馬場愿治
馬場 愿治 | |
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| 生誕 |
1860年10月8日 陸奥国大沼郡西川村大登[1] |
| 死没 |
1940年11月13日（80歳没） 東京府渋谷区広尾[1] |
| 出身校 | 東京大学法学部 |
| 職業 |
控訴院長 大審院部長 中央大学学長 |
| 配偶者 | 成子 |
馬場 愿治（ばば げんじ、1860年10月8日（万延1年8月24日） - 1940年（昭和15年）11月13日）は、日本の裁判官。大審院部長で退官後、中央大学学長を務めた法学博士である。
生涯
会津藩に士籍を有し[2][3]、のち福島県議を5期務めた[4]馬場庄平の次男である[5]。会津若松英語学校などで修学したのちに上京し、中村正直の私塾、東京英語学校（官立）を経て東京大学予備門に進む[1]。 1885年（明治18年）7月、東京大学法学部を次席で卒業[6]。
- 司法官として
馬場は司法省御用掛となり、東京始審裁判所詰として裁判官のキャリアを開始する。横浜地裁、東京地裁、東京控訴院での勤務を経て1896年（明治29年）に浦和地裁裁判長、翌々年に大審院判事となる。1899年（明治32年）には、略一年の外国出張を経験した。1906年（明治39年）から1913年（大正2年）まで控訴院長（函館、広島）を経て大審院部長（民事）となる。在任中に博士会の推薦で法学博士の学位を授与され、また判事検事登用試験、弁護士試験の各委員長を兼務している。退官は1923年（大正12年）2月で、親任官待遇を受けることとなった[7][1]。
- 中央大学
馬場は裁判官としての勤務の傍ら中央大学などで教鞭をとった。大学を卒業後ただちに英吉利法律学校、東京専門学校に出講し、以後 第一高等学校、東京高商、慶應義塾、専修学校、和仏法律学校で講義を行った[1]。1917年（大正6年）に中央大学理事、1923年（大正12年）に学長事務取扱となり、1926年（大正15年）から1930年（昭和5年）の期間は学長を務める。馬場の学長在任中に大学校舎の駿河台への移転[8]、中央大学商業学校（中央大学高等学校の前身[9]）の創立[1]が実施された。学長辞任後は顧問として同大の運営に関わっている[1]。
- その他
川面凡児が創立した稜威会の第二代会長[1]であり、会津会会員[10][* 1]、同評議員[11]でもあった。高等官一等[7]、正三位勲一等[12]瑞宝章に叙されている。
栄典
著書等
- 『商法』東京法学院、1893年
- 『商事寄託法』東京法学院、1894年
- 『商事契約法』東京法学院、1894年
- 『法理学原論』東京法学院、1894年
- 『民法総論』東京専門学校、1896年
- 『売買法』東京法学院、1897年
- 『修正保険法草案講義』東京法学院、1898年
- 『保険法』東京法学院、1899年
- 『契約各論』東京法学院、1901年
- 『債権原因論』東京法学院、1906年
- 『物権法第二部』中央大学、1910年
- 『民法総論』東京法学院、出版年不明
- 「英国ニ於ケル民事訴訟法ニ関スル演述」（『欧米派遣法官演述筆記』33枚目から）司法省総務局、1900年
- 『衡平法原論』出版社等不明
- その他
脚注
注釈
出典
- ^ a b c d e f g h 『馬場愿治先生追慕録』「御年譜」
- ^ 『福島誌上県人会』「馬場愿治」
- ^ 東洋新報社編『大正人名辞典』（1917年）「馬場愿治」
- ^ “歴代議員名簿（大沼郡）”. 福島県議会. 2015年1月12日閲覧。
- ^ 『福島誌上県人会』「馬場愿治」
- ^ 『東京帝国大学卒業生氏名録』（1926年）
- ^ a b 「特ニ親任官ノ待遇ヲ賜フ 判事 馬場愿治」
- ^ “歴史で辿る中央大学”. 中央大学. 2015年1月17日閲覧。
- ^ “中央大学高等学校の歩み”. 2015年1月17日閲覧。
- ^ 『会津会会員名簿』（大正8年6月発行）
- ^ 『馬場愿治先生追慕録』182頁
- ^ “官報 1940年11月16日”. 大蔵省印刷局. 2015年1月17日閲覧。
- ^ 『官報』第5964号「叙任及辞令」1903年5月22日。
参考文献
- “「特ニ親任官ノ待遇ヲ賜フ 判事 馬場愿治」”. JACAR ref.A03023422500、公文別録・親任官任免・明治二十二年-昭和二十二年・第四巻・大正七年-大正十二年(国立公文書館)」. 2015年1月12日閲覧。
- 『馬場愿治先生追慕録』川面凡児先生十周年記念会、1941年
- 佐藤幸平『東京弁護士名家録一巻』日本法曹要覧発行所、1925年（画像16枚目）
- 『福島誌上県人会』福島県友会出版部、1923年（画像30枚目）
- 『日本人名大辞典』講談社
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