メガカリオン

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株式会社メガカリオン
Megakaryon Corporation
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
600-8813
京都府京都市下京区中堂寺粟田町93
京都リサーチパーク6号館(京都オフィス)
設立 2011年9月9日
業種 化学
法人番号 2010401095710
事業内容 iPS細胞を材料とした血液製剤の開発
代表者 赤松 健一(代表取締役社長)
資本金 36億287万3611円
外部リンク http://www.megakaryon.com/
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株式会社メガカリオン(英:Megakaryon Corporation)は2011年に設立された[1][2]京都市ベンチャー企業[3]。大学発のバイオベンチャーであり、iPS細胞を材料とした血小板製剤の開発を行っている[3]

東京大学中内啓光京都大学江藤浩之らが開発したiPS細胞から血小板を作成する技術を実用化するため設立された[1]2017年8月7日大塚製薬など15社との連携により大量生産した血小板の品質確保、保存、分離技術を確立したことを公表し、2018年から2019年に日本アメリカ合衆国治験を行い2020年の実用化を目指すと発表した[3]

略歴[編集]

血小板の量産[編集]

血小板は重度の出血や貧血の患者に投与されるが、献血から4日間しか使用できない[3]。また、将来的には少子高齢化により献血では需要を賄えなくなる可能性があると懸念されており[3]、10-15年後には日本国内で必要量の2割が不足するとの予測がある[9]。メガカリオンの研究している技術は人工的に血小板を大量生産することで献血の供給量減少を補える可能性があると言われている[4]。メガカリオンでは週に数千人分の血小板の生産を目標にしている[3]

iPS細胞からの血小板作成技術[編集]

メガカリオンでは東京大学の中内啓光と京都大学の江藤浩之らが開発した血小板作成技術を利用している[3]。中内教授と江藤教授はiPS細胞から作成した巨核球を不死化する技術と不死化巨核球を冷凍保存する技術を開発しており、三輪社長によればiPS細胞から血小板を作成する過程の中間段階にあたる巨核球を不死化して冷凍保存することで、血小板を必要なときに短期間で量産できるという[9]

受賞[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b “iPSから血小板量産=大学発ベンチャー、来年にも治験-製薬・化学15社協力”. JIJI.COM (時事通信). (2017年8月7日). https://web.archive.org/web/20170807052745/https://www.jiji.com/jc/article?k=2017080700401&g=soc 2017年8月7日閲覧。 
  2. ^ a b c d e 会社概要”. メガカリオン. 2017年8月7日閲覧。
  3. ^ a b c d e f g h “iPS細胞から輸血用の血小板 2018年にも治験へ”. 朝日新聞DIGITAL (朝日新聞). (2017年8月7日). http://www.asahi.com/articles/ASK873HX2K87PLBJ003.html 2017年8月7日閲覧。 
  4. ^ a b c “産業革新機構、メガカリオンに追加出資”. 日本経済新聞 電子版. (2015年3月23日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS23H59_T20C15A3EE8000/ 2017-008-07閲覧。 
  5. ^ 関西圏国家戦略特区における事業認定のお知らせ』(PDF)(プレスリリース)メガカリオン、2015年3月20日http://www.megakaryon.com/dataroom/pdf/20150320.pdf2017年8月8日閲覧 
  6. ^ “起業家1位はメガカリオンとラクスル フォーブス日本版”. 日本経済新聞電子版. (2017年12月1日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24138400R01C17A2XY0000/ 2018年4月17日閲覧。 
  7. ^ “「日本の起業家ランキング2018」表彰、高校生対象の特別賞も”. ForbesJAPAN. (2017年12月1日). https://forbesjapan.com/articles/detail/18785 2018年4月17日閲覧。 
  8. ^ 日経バイオテクONLINE. “シスメックスがメガカリオンを買収、iPS血小板の早期実用化目指す”. 日経バイオテクONLINE. 2024年4月20日閲覧。
  9. ^ a b ヒトiPS細胞由来血小板の大量製造法」『産学官連携ジャーナル』2015年6月号、科学技術振興機構、2017年8月8日閲覧