門前町 (名古屋市)
門前町 | |
|---|---|
.jpg) 本願寺名古屋別院 | |
  門前町 門前町の位置  門前町 門前町 (名古屋市) | |
| 北緯35度9分24.9秒 東経136度54分1.5秒 / 北緯35.156917度 東経136.900417度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 |
 中区 |
| 町名制定[1] | 1878年（明治11年）12月20日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.06933902 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,008人 |
| • 密度 | 15,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
460-0018[WEB 3] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
門前町（もんぜんちょう）は、愛知県名古屋市中区の地名。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施済[WEB 5]。
地理[編集]
名古屋市中区南部に位置する[2]。東は上前津一丁目、西は松原一丁目、南は橘一丁目、北は大須二丁目・大須三丁目に接する[2]。
歴史[編集]
江戸時代の門前町は名古屋城から熱田を結ぶ南北のメインストリートである本町筋に位置し、天道町筋から金塚町までの八町半をその範囲としていた[3]。北は末広町、東は裏門前町、南は橘町に接した[3]。日置村の松原に過ぎなかったが、1664年（寛文4年）に至って、尾張藩の払い下げ材により町家が開発されたことに始まる[4]。享保年間には公許の遊郭が設けられたことにより大いに栄えた[4]。昭和後期に至って行われた住居表示の実施により、その範囲を大きく変え、前述のように南へ移動した。
町名の由来[編集]
多数の寺院が所在することによる[3]。
沿革[編集]
- 明治5年 - 上日置町に一部が編入される[5]。
- 1878年（明治11年）12月20日 - 名古屋区成立に伴い、同区門前町となる[1]。
- 1889年（明治22年）10月1日 - 名古屋市成立に伴い、同市門前町となる[1]。
- 1908年（明治41年）4月1日 - 中区成立に伴い、同区門前町となる[5]。
- 1913年（大正2年）1月 - 福徳生命保険株式会社が名古屋支部を設置する[6]。
- 1936年（昭和11年）1月1日 - 一部が岩井通に編入される[5]。
- 1938年（昭和13年）11月1日 - 一部が矢場町に編入される[5]。
- 1944年（昭和19年）5月15日 - 裏門前町の一部を編入する[1]。
- 1966年（昭和41年）3月30日 - 住居表示実施に伴い、1丁目の一部が栄三丁目に編入される[5]。
- 1969年（昭和44年）10月21日 - 住居表示実施に伴い、1丁目〜5丁目が大須二丁目および大須三丁目に、6丁目の一部が大須三丁目に編入される[5]。
- 1974年（昭和49年）5月11日 - 住居表示実施に伴い、6丁目が上前津一丁目および門前町、7・8丁目が門前町、8丁目が橘一丁目に編入される[5]。また、岩井通・裏門前町・金沢町・東橘町・前塚町の各一部を編入する[1]。
世帯数と人口[編集]
2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 門前町 | 615世帯 | 1,008人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 822人 | [WEB 6] | |
| 2000年（平成12年） | 823人 | [WEB 7] | |
| 2005年（平成17年） | 850人 | [WEB 8] | |
| 2010年（平成22年） | 956人 | [WEB 9] | |
| 2015年（平成27年） | 1,001人 | [WEB 10] |
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。なお、小学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
| 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|
| 名古屋市立松原小学校 名古屋市立橘小学校 |
名古屋市立伊勢山中学校 | 尾張学区 |
施設[編集]
-
名古屋スポーツセンター -
C-Cube本社
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その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
WEB[編集]
- ^ “愛知県名古屋市中区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年3月19日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年3月19日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)
書籍[編集]
参考文献[編集]
- 名古屋市会事務局 編『名古屋市会史 別巻第2 総合名古屋市年表（大正編）』名古屋市会事務局、1963年3月10日。全国書誌番号:49011382。
- 福岡清彦『中区の町名』名古屋市中区役所、1976年。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
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| 註 |
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| 旧町名 |
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