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何震 (アナキスト)

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何殷震から転送)
何震

何 震(か しん、拼音: Hé Zhèn1885年 - ?[1])は、中国清末の革命家(アナキスト)、フェミニスト秋瑾と並ぶ中国の女性解放運動の先駆者[2]

原名は何班[3]筆名震述[4]。母方の姓との双姓により何殷震とも名乗った[5]。夫は劉師培[6]

経歴

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経歴は不明な点が多い[6]

1904年、揚州同郷の劉師培と結婚[6]。まもなく劉師培と上海に出て、蔡元培らが創設した女学校愛国女学中国語版に入学[7][8]。上海で西洋の革命思想や暗殺主義、フェミニズムを知り、革命運動に参加する[7][8]

1907年春から1908年秋、夫とともに政府の弾圧を逃れ、明治末の東京に移住[9]幸徳秋水章炳麟と交流する。1907年6月、東京で「女子復権会」を創設し中心を担う[6]。同会には多くの留日女学生が参加した[10]機関誌天義中国語版』(天義報)は、夫妻が帰国するまで19期にわたり刊行された[11]。『天義』の主題は当初は女子復権だったが、秋水らの影響のもと、次第にアナキズムに移行した[12][13]

帰国後は、夫ととも革命運動から離反し、端方に仲間を密告した(理由は諸説ある)[14]。以後、夫を離反に導いた悪女と評されたり[9][14]不倫が噂されたりするなど[14]、不遇の余生を過ごした。1919年、夫が35歳で早逝すると、出家して尼僧になったとも、発狂死したとも言われる[15]

著作・思想

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論説の多くは『天義中国語版』誌に掲載されている[13]。『女子復仇論』では、儒教は女性に隷従を強いる男尊女卑の教えであるとし、『女誡中国語版』の著者班昭を非難した[16]。『女性解放問題英語版』では、当時の女性解放運動の問題点を指摘し、真の解放には無政府共産制が必要であると主張した[16]

「女子復権会」の会則では、男性社会を破壊するための暴力を肯定した[16]。一方『女子非軍備主義論』では、秋瑾による女性軍事参加論を否定し、杜甫『兵車行』などを引いて戦争の害を説き、軍事自体の撤廃を主張した[17]

活動初期の1904年には、林宗素中国語版宛てに、ソフィア・ペロフスカヤロラン夫人を讃える漢詩贈侯官林宗素女士』を、蔡元培らの『警鐘日報中国語版』誌に掲載している[18]

日本語訳

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  • 丸山松幸訳「種族革命と無政府革命の得失を論ず」(劉師培と共著)、『中国古典文学大系 58 清末民国初政治評論集』平凡社、1971年、ISBN 4582312586(原題: 論種族革命与無政府革命之得失)
  • 丸山松幸訳「女性解放問題」、西順蔵編『原典中国近代思想史 第3冊』岩波書店、1977年(原題: 女子解放問題)
    • 再録:『新編原典中国近代思想史 第3巻』岩波書店、2010年、ISBN 9784000282239

参考文献

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  • 喬志航「異なる未来への想像:『天義』から見るアナキズムの平等と労働」『東洋文化研究所紀要』第161号、東京大学東洋文化研究所、2012年。 NAID 40019253910https://doi.org/10.15083/00026876 
  • 坂元ひろ子『中国近代の思想文化史』岩波書店〈岩波新書〉、2016年。ISBN 978-4004316077 
  • 末次玲子『二〇世紀中国女性史』青木書店、2009年。ISBN 9784250209086 
  • 須藤瑞代『中国「女権」概念の変容 清末民初の人権とジェンダー』研文出版、2007年。ISBN 978-4876362714 
  • 丸山松幸「劉師培略伝」『中国近代の革命思想』研文出版、1982年。 NDLJP:12244374
  • 吉川榮一「何震と幸徳秋水」『文学部論叢』第79号、熊本大学、2003年。 NAID 110000949945http://hdl.handle.net/2298/2753 

関連項目

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脚注

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  1. ^ 喬 2012, p. 86.
  2. ^ 坂元 2016, p. 81.
  3. ^ 喬 2012, p. 95.
  4. ^ 喬 2012, p. 135.
  5. ^ 喬 2012, p. 112.
  6. ^ a b c d 吉川 2003, p. 9.
  7. ^ a b 喬 2012, p. 95;101.
  8. ^ a b 吉川 2003, p. 15f.
  9. ^ a b 吉川 2003, p. 24.
  10. ^ 吉川 2003, p. 10.
  11. ^ 吉川 2003, p. 11.
  12. ^ 喬 2012, p. 103.
  13. ^ a b 吉川 2003, p. 13.
  14. ^ a b c 丸山 1982, p. 58-60.
  15. ^ 丸山 1982, p. 68.
  16. ^ a b c 末次 2009, p. 56f.
  17. ^ 須藤 2007, p. 119.
  18. ^ 喬 2012, p. 102.