赤川 (大阪市)

赤川
赤川
	町丁
	大阪市立城北（しろきた）小学校
	赤川赤川の位置赤川赤川 (大阪府)
	北緯34度43分40.6秒東経135度31分51.93秒 / 北緯34.727944度東経135.5310917度
国	日本
都道府県	大阪府
市町村	大阪市
区	旭区
面積
• 合計	0.607842178 km2
人口（2019年（平成31年）3月31日現在）
• 合計	6,533人
• 密度	11,000人/km2
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	535-0005
市外局番	06（大阪MA）
ナンバープレート	なにわ

日本 > 大阪府 > 大阪市 > 旭区 > 赤川

赤川（あかがわ）は、大阪府大阪市旭区にある町名。現行行政地名は赤川一丁目から赤川四丁目。

地理[編集]

旭区の北西部に位置し、東に生江、南に高殿、西に都島区大東町と接している。

河川[編集]

淀川

歴史[編集]

世帯数と人口[編集]

2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである^[2]。

丁目	世帯数	人口
赤川一丁目	513世帯	812人
赤川二丁目	1,355世帯	2,331人
赤川三丁目	664世帯	1,180人
赤川四丁目	1,124世帯	2,210人
計	3,656世帯	6,533人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年（平成7年）	7,893人	^[5]
2000年（平成12年）	7,592人	^[6]
2005年（平成17年）	7,169人	^[7]
2010年（平成22年）	6,836人	^[8]
2015年（平成27年）	6,624人	^[9]

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年（平成7年）	3,450世帯	^[5]
2000年（平成12年）	3,488世帯	^[6]
2005年（平成17年）	3,383世帯	^[7]
2010年（平成22年）	3,321世帯	^[8]
2015年（平成27年）	3,122世帯	^[9]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる^[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に旭区の小学校・中学校から選択することも可能^[11]。

丁目	番	小学校	中学校
赤川一丁目	全域	大阪市立城北小学校	大阪市立大宮中学校
赤川二丁目	全域
赤川三丁目	全域
赤川四丁目	全域

事業所[編集]

2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである^[12]。

丁目	事業所数	従業員数
赤川一丁目	54事業所	1,142人
赤川二丁目	96事業所	771人
赤川三丁目	78事業所	453人
赤川四丁目	58事業所	329人
計	286事業所	2,695人

交通[編集]

施設[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

〒535-0005^[3]（集配局：大阪旭郵便局^[13]）

脚注[編集]

[脚注の使い方]

^ “大阪府大阪市旭区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
^ ^a ^b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
^ ^a ^b “赤川の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
^ ^a ^b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ “区内の通学区域および選択できる学校一覧” (PDF). 大阪市旭区 (2018年10月5日). 2019年11月22日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
^ “平成31年度旭区学校選択制について”. 大阪市旭区 (2018年10月5日). 2019年11月22日閲覧。
^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。