出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
田中 章介 （たなか しょうすけ、1936年 - ）は、日本 の経済学者 。元新潟大学 教授 。専門は、経済政策 論・景気 政策 。東京都 出身。
岡崎不二男・田中章介・田原昭四・松原昭男『戦後景気循環の計量分析』（経済企画庁経済研究所シリーズ12号、1963年）
稲葉秀三 ・大来佐武郎 ・向坂正男 監修『日本経済の計量的把握』（講座日本経済 第3巻）（日本評論社 、1965年）田中章介・田原昭四ほか『国民所得便覧』（至誠堂 、1975年） 「企業流動性と投資活動」『経済分析』（経済企画庁経済研究所14、1965年）
「国民所得統計の推計と特徴」『ESP』（経済企画協会114、1975年）
「Japan Anti-pollution Measures and Their Results」『Developing Economies』（アジア経済研究所16（4）、1976年）
「米国経済のゆくえ」『合同研究会』（日本証券経済倶楽部39、1982年）
「昭和58年世界経済の展望」（日本経済研究センター会報434号、1983年）
「米国経済の現況と見通し」『財経詳報』（財経詳報社1447、1983年）
「米景気回復持続するか」（日本経済新聞朝刊、1983年3月8日）
「最近の欧米経済動向」『経済人』（関西経済連合会413、1983年）
「ヨーロッパにおけるリゾート開発」『地域開発』（日本開発センター276、1987年）
「豪雪地域対策の現状と課題」『地方議会人』（全国町村議長会8（9）、1988年）
「最近の内外経済の現状分析と課題」『証券経済時報』（日本証券経済研究所30（10）、1990年）
「世界経済の現状と課題」（日本貿易会『月報』444、1991年）
「三大教書から見た米国経済」（日本貿易会『月報』446、1991年）
「今後の国土政策のあり方」『経済人』（関西経済連合会541、1992年）
「地方中枢都市の役割と課題」（広島大学地方経済研究センター、1992年）
「規制緩和と首都移転」『Nomura Research』（野村総合研究所90、1995年）
「規制緩和と景気対策」『News Letter』（新潟県地域総合研究所90、1998年）
「総合経済対策を読む」『News Letter』（新潟県地域総合研究所95、1998年）
「日本経済の現況を考える」『News Letter』（新潟県地域総合研究所106、1999年）
「景気の現況と自律的回復への課題」『News Letter』（新潟県地域総合研究所116、2000年）
「構造改革と景気対策」『News Letter』（新潟県地域総合研究所128、2001年）
「構造改革と日本経済の見通し」『News Letter』（新潟県地域総合研究所138、2002年） 「短期経済予測パイロットモデル」『経済分析』（経済企画庁経済研究所21、1967
「短期経済予測パイロットモデルの外挿テスト結果」『経済分析』（経済企画庁経済研究所22、1967年）
「Use of National Accounts for a short-term Econometric Model」『The Review of Income and Wealth』（The International Association for Research and Wealth、1968年4月14日） 水野正一・山下邦男監修『現代の金融理論 I 流動性と貨幣需要』（勁草書房 、1965年）
水野正一・山下邦男監修『現代の金融理論 II 金融モデルと金融政策』（勁草書房、1967年） 『昭和42年度国民生活白書』（経済企画庁、1968年）
『新経済社会発展計画のための中期マクロモデル』（経済企画庁、1970年）
『昭和51年度環境白書』（環境庁、1976年）
『環境保全長期計画のための計量モデル』（環境庁、1977年）
『昭和52年度環境白書』（環境庁、1977年）
『日本の環境政策』（環境庁、1977年）
『昭和57年度世界経済白書』（経済企画庁、1982年）
『昭和58年世界経済リポート』（経済企画庁調査局、1983年）
『人生80年の社会システムの構築に関する研究』（総合研究開発機構、1985年）
『1986年度国民経済計算年報』（経済企画庁、1987年）
^ 『ESP: economy,society,policy』経済企画協会 1991年3月発行
先代 田中努 経済企画調査局長 1990年 - 1991年 次代 小林惇
先代 長瀬要石 経済企画庁総合計画局長 1992年 - 1993年 次代 吉川淳
先代 田中努 経済企画審議官 1993年 - 1994年 次代 加藤雅
