戦間期
戦間期（せんかんき、羅: interbellum、英: interwar period）は、第一次世界大戦終結から第二次世界大戦勃発まで、つまり、基本的には1919年から1939年までの時代である。両大戦間期、大戦間期ともいう。
世界史全体に関わるが、特にヨーロッパ史で重要である。
ヨーロッパ
戦間期のヨーロッパは、多少の例外や時間の前後はあるものの、ともに似通った危機と似通った安定を経験した。第一次世界大戦で深刻な被害を受けた地域がヨーロッパに限られたことがあって、戦間期という区切りはヨーロッパにおいてもっとも大きな意義を持つ。
1919年第一次大戦終結から1924年頃までは、戦後危機の時代である。この時期に敗戦国の経済は混乱し、戦勝国も戦争で受けた打撃から立ち直れずにいた。小さな戦争や軍事介入が頻発し、特に敗戦国で革命勢力と反革命勢力の激しい闘争が続いた。
1924年頃から1929年は、相対的安定期と呼ばれる。この時代に各国の経済は安定した成長をとげ、人々の生活にゆとりが生まれ、大衆文化が登場した。例外はあるものの、民主主義体制が優勢で、程度の差こそあれ議会政治が重んじられた。各国の協調外交のおかげでヨーロッパに平和が訪れた。
1929年から1939年までは、大恐慌とファシズムの台頭に見舞われた危機の時代である。この時代の前半は倒産と大量失業で経済と生活がどん底に落ち込み、自国産業の保護の為ブロック経済体制が取られた。新興の民主主義体制は次々に覆され、ファシズム体制か類似の権威主義体制にとってかわられた。後半には経済の下落に歯止めがかかったが、真の経済回復は訪れなかった。末期にはドイツとイタリアが近隣諸国を軍事力で脅かし、軍事的緊張が昂進した。
アメリカ
第一次世界大戦終結後のアメリカは、国土が大戦の被害を受けなかったこともあり「狂騒の20年代」と呼ばれた好景気の時代であった。ところが、1930年代の世界恐慌の時代には、失業率が25％に達する状態であり、失業対策としてフランクリン・ルーズベルト政権は「ニューディール政策」を実行した。
日本
日本でも、第一次大戦の最中は船成金が勃興した（暗がりで紙幣を燃やして「どうだ、明るくなったろう」と述べる風刺画は有名）大戦景気の時代で、1980年代末期～1990年代初期のバブル景気と似た時代であった。
ところが、第一次大戦終結後の1920年になると株価が下落して戦後恐慌が始まり、1923年には震災恐慌、1927年には金融機関の破綻が相次ぐ金融恐慌など慢性的な不況に陥り、1930年代初頭は世界恐慌の影響で「娘の身売り」や「大学は出たけれど」のことばで知られる昭和恐慌の時代であった。
参考文献
- 林健太郎 『両大戦間の世界』、講談社〈講談社学術文庫〉、1976年。