東山町 (生駒市)
東山町 | |
|---|---|
  東山町 東山町の位置 | |
| 北緯34度39分4.5秒 東経135度42分36秒 / 北緯34.651250度 東経135.71000度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 奈良県 |
| 市町村 |
 生駒市 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.14 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 539人 |
| • 密度 | 3,900人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
630-0225[3] |
| 市外局番 | 0743（奈良MA）[4] |
| ナンバープレート | 奈良 |
東山町（ひがしやまちょう）は、奈良県生駒市の町名。郵便番号は630-0225。
地理[編集]
生駒市の南端に位置し、北に萩の台、西に小平尾町、南に平群町、東に乙田町と接する。
歴史[編集]
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詳細は不明だが、戦後開拓団の人々が移り住んだことが東山自治区の始まりといわれる[5]。
この付近の近鉄東山駅は元は信貴電の茸山駅といい、6月の蛍狩りと秋の松茸狩りの時期のみ停車する駅だったが、戦後東山駅へと改称された[5]。
地名の由来[編集]
古くから矢田丘陵の西斜面は東山と呼ばれており、付近の国有林も東山国有林と呼ばれている[6]。このことから東山の名が付いたと推測される[6]。
世帯数と人口[編集]
2019年（令和元年）10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 東山町 | 216世帯 | 539人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 89人 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 355人 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 441人 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 452人 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 472人 | [11] |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 29世帯 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 123世帯 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 139世帯 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 154世帯 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 167世帯 | [11] |
事業所[編集]
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 東山町 | 4事業所 | 53人 |
交通[編集]
鉄道[編集]
道路[編集]
施設[編集]
- 竜田川浄化センター
- TAC出山スポーツパーク テニスコート
脚注[編集]
- ^ “1．土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “2．人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ “奈良県 生駒市 東山町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年5月23日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b 『生駒市誌V』664頁。
- ^ a b 『生駒市誌V』664–666頁。
- ^ a b “平成7年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年5月23日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(４区分)，従業者規模(６区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村，町丁・大字”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年5月23日閲覧。
参考文献[編集]
- 生駒市誌編纂委員会 編『生駒市誌（通史・地誌編）V』生駒市役所、1985年。
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