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エンドリン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
エンドリン
物質名
識別情報
3D model (JSmol)
ChEBI
ChEMBL
ChemSpider
ECHA InfoCard 100.000.705 ウィキデータを編集
EC番号
  • 200-775-7
KEGG
RTECS number
  • IO1575000
UNII
国連/北米番号 2761
性質
C12H8Cl6O
モル質量 380.907 g/mol
外観 無色または淡褐色の結晶性固体
密度 1.77 g/cm3 [1]
融点 200 °C (392 °F; 473 K) 分解
0.23 mg/L[2]
蒸気圧 2.6×10−5 Pa[1]
危険性
労働安全衛生 (OHS/OSH):
主な危険性
遅発性毒性
GHS表示:
急性毒性(高毒性)経口・吸飲による有害性水生環境への有害性
Danger
H301, H310, H351, H372, H410
P201, P202, P260, P262, P264, P270, P273, P280, P281, P301+P310, P302+P350, P308+P313, P310, P314, P321, P322, P330, P361, P363, P391, P405, P501
NFPA 704(ファイア・ダイアモンド)
NFPA 704 four-colored diamondHealth 3: Short exposure could cause serious temporary or residual injury. E.g. chlorine gasFlammability 0: Will not burn. E.g. waterInstability 0: Normally stable, even under fire exposure conditions, and is not reactive with water. E.g. liquid nitrogenSpecial hazards (white): no code
3
0
0
引火点 不燃性[3]
致死量または濃度 (LD, LC)
3 mg/kg (経口, サル)
16 mg/kg (経口, モルモット)
10 mg/kg (経口, ハムスター)
3 mg/kg (経口, ラット)
7 mg/kg (経口, ウサギ)
1.4 mg/kg (経口, マウス)[4]
LDLo (最小致死量)
5 mg/kg (ネコ, 経口)[4]
NIOSH(米国の健康曝露限度):
TWA 0.1 mg/m3 [skin][3]
TWA 0.1 mg/m3 [skin][3]
2 mg/m3[3]
特記無き場合、データは標準状態 (25 °C [77 °F], 100 kPa) におけるものである。
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エンドリン: endrin)は、化学式が C12H8Cl6O で表される有機塩素化合物ディルドリンとは立体異性体の関係にある。

用途

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日本では1954年6月3日に殺虫剤として、1963年1月23日に殺鼠剤として農薬登録を受けた。野菜のアオムシアブラムシカメムシ、果樹のハマキムシの駆除に使われたが、その後1971年に作物残留性農薬および水質汚濁性農薬に指定され、柑橘類の幼木以外への使用が禁止され、1973年6月22日に殺鼠剤として登録失効。1975年12月18日には殺虫剤としても登録が失効した。1981年には化審法により特定化学物質に指定され、全ての用途での製造・販売および使用が禁止された[5]。日本以外では大半がワタに用いられた他、テンサイタバコ、穀類の栽培にも使われた。環境に対する影響が大きいため、多くの国で使用が禁止されている。

合成

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ヘキサクロロシクロペンタジエンから多段階の経路で合成される。

安全性

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日本の毒物及び劇物取締法では毒物に分類されている。半数致死量(LD50)はラットへの経口投与で6.54mg/kg、ラットへの経皮投与で8.07mg/kg以上[6]。摂取した場合には中枢神経に影響し、眩暈や脱力感、嘔吐、痙攣などの症状が生じる。皮膚からも吸収される[7]。 不燃性だが、245℃以上で分解し、塩化水素ホスゲンを生じる[7]

1970年9月10日、京浜地区へ出荷されたキュウリから許容基準値を上回るエンドリンが検出されて問題視された[8]

環境への影響

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残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約により、残留性有機汚染物質に指定されている。ピンクシュリンプに対する96時間半数致死濃度(LC50)は0.000037mg/L[6]と水生生物に対し非常に強い毒性があり、脂溶性のため魚介類などで生物濃縮が起こる。

化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律 (化審法) 昭和四十八年 法律百十七号 第二条 2により第一種特定化学物質として指定されている[9]

脚注

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  1. 1 2 Endrin”. Deutsche Gesellschaft für Technische Zusammenarbeit. 2015年3月13日閲覧。
  2. Endrin (PDS)”. IPCS. 2014年7月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年3月13日閲覧。
  3. 1 2 3 4 NIOSH Pocket Guide to Chemical Hazards 0252
  4. 1 2 Endrin”. Immediately Dangerous to Life or Health Concentrations (IDLH). National Institute for Occupational Safety and Health (NIOSH) (2014年12月4日). 2015年3月19日閲覧。
  5. 植村振作・河村宏・辻万千子・冨田重行・前田静夫著『農薬毒性の事典 改訂版』三省堂、2002年。ISBN 978-4385356044
  6. 1 2 安全衛生情報センター
  7. 1 2 国際化学物質安全性カード
  8. こわい「キュウリ」『朝日新聞』1970年(昭和45年)9月11日朝刊 12版 1面、22面
  9. 化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律施行令 昭和四十九年六月七日 政令第二百二号 第一条 六