天王郵便局 (新潟県)

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天王郵便局
天王郵便局(新潟県)
基本情報
正式名称 天王郵便局
前身 天王新田郵便局、中浦郵便局、豊浦郵便局
局番号 12066
設置者 日本郵便株式会社
所在地 959-2325
新潟県新発田市天王754-1
位置

北緯37度53分49.1秒 東経139度16分20.3秒 / 北緯37.896972度 東経139.272306度 / 37.896972; 139.272306 (天王郵便局)座標: 北緯37度53分49.1秒 東経139度16分20.3秒 / 北緯37.896972度 東経139.272306度 / 37.896972; 139.272306 (天王郵便局)

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天王郵便局(てんのうゆうびんきょく)は新潟県新発田市にある郵便局

かつては郵便区番号「959-23」の配達を受け持つ集配郵便局であったが、現在は新発田郵便局に移管され無集配郵便局となっている。

概要[編集]

住所:〒959-2325 新潟県新発田市天王754-1

沿革[編集]

  • 1880年明治13年)9月1日 - 五等郵便局の天王新田郵便局として開局[1]
  • 1885年(明治18年)10月1日 - 貯金預所開設[2]
  • 1890年(明治23年)4月1日 - 天王郵便局に改称[3]
  • 1899年(明治32年)
    • 3月16日 - 郵便為替事務開始[4]
    • 4月1日 - 電信為替事務開始[5]
  • 1900年(明治33年)2月1日 - 小包郵便取扱開始[6]
  • 1910年(明治43年)11月21日 - 電信事務開始[7]
  • 1911年(明治44年)10月6日 - 電話通話事務開始[8]
  • 1912年大正元年)9月2日 - 信越線(現羽越本線新津-新発田間開通に伴い鉄道郵便線路開通、その受渡局となる[9]
  • 1933年昭和8年)4月1日 - 中浦郵便局に改称[10]
  • 1936年(昭和11年)
    • 3月21日 - 集配区内に月岡温泉郵便局(三等、無集配)開局[11]
    • 5月1日 - 月岡温泉郵便局にて電話事務開始[12]
  • 1937年(昭和12年)10月15日 - 月岡温泉郵便局にて電話交換業務開始[13]
  • 1954年(昭和29年)12月10日 - 月岡温泉郵便局にて電話交換事務廃止、月岡温泉電話局(営業事務は新発田電報電話局)に移管[14]。 
  • 1965年(昭和40年)6月28日 - 豊浦郵便局に改称[15]
  • 1983年(昭和58年)10月1日 - 豊浦郵便局と月岡温泉郵便局にて和文電報配達業務廃止、新発田電報電話局に移管[16]
  • 1984年(昭和59年)2月1日 - 鉄道郵便受渡廃止[17]
  • 1994年平成6年)4月25日 - 天王郵便局に改称[18]、同時に集配廃止し豊浦郵便局(同日に乙次郵便局から改称)に移管[19]

取扱内容[編集]

周辺[編集]

アクセス[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 『全国郵便局沿革録 明治篇』160ページ
  2. ^ 明治18年10月9日付官報第684号132ページ
  3. ^ 明治23年逓信省告示第54号(明治23年3月17日付官報第2011号掲載)
  4. ^ 明治32年逓信省告示第67号(明治32年3月7日付官報第4701号掲載)
  5. ^ 明治32年逓信省告示第85号(明治32年3月15日付官報第4708号掲載)
  6. ^ 明治33年逓信省告示第33号(明治33年1月29日付官報第4970号掲載)
  7. ^ 明治43年逓信省告示第1246号(明治43年11月11日付官報第8218号掲載)
  8. ^ 明治44年逓信省告示第1102号(明治44年10月4日付官報第8488号掲載)
  9. ^ 大正元年8月31日付逓信公報第28号
  10. ^ 昭和8年逓信省告示第691号(昭和8年3月28日付官報第1870号掲載)
  11. ^ 昭和11年逓信省告示第525号(昭和11年3月19日付官報第2762号掲載)
  12. ^ 昭和11年逓信省告示第904号(昭和11年4月30日付官報第2795号掲載)
  13. ^ 昭和12年逓信省告示第3149号(昭和12年10月9日付官報第3232号掲載)
  14. ^ 昭和29年郵政省告示第1601号(昭和29年12月16日付官報第8388号掲載)
  15. ^ 昭和40年郵政省告示第384号(昭和40年5月31日付官報第11537号掲載)
  16. ^ 昭和58年郵政省告示第753号(昭和58年9月30日付官報第16998号掲載)
  17. ^ 昭和59年1月14日付郵政公報郵便関係号外2号
  18. ^ 平成6年郵政省告示第297号(平成6年5月25日付官報第1405号掲載)
  19. ^ 平成6年郵政省告示第113号(平成6年2月24日付官報第1346号掲載)

外部リンク[編集]