日本文芸社
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒101-8407 東京都千代田区神田神保町一丁目7番 |
| 設立 | 1959年1月 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 7010001033660 |
| 代表者 | 代表取締役社長 中村誠 |
| 資本金 | 4億6729万円 |
| 従業員数 | 69名（2012年12月31日現在） |
| 外部リンク | http://www.nihonbungeisha.co.jp/ |
株式会社日本文芸社（にほんぶんげいしゃ）は、東京都千代田区神田神保町に本社を置く出版社。自費出版も手がける「文芸社」とは関係ない。
概要
兵庫県姫路駅前で「新興書房」を経営していた夜久勉が1948年（昭和23年）10月に上京し、“本の街”神保町に土地、家屋を購入したことをきっかけに、雑誌・書籍の仕入れと特価本の取り扱いを始め、その後出版物の刊行を目的に、1959年（昭和34年）1月に「株式会社日本文芸社」を設立した。
当初は健康実用書を中心に書籍を刊行していたが、その後「実話三面記事」「漫画娯楽読本」等の大衆雑誌を創刊する。一時期社名を「株式会社相互日本文芸社」と変更したこともあるが、現在では設立時の社名に戻し、創業者の夜久が逝去するとともにその経営権は株式会社旭通信社（現株式会社アサツー ディ・ケイ）へと移り、出版社によく見られる同族経営とは一線を画している。
趣味・健康といった広く読者が求める知識ニーズに応えるため、「日常生活において役立つ“知識”の提供と“大衆娯楽”の出版を通じて社会貢献すること」を出版理念とし、雑誌部門においては「週刊漫画ゴラク」を柱とする青年コミック誌を中心に、さまざまな趣味、娯楽雑誌を展開。また、書籍部門では実用書をはじめ一般書、新書などの商品構成をもつ総合出版社となっている。
1968年（昭和43年）にはNBブックスで発行していたハウツーものが重版を重ね、その中から好調な40点を選んで1970年（昭和45年）3月に「ダルマブックス」とシリーズ名を付し再発行を行った。また、1983年（昭和58年）には「ラクダブックス」を創刊、同年9月発行の『和田アキ子だ 文句あっか!』が著者によるプロモーションが功を奏し、発売3ヶ月で100万部突破という戦後最大の瞬間風速的ベストセラーを記録している。一方で1963年（昭和38年）には金田一京助監修の『新当用国語辞典』、1978年（昭和53年）2月には松枝茂夫・古田東朔監修が監修し、当時の社長兵頭武郎が就任後手がけた『現代国語辞典』が発行されている。
2011年（平成23年）11月には、レディー・ガガとファッション・フォトグラファー、テリー・リチャードソンのコラボレーションによる、ガガ初の公式写真集、『LADY GAGA×TERRY RICHARDSON』の日本の版元となっている。
主な発行誌
雑誌
- 男性向けコミック誌
- 週刊漫画ゴラク（毎週金曜日発売）
- 別冊漫画ゴラク（毎月25日発売）
- ゴルフレッスンコミック（毎月1日発売）
- 漫画パチンコ大連勝（毎月23日発売）
- 青年向けコミック誌
- コミックヘヴン（偶数月9日発売）
- ボーイズラブコミック誌
- 花恋
書籍
- 各種実用書・一般書
- 学校で教えない教科書シリーズ
- マンガでわかるコミックBOOKシリーズ
- パズルポシェットシリーズ
- 日文新書
- 日文図解新書
- 日文実用ＰＬＵＳ
- マンガで読む名作
コミックス
- ニチブンコミックス
- KAREN COMICS
かつてはペンシルパズル雑誌も展開していた。
トラブル
資格本に関する係争
平成17年から発行している『最新保育士合格完全ガイド』と『最新調理師合格完全ガイド』の2種の資格本について、多数の誤記の指摘が同社に寄せられた。このため同社が調査したところ、『最新保育士合格完全ガイド』からは約170ヵ所、『最新調理師合格完全ガイド』からは約290ヵ所の誤記が見つかった。これを受け、同社は2冊を絶版とする措置を行い、平成20年版について、同社は編集を委託した株式会社超音速に対し、支払った製作費と予定利益計約1000万円を求め、平成21年3月に東京地裁に提訴。これに対し超音速側は指摘された約460ヵ所の誤記について、「すべてが誤記ではない。また、編集は請け負ったが、最終的に校正を担当した出版社側の責任までも下請が負うのは納得できない」と反論したが、平成23年9月に和解が成立した。
将棋本に関する係争
平成21年2月、行方尚史著とした「一人で学べる!強くなる将棋入門」を刊行。しかし実際には著者とされる行方は全く関与しておらず、内容面においても行方の棋譜の無断使用、ずさんな解説を行ったということが本人の問い合わせをきっかけとして発覚し、絶版とした。平成23年1月、著者側に事情を説明した上で和解が成立、「週刊将棋」平成23年2月2日号18面広告欄と「将棋世界」平成23年3月号215ページ広告欄においてその旨と謝罪文を掲載した。
関連項目
外部リンク
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