岩城郵便局 (秋田県)
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岩城郵便局 | |
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基本情報 | |
正式名称 | 岩城郵便局 |
前身 | 内道川郵便局、内道川郵便受取所、道川郵便局 |
局番号 | 86095 |
設置者 | 日本郵便株式会社 |
所在地 |
〒018-1399 秋田県由利本荘市岩城内道川烏森150-19 |
位置 | 北緯39度33分15.4秒 東経140度3分24.2秒 / 北緯39.554278度 東経140.056722度座標: 北緯39度33分15.4秒 東経140度3分24.2秒 / 北緯39.554278度 東経140.056722度 |
岩城郵便局(いわきゆうびんきょく)は、秋田県由利本荘市にある郵便局。
郵便区番号「018-12」及び「018-13」の配達を受け持つ[1]。
概要
[編集]住所:〒018-1399 秋田県由利本荘市岩城内道川烏森150-19
郵便区内の無集配郵便局
[編集]- 亀田郵便局:〒018-1218 秋田県由利本荘市岩城亀田大町肴町4
- 新谷簡易郵便局:〒018-1302 秋田県由利本荘市岩城勝手前砂沢97-1
沿革
[編集]- 1881年(明治14年)11月18日 - 五等郵便局の内道川郵便局として開局[2]。
- 1885年(明治18年)11月16日 - 貯金預所設置[3]。
- 1886年(明治19年)
- 1892年(明治25年)7月1日 - 羽後国由利郡松ヶ崎村に移転し、松ヶ崎郵便局と改称[6]。(実質閉局)
- 1900年(明治33年)8月1日 - 羽後国由利郡道川村大字内道川に内道川郵便受取所として開局、小包郵便、郵便為替及び郵便貯金事務開始[7]。
- 1904年(明治37年)5月1日 - 電信為替事務開始[8]。
- 1905年(明治38年)4月1日 - 郵便受取所から三等郵便局に変更、内道川郵便局となる[9]。
- 1908年(明治41年)3月1日 - 電信事務開始[10]。
- 1909年(明治42年)3月21日 - 集配事務開始[11]。
- 1919年(大正8年)5月1日 - 道川郵便局に改称[12]。
- 1920年(大正9年)2月22日 - 羽越北線(現羽越本線)秋田-道川間開通に伴い鉄道郵便線路開通、その受渡局となる[13]。
- 1937年(昭和12年)5月31日 - 電話通話事務開始[14]。
- 1938年(昭和13年)6月1日 - 電話事務開始[15]。
- 1939年(昭和14年)2月26日 - 電話交換業務開始[16]。
- 1958年(昭和33年)3月1日 - 風景入通信日附印使用開始[17]。
- 1966年(昭和41年)10月11日 - 郵便区内に新谷簡易郵便局開局[18]。
- 1976年(昭和51年)2月10日 - 電話交換業務廃止、本荘電報電話局に移管[19]。
- 1984年(昭和59年)2月1日 - 鉄道郵便受渡廃止[20]。
- 1993年(平成5年)4月12日 - 岩城郵便局に改称[21]。
- 2007年(平成19年)3月5日 - 亀田郵便局から集配業務を移管。
取扱内容
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周辺
[編集]- 道川海水浴場
アクセス
[編集]脚注
[編集]- ^ 2019年度版郵便番号簿内「郵便区番号一覧」
- ^ 『全国郵便局沿革録 明治篇』39ページ
- ^ 明治18年11月13日付官報第712号176ページ
- ^ 明治19年5月17日付官報第860号付録3ページ
- ^ 明治19年逓信省令第8号(明治19年4月26日付官報第842号及び842号付録掲載)
- ^ 明治25年逓信省告示第138号(明治25年6月15日付官報第2688号掲載)
- ^ 明治33年逓信省告示第283号(明治33年7月26日付官報第5119号掲載)
- ^ 明治37年逓信省告示第260号(明治37年4月12日付官報第6231号掲載)
- ^ 明治38年逓信省告示第123号(明治38年3月24日付官報第6516号掲載)
- ^ 明治41年逓信省告示第198号(明治41年2月28日付官報第7399号掲載)
- ^ 明治42年逓信省告示第323号(明治42年3月18日付官報第7715号掲載)
- ^ 大正8年逓信省告示第491号(大正8年4月14日付官報第2006号掲載)
- ^ 大正9年2月24日付逓信公報第2231号
- ^ 昭和12年逓信省告示第1424号(昭和12年5月28日付官報第3118号掲載)
- ^ 昭和13年逓信省告示第1754号(昭和13年6月2日付官報第3422号掲載)
- ^ 昭和14年逓信省告示第498号(昭和14年2月23日付官報第3639号掲載)
- ^ 昭和33年郵政省告示第157号(昭和33年2月26日付官報第9352号掲載)
- ^ 昭和41年郵政省告示第824号(昭和41年9月29日付官報第11939号掲載)
- ^ 昭和51年郵政省告示第124号(昭和51年2月4日付官報第14722号掲載)
- ^ 昭和59年1月14日付郵政公報郵便関係号外2号
- ^ 平成5年郵政省告示第196号(平成5年4月19日付官報第1139号掲載)