解説動画

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解説動画（かいせつどうが、英語: explanatory video）とは、動画のジャンルのひとつであり、複雑な話題を、短時間でわかりやすく伝えるための動画である。わかりやすく伝えるための手法には様々な種類があるが、特徴としてテーマ全体を解説せず重要なポイントに絞り数分程度の時間で、効率良く説明することが挙げられる。

動画の構成要素[編集]

構成する要素は大まかに5つに分けられる。

デザイン

動画の多くは、文字、画像、音楽、効果音、ナレーションを使用し、総合的にデザインされる[1]。

コンテクスト（文脈）

動画のテーマを視聴者の日常体験に当てはめ、理解できるように考えられているていることが多い。説明だけが流れる動画あまりなく、テーマの分析はターゲットである視聴者の視点から行われる。

用語と構文

多くの場合、単純明快でわかりやすい用語で説明を行う。表現は具体的でわかりやすい説明を付ける。また、文の構造も単純なものになっている。（抽象的な概念や難解な構文よりも具体的な概念や単純な構文の方が、脳にとってはるかに迅速に処理できるということが、脳科学的に証明されているため[2]。）

ストーリー性

ストーリーを用いることによって、メッセージが伝わり、ターゲットの頭と心に訴えかける。また具体的なものは、話題を視聴者自身の日常体験に当てはめることもできる。（既存の知識を裏付け、ネットワーク化し、将来に備えていつでも記憶から取り出せるようにする力があることがあることは、科学的な観点から証明できる[3]。）社内広報などでストーリー性を用いれば、解決策を説明することにより変革プロセスの終了を先取りし、そこから生じる未来のビジョンを共通の目標を設定することで、従業員のモチベーションを高めることもできる[4]。

単純なシンボルの使用

多くの解説動画のフォーマットは、単純なシンボルを用いる。コアメッセージや重要なコンテクストは、目立つイラストやCGで視覚化されている。コンセプトや理念など抽象的なメッセージもシンボルで表現するが、視覚化をどこまで詳細にするかは、フォーマットによって異なる。

科学的根拠と共感メカニズム[編集]

知識の獲得：マルチメディアによる学習

多感覚システムは、複数の感覚に訴えかける。人間の脳は、ばらばらに入ってくるシグナルよりも、複数の感覚を通じて同時に到達したメッセージの方を、より迅速に、かつ何倍も集中的に処理できる [5]。リチャード・E・マイヤーのマルチメディア学習の認知理論（2001）は、どのような原理がマルチメディアによる学習を支えているのか、またマルチメディアコンテンツが教育的効果を発揮するためには、それをどのように設計すべきかを示している。

態度の変化：精緻化見込みモデル

精緻化見込みモデルは、論じるテーマに対する視聴者の態度の変化という点から見た説得的なコミュニケーションの効果を示している。視聴者の態度において鍵となる障壁の一つは、「反論」「Counter-Arguing」、つまり説得的な弁論とは相容れない認知方法である。2002年に実施されたある調査では、視聴者がストーリーに没頭すればするほど、この自動的な「反論」が減少することが確認された[6]。調査報告の作成者らは、反論をブロックすることにより、エデュテインメントの内容（次項参照）が、説得の試みに通常は屈しない人間に「共感」させる影響を与える特別な可能性をもたらすと結論づけている[7]。マンハイム大学メディア・コミュニケーション研究所のDr. Peter Vorderer教授は、2013年の調査の中で、解説動画が「態度に有意な影響を与える。わずか3分間ほどという比較的短い時間の映像にしては、効果が際立っている」ことを証明した[8]。

社会認知的学習理論：自己効力感

アルバート・バンデューラの社会認知的学習理論によると、対象モデルとは、知識、価値、認知能力および新たな行動の橋渡し役になるものである[9]。アルバート・バンデューラは、自身の社会的学習に関する研究の中で、人間は実際のモデルのみならず象徴的な仮想対象モデルも手がかりにして学習することを突き止めた。それによれば、パターンとしての困難な状況が発生し、さらにそれが解決されることを通して、変革プロセスの過程で実際に遭遇するかもしれない状況に対する心構えをする機会が、人間に与えられる。視聴者は、対象モデルが困難な状況をいかに克服して自身の状況を好転させるかを見ることにより、自分自身がそれを実行するための戦略にとどまらず、「自己効力感」、つまり望ましい結果に自分自身でうまく到達できるという確信も伝達される。

解説動画の動向[編集]

インターネットの普及とデジタルデバイスの進化にともない、解説動画を通じた情報入手は、近年ますますポピュラーになっている。例えば2013年のドイツにおける週当たりの動画の利用は前年より大幅に増加した。オンラインユーザー（約2,300万人）の43パーセントが、ネットで動画を定期的に利用している。これは6パーセントの増加に相当する[10]。このため、ドイツにおける解説動画の利用とサービス提供者数も増加し、2012年から2014年までの間にほぼ倍増するに至った[11]。かくして既に2015年には、DAX指数構成銘柄の90%、中型株指数であるMDAX指数構成銘柄の68%、また小型株指数であるSDAX株価指数の構成銘柄の54%が、自社の企業広報の中で解説動画を利用している[12]。

ハウツー動画との区別[編集]

解説動画は、ターゲットのニーズに応えるものであり、重要な要素は、感情に訴えかけるストーリー性である。つまり視聴者は、映像の主人公に共感するがゆえに、そのまま引き込まれていく[13]。これに対しハウツー動画は、サービスや製品、または、ショップなどの利用方法を説明するものであり、感情的な共感は生じないとされる。

利用される分野[編集]

解説動画は、マーケティングコミュニケーション の中で最もよく利用されている。動画が製品やサービスのほか企業を紹介しているサイトでは、訪問者の滞在時間がより長くなる。解説動画は、コンバージョン最適化のために利用されることがますます増えている。マーケティング動画、製品動画やイメージフィルムとしてもターゲットグループに効果的にアピールすることができる。また、社内広報でも、解説動画が利用される。これはコンプライアンスやコーポレートガバナンス、またチェンジマネジメントのような重要性の高いテーマのほか、どの雇用主にも義務づけられている伝統的な作業指導（例えば労働災害防止、データ保護または火災防止）においても同様である。またEラーニングでも、従業員に知識を小分けにして提供する目的で解説動画が用いられている。

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ Häusel, H.G. (2012). Neuromarketing: Erkenntnisse der Hirnforschung für Markenführung, Werbung und Verkauf. Freiburg: Haufe-Lexware, S. 54
  2. ^ Reiter, M.: Sag’s einfach. In: Gehirn und Geist, Heft 1-2/2014, S. 62 - 67
  3. ^ Mast, C.: Unternehmenskommunikation. 5. Auflage, Konstanz und München 2013, S. 55
  4. ^ Mast, C.: Unternehmenskommunikation. 5. Auflage, Konstanz und München 2013, S. 57
  5. ^ Institut für multisensorisches Marketing, abgerufen am 17. Februar 2014 (HTML, deutsch), Multisensorisches Marketing
  6. ^ Slater, M.D., Rouner, D.: Entertainment education and elaboration likelihood: Understanding the processing of narrative persuasion. In: Communication Theory 12. Heft 2/2002, S. 173-191
  7. ^ Slater, M.D., Rouner, D.: Entertainment education and elaboration likelihood: Understanding the processing of narrative persuasion. In: Communication Theory 12. Heft 2/2002, S. 175
  8. ^ Erklärvideo-Studie 2013, abgerufen am 28. Mai 2014 (HTML, deutsch)
  9. ^ Bandura, A: Social Cognitive Theory for Personal and Social Change by Enabling Media. In: Singhal, A., Cody, M., Rogers, E.M., Sabido, M.: Entertainment- Education and social change. History, research and practice. Mahwah New Jersey London. 2004, S. 78
  10. ^ ARD-ZDF-Onlinestudie, abgerufen am 7. September 2013 (PDF, deutsch), ard-zdf-onlinestudie 2013
  11. ^ Verbraucherportal Erklärvideo, abgerufen am 10. März 2014 (HTML, deutsch)
  12. ^ Videoboost-Onlinestudie, abgerufen am 9. Februar 2015 (PDF, deutsch), Videoboost Erklärvideo Studie 2015
  13. ^ Lambert, J. (2012). Digital Storytelling: Capturing Lives, Creating Community. London: Routledge, S.78
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