策を打つか」までを考えてから行うことが望ましい[1]

また、業務の今まで把握されていなかった知られざる部分を見える化によって把握し、改善を講じるということは、言い換えると「今までの業務のやり方は駄目だった」と指摘することでもある。そのため、事前の関係者間による調整が十分でないと、円滑に改善できなくなる恐れがある[1]

現場のマインドなど自己申告による主観的な値を数値化しても、目的を意識したバイアスがかかってしまい客観的な判断材料にはならない。

そのような点から「『見える化』を唱える論者が、往々にして『見える』とは何かが『見えていない』あるいは『見ようとしない』」といった他の多くのバズワードと同様の問題点を抱えているという指摘も存在する。

脚注[編集]

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  1. ^ a b c 横浜信一「ITによる経営の「見える化」がパフォーマンスを高める」『日経ビジネスオンライン日経BP、2008年6月2日付配信
  2. ^ http://shahojsp.umin.jp/information/091207%20gan%20taisaku%20teigen%20s1207-9a.pdf (PDF)

参考文献[編集]


関連項目[編集]