田中章介

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動先: 案内検索

田中 章介(たなか しょうすけ、1936年 - )は、日本の経済学者。元新潟大学教授。専門は、経済政策論、景気政策。東京都出身。

来歴[編集]

著書[編集]

共著[編集]

  • 岡崎不二男・田中章介・田原昭四・松原昭男『戦後景気循環の計量分析』(経済企画庁経済研究所シリーズ12号、1963年)
  • 稲葉秀三大来佐武郎向坂正男監修『日本経済の計量的把握』(講座日本経済 第3巻)(日本評論社、1965年)
  • 田中章介・田原昭四ほか『国民所得便覧』(至誠堂、1975年)

論文等[編集]

単著[編集]

  • 「企業流動性と投資活動」『経済分析』(経済企画庁経済研究所14、1965年)
  • 「国民所得統計の推計と特徴」『ESP』(経済企画協会114、1975年)
  • 「Japan Anti-pollution Measures and Their Results」『Developing Economies』(アジア経済研究所16(4)、1976年)
  • 「米国経済のゆくえ」『合同研究会』(日本証券経済倶楽部39、1982年)
  • 「昭和58年世界経済の展望」(日本経済研究センター会報434号、1983年)
  • 「米国経済の現況と見通し」『財経詳報』(財経詳報社1447、1983年)
  • 「米景気回復持続するか」(日本経済新聞朝刊、1983年3月8日)
  • 「最近の欧米経済動向」『経済人』(関西経済連合会413、1983年)
  • 「ヨーロッパにおけるリゾート開発」『地域開発』(日本開発センター276、1987年)
  • 「豪雪地域対策の現状と課題」『地方議会人』(全国町村議長会8(9)、1988年)
  • 「最近の内外経済の現状分析と課題」『証券経済時報』(日本証券経済研究所30(10)、1990年)
  • 「世界経済の現状と課題」(日本貿易会『月報』444、1991年)
  • 「三大教書から見た米国経済」(日本貿易会『月報』446、1991年)
  • 「今後の国土政策のあり方」『経済人』(関西経済連合会541、1992年)
  • 「地方中枢都市の役割と課題」(広島大学地方経済研究センター、1992年)
  • 「規制緩和と首都移転」『Nomura Research』(野村総合研究所90、1995年)
  • 「規制緩和と景気対策」『News Letter』(新潟県地域総合研究所90、1998年)
  • 「総合経済対策を読む」『News Letter』(新潟県地域総合研究所95、1998年)
  • 「日本経済の現況を考える」『News Letter』(新潟県地域総合研究所106、1999年)
  • 「景気の現況と自律的回復への課題」『News Letter』(新潟県地域総合研究所116、2000年)
  • 「構造改革と景気対策」『News Letter』(新潟県地域総合研究所128、2001年)
  • 「構造改革と日本経済の見通し」『News Letter』(新潟県地域総合研究所138、2002年)

共著[編集]

  • 「短期経済予測パイロットモデル」『経済分析』(経済企画庁経済研究所21、1967
  • 「短期経済予測パイロットモデルの外挿テスト結果」『経済分析』(経済企画庁経済研究所22、1967年)
  • 「Use of National Accounts for a short-term Econometric Model」『The Review of Income and Wealth』(The International Association for Research and Wealth、1968年4月14日)

翻訳[編集]

共訳[編集]

  • 水野正一・山下邦男監修『現代の金融理論 I 流動性と貨幣需要』(勁草書房、1965年)
  • 水野正一・山下邦男監修『現代の金融理論 II 金融モデルと金融政策』(勁草書房、1967年)

研究調査報告[編集]

共著[編集]

  • 『昭和42年度国民生活白書』(経済企画庁、1968年)
  • 『新経済社会発展計画のための中期マクロモデル』(経済企画庁、1970年)
  • 『昭和51年度環境白書』(環境庁、1976年)
  • 『環境保全長期計画のための計量モデル』(環境庁、1977年)
  • 『昭和52年度環境白書』(環境庁、1977年)
  • 『日本の環境政策』(環境庁、1977年)
  • 『昭和57年度世界経済白書』(経済企画庁、1982年)
  • 『昭和58年世界経済リポート』(経済企画庁調査局、1983年)
  • 『人生80年の社会システムの構築に関する研究』(総合研究開発機構、1985年)
  • 『1986年度国民経済計算年報』(経済企画庁、1987年)

関連項目[編集]