検索連動型広告

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動先: 案内検索
Googleのリスティング広告(検索連動型広告)
(画面右列が広告欄)

検索連動型広告(けんさくれんどうがたこうこく)とは、インターネット広告の一種で、検索エンジンで一般ユーザーが検索したキーワードに関連した広告を検索結果画面に表示する広告(テキスト形式)である(サーチエンジンマーケティング)。
「検索キーワード連動型広告」、「検索広告」、「リスティング広告」、またはクリック毎に広告主(クライアント)の費用が課金されること(クリック課金(PPC:Pay Per Click))から「P4P(Pay for Performance)」などとも呼ばれる。

Yahoo!に買収された有料リスティングサービス専業企業・米国Overtureの「スポンサードサーチ」やGoogleの「AdWords(アドワーズ)」が有名である。

仕組み[編集]

Yahoo! JAPANにおける「リスティング広告」を例に挙げると、次のような仕組みである[1]

価格の決定 
オークション形式でキーワードごとにクリック単価(価格)が決まる。
登録
広告主は、「キーワード」と「広告内容」(タイトル15文字以内、説明文38文字以内 ※半角全角1文字計算)を登録する。
検索時の表示
登録された「キーワード」に一致する(あるいは関連する)キーワードが検索されると、検索結果に「広告内容」を表示する。
報酬の支払い
表示のみでは、料金は発生しない(月額料金は別)。クリックに応じて料金が発生し、広告主に料金が課されることとなる(クリック報酬型広告の形態である)。
クリック単価と広告掲載順位
クリックに応じて発生する料金は入札によって決められ、人気のあるキーワードはクリック単価が高騰する。ただし、広告の掲載順位は、広告の品質と入札価格の両方の要因によって決定し、単純に入札金額のみには依存しない[2]

検索連動型広告の危険性[編集]

検索連動型広告は検索エンジンの危険性もそのまま引き継ぐだけでなく、広告への応用の為にさらなる危険性が増加する結果となっている。それを裏付ける調査結果として、ウイルス対策ソフトなどを提供するセキュリティベンダーの米マカフィーが、「検索エンジンの安全性に関する調査報告」の中で「検索エンジンは危険であるが、検索エンジンにキーワードを入力して上位に現れるサイトの危険度を調べたら、広告として表示されるサイトは、そうでないサイトの2.4倍も危険率が高い」と報告している。   [1] 検索連動型広告を悪用したフィッシング詐欺被害発生の状況紹介。 [2] 「ブランド名×激安」のキーワードで検索すると、高確率でネット通販詐欺のサイトが「一位表示」される件の内容で、(特に「ブランド名×激安」のキーワードでインターネット検索すると、高確率でネット通販詐欺のサイトが「一位表示」されるというカオスな状況にあります。「激安」でインターネット検索する人は、通常よりも「だまされやすい」というデータでもあるのでしょうか)としている。[3] 被害事例として、「Yahoo!JAPAN」の検索連動広告に京都銀行の偽サイト、不正送金を確認 ヤフーの審査すり抜けている。 [4] ヤフー 検索連動型広告で偽サイト誘導に関して追加発表がある。 [5] ヤフー、検索連動型広告を悪用した偽サイト誘導へ対策実施 名古屋銀行やWebMoneyの例がある。 [6] [7] 検索連動型広告を利用した行政書士の誤認例。 [8] 見た目はそっくり「楽天市場」の偽サイト2500件以上確認、偽装メールも楽天が注意を呼び掛けている。 [9] [10] [11] 急増する通販等の偽サイトによる被害参考事例。[12] 危険性についての注意や対策が提案されている。 例えば、フィッシングサイトはURLが正規のものと異なる(似せたドメイン名やURLを使うが勝手に立てるサイトであるため正規のURLにはならない)といった特徴は今も昔も変わっていない。つまりメールや検索結果等のウェブサイトから正規のurlの確認が大切な注意例。 [13] 三重銀行より、他の金融機関において、検索サイトの検索結果に連動して表示されるバナー広告から偽サイトへ誘導する手口の詐欺行為が確認され、これへの注意と対処方法として不審なウェブサイト上に設定されているリンク先を決してクリックしない事や不審なウェブサイトやそのリンク先に、お客さまのお名前や口座番号等の重要情報を通知・入力しない事が基本的に大切であるとしている。 [14]

脚注[編集]

  1. ^ スポンサードサーチ - Yahoo!リスティング広告
  2. ^ 広告掲載方式 - Yahoo!リスティング広告

参考文献[編集]

  • オーバーチュア株式会社 『オーバーチュア スポンサードサーチ 公式ガイド』 インプレスR&D、2008年4月1日ISBN 978-4844325550
  • 米マカフィー社 『検索エンジンの安全性に関する調査報告』、2007年6月4日
  • NHK NEWSWEB 『急増する偽の通販サイト』、2014年9月29日
  • ヤフー 『検索連動型広告で偽サイト誘導に関して』、2014年2月28日
  • ITメディア 『見た目はそっくり「楽天市場」の偽サイト2500件以上確認 偽装メールも』、2015年2月17日
  • 読売オンライン 『年金機構流出:3度の判断ミスで流出拡大』、2015年6月5日

関連項目[編集]

外部リンク[編集]