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Pandora Radio

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
Pandora
企業形態 上場企業
市場情報 NYSE: P
設立 カリフォルニア州オークランド (2000年 (2000))
本社 カリフォルニア州オークランド
事業地域 アメリカ合衆国、オーストラリア、ニュージーランド
創業者
主要人物 ジョー・ケネディ会長/CEO
ジム・フィッシャー
サービス インターネットラジオ
売上高 US$274,000,000 (FY 2012)
純利益 US$ -16,000,000 (FY 2012)
親会社 ミュージック・ゲノム・プロジェクト（英語版）
ウェブサイト https://www.pandora.com
広告 バナー、映像、音声
登録 任意（ステーションを保存する場合必要）
ユーザー数 5,490万（2012年7月）[1]
対応言語 英語
開設 2000年1月
現況 現行

Pandora Radio（パンドラ・ラジオ）とは、アメリカ合衆国の企業であるPandora Media, Inc.が運営するインターネットラジオである。アメリカ合衆国のほか、オーストラリア、ニュージーランドで展開する。Pandora Internet Radioとも呼ばれる（略称：Pandora）。

概要

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自動化された音楽レコメンデーションサービスで、ミュージック・ゲノム・プロジェクト（英語版）による音楽プレイリスト管理システム。ユーザーのアーティストセレクションに基づき、特定ジャンルの楽曲を選定して再生する。サービスが選択した曲に対する、ユーザーの肯定的あるいは否定的なフィードバックは、Pandoraが次回再生する楽曲に反映される。

楽曲を再生する際に、その楽曲や収録アルバムを購入できる数軒のオンラインショップが表示され、楽曲やアルバムを購入できる。400以上の音楽アトリビュートを使って次に再生する曲を選択するが、その400のアトリビュートは2,000あるフォーカストレイトと呼ばれる大規模なグループを組み合わせたものである。例としてシンコペーションのリズム、調性音楽のキー、和声ボーカルで構成され、楽器の熟達が反映される。

PandoraのメディアプレイヤーはOpenLaszloが基になっている。また、Roku DVP（旧名:Netflixプレイヤー）といったスタンドアロンのプレイヤーやReciva対応ラジオ（グレイスデジタル（英語版）、三洋電機、山進電子工業（英語版）製）、フロンティア・シリコン接続オーディオシステム、スリムデバイス（英語版）、ソノス（英語版）[2]といった製品からでもPandoraにアクセスできる。2008年7月11日、AppleのiPhone、iPad、iPod touch対応アプリケーションをiTunes App Storeで公開したが、Android[3]、BlackBerry、HP webOS（Palm Pre、Palm Pixi、Palm Pre 2、HP Veerで使用）、Windows Mobile対応のアプリケーションもある。2008年6月18日まではMSNにおいてもラジオサービスを行なっていた[4]。スプリント・ネクステルに対応するための修正バージョンも有る。

このサービスには、広告付きの無料サブスクリプションと、広告無しの有料サブスクリプションの2通りがある。また携帯機器対応のPandoraモバイルと、ホームコンピュータ・アプライアンス対応Pandoraで表示される広告もある。ほとんどのユーザーは無料サブスクリプションを選択する[5]。

2010年5月、PandoraはLead411による、2010年最もホットなサンフランシスコ企業の1社に選出された[6]。

2011年1月、投資銀行と協議し1億ドルを調達するための株式公開を前向きに検討し[7][8]、同年2月11日、証券取引委員会に1億ドル調達のための株式公開を申請し、同年6月15日にニューヨーク証券取引所に上場、ティッカーシンボルは「P」で新規公開価格は16ドルだった。この上場で26億ドル近くを調達した[9]。

2011会計年度の間、1億3800万ドルの収益を上げたが、株式上場による特別配当費用を除く1800万ドルの損失も出している[10]。

株式公開時点で、Pandoraのライブラリには8万のアーティストによる80万曲が収められ、ユーザー数は8000万人であったが[11]、2012年にはユーザー数が1億5000万人に増加した。

2017年3月、毎月9.99ドルで利用できる定額制音楽配信サービスのPandora Premiumを発表[12]。

使用とチューニング

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Pandora Radioにおける「ステーション」とは、設定したアーティストや楽曲、もしくは単一のステーションでのいくつかの種類からの複数アイテムの組み合わせのセットである。ユーザーは既成のジャンルステーション、他ユーザーのステーション、自身の興味に基づき作成したステーションを合わせることができ、再生できる各トラックには好意的（サムズアップ）、非好意的（サムズダウン）のそれぞれのボタンがあり、その楽曲を聴いて良かったどうか判断でき、ステーション内にある同様な分類をされた曲を再生して良いかの基準とされる。同じアーティストに対する第二の否定的評価として、ユーザーが別の時にアーティストの項目をマークしていないか様々なステーションにおいてリストされていない限り、選択したステーションからそのアーティストを削除できる。音楽アトリビュートやアルバムには反応無しも適用される。否定的評価を下した場合、トラックの再生は直ちに停止される。サムズダウンボタンのクリックがあまりにも多い場合は短期間スキップされる。

加えて「I'm tired of this song, why was this song selected?（→この曲に飽きたのだが、何故この曲を選んだのか？）」「Move song to another station（→別のステーションに曲を移動）」「New Station, and Bookmark（→新しいステーションとブックマーク）」という選択肢があるメニューがある。また「Buy（購入）」というボタンが各曲ブロック上部にあり、クリックするとiTunes StoreもしくAmazon.comで楽曲を購入できる。

ユーザーアカウントの設定で、楽曲再生時に歌詞を表示するかの設定ができるが、ペアレンタル・アドバイザリー (PA) ラベルのアルバムには排他的に適用されない。この場合でも検閲されたバージョンなら適用される。例としてスティーヴ・ミラー・バンドの楽曲「Jet Airliner（英語版）」では、歌詞を表示する際に検閲され非表示になる部分がある。歌詞表示をオフにした場合は、PAラベルが無いアルバムにもかかわらずそのバージョンは再生可能になる。

歴史

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2000年1月、Pandoraはウィル・グレーサー、ジョン・クラフト、ティム・ウェスターグレンによって設立された[13]。初期の技術はグレーサーが手がけたが、ウェスターグレンも音楽入力を担当した。このアイデアは音楽の異なるスタイルを予測可能なパターンに持ってくることだった。彼らは酷似する特徴を持つ他の楽曲を提案するため、リスナーの好みに合わせて録音された曲ごとに400もの仕様を製作した。iPhone、Android、Windows phoneといった各種のスマートフォンで聴くことができる[14]。

2012年7月、ユーザー数が5,490万人を突破し、前年の3,710万人から48%増加したと発表した[15]。

2017年6月、衛星ラジオプロバイダのシリウスXMと戦略的提携を結び、同社から4億8,000万ドルの出資を受けた[16]。

制限

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デジタルミレニアム著作権法 (DMCA) による規制と著作権保護を遵守するため、Pandoraはアメリカ合衆国、ニュージーランド、オーストラリアでしか利用できない。当初は登録時にアメリカ合衆国のZIPコードを入力するだけで済んだが、2007年5月3日からはIPアドレスのフィルタリングを行うようになった[17]。

Pandoraでは、楽曲の繰り返し再生や巻き戻しはできない。2009年5月までは、ステーションごとに1時間のスキップは6回まで、24時間で72回までで「サムズダウン」ボタンを押すか、「don't play for a month（→今月は流さないで）」と求めることでスキップのカウントとした。2009年5月21日にスキップ制限が変更され、全ステーション共通で24時間あたり12回までとなった。もし制限に達した状態で「サムズダウン」ボタンを押しても、「don't play for a month（→今月は流さないで）」と求めても再生が継続されるが、楽曲再生の終了後にユーザーが設定した制限が有効になる。Windows Vista対応のガジェットではこの制限は適用されなかった。当初はアカウントごとの設定だったが、IPアドレスごとに設定されるようになった。Pandora自体は同じような音楽を提供するが、プレイオンデマンドサービスではないため、単一のアーティストの曲を聞くことも制限されている。

2009年時点で、Pandoraのサブスクリプションサービスのみで利用可能なミニプレイヤーがある。無料アカウントでは広告が表示され、ストリーム上にリストされる広告や、広告スキンで単純にストリームを中断して出すが、中断しないタイプとしてポップアップ広告も出る。Vistaプレイヤーでは広告は出ない。

当初、無料アカウントでの聴取時間は月40時間までで月額0.99ドルで無制限に聴くことができたが、2011年9月より40時間制限は廃止された[18]。

ライセンス制限の関係で、再生されるのはアルバムごと1トラックのみである。ピンク・フロイドのアルバム『狂気』では、最初から最後の曲まで1つの曲であるかのように曲間に切れ目がないため、曲が中断したかのようにトラック再生が終わってしまう。1アルバム1トラック制限が多い中で、ラッシュのアルバム『西暦2112年』」では大部分の曲が再生されている。

2012年11月時点で、マイクロソフトがサイドバーガジェットのサポートを打ち切ったため、Vistaガジェットもサポートが打ち切られ、ダウンロードも終了した。その後に利用可能なデスクトップガジェットにはPandora Oneがある。

携帯端末

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BlackBerry対応のPandora Mobileは、AT&T、Sprint、Verizon、T-Mobile、Boost Mobileや、アメリカ合衆国の携帯電話キャリアしか利用できないが、他のプロバイダを使っているBlackBerryユーザーは、Pandoraの公式ウェブサイトに直接アクセスすることでフル使用できるアプリをダウンロードできる。

また、GoogleのAndroid（スマートフォンとタブレット）にも対応しており、広告が表示されるが初期のスキップ制限が適用されているとされる。

iPhoneにも対応しているが、認証されたダウンロードやインストールは、アメリカ合衆国、オーストラリア、ニュージーランドのiTunesアカウントのみでしか許されていない[19]。

他の機能

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  • Pandora Podcast (2007–2009) - 数週間に1度更新されるポッドキャスト形式の音楽番組。バンド「グリッドル (Griddle) 」のケビン・シール（英語版）が司会を務めていて、音楽ニュース、ゲストミュージシャン、Pandoraの専門家による音楽の通常分析といった内容で、Pandoraのウェブサイトから配信されていた[20]。
  • Facebookアプリケーション - ユーザーがFacebookプロフィール上で、Pandoraのラジオステーションを表示させることができた。しかし、2012年にFacebookによる自動パブリッシュツールのリリースで、PandoraはFacebookからアプリケーションを除去することを決定した[21]。
  • Windows VistaとWindows 7対応のサイドバーガジェット - このプレイヤーにはスキップ制限が当初のもので、広告もなかった。よって1時間の聴取制限の影響を受けなかったが、多くの機能（アーティストの詳細ページや直接的なアーティストの追加など）が含まれなかった。当初はNetflix対応の広告がプレイヤーの最下部にあったが、後に除去された。
  • WD TV、Roku、Google TV、AV受信機、ブルーレイ再生機、数多くのHDTVといったコンシューマエレクトロニクス機で、Pandoraをストリーミング再生できる。
  • 自動車でもBMW、ビュイック、フォード、GMC、ホンダ、ヒュンダイ、レクサス、リンカーン、メルセデス、MINI、日産、サイオン、トヨタといったメーカーに限らず再生可能である。いくつかの実装ではステーションの変更や曲に対するフィードバックといった操作をボイスコマンドで行えるようになっている。加えて、後付けの自動車用マルチメディアシステムでも再生可能で、ラジオシステムでもPandoraアプリケーションかすでにある同様の機能を使用できる（ボイスコマンドを除く）。そのようなラジオシステムはアドヴェント、アルパイン、クラリオン、ジェンセン、JVCモバイルエンタテインメント、ケンウッド、パイオニア、ソニーといった企業が発売している。

ビジネスモデル

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Pandoraによる消費者志向の音楽発見サービス、特にインタラクティブではないラジオステーションは、自身のビジネスモデルにとって重要な意味を持っている。

2011年10月31日までの3ヶ月間、Pandoraの総収益の88%が広告だった[22]。1000時間あたりのRPMや収益は1000のインプレッションごとのCPMやコストで決まる。CPMはネットワーク効果に大きく依存するためウェブサイトの規模が拡大しユーザーが増えることになる。また、幅広いディストリビューションを可能にするためのPandoraの戦略はデバイスとトランスポートからのアンバンドルなサービスを提供することだったが、現在はシステム・オン・チップメーカーと共にチップ内で自身の技術を組み込み、サムスン電子、ソニー、パナソニックといったコンシューマエレクトロニクスメーカーに売るプロジェクトを遂行している[23]。

Pandoraのコスト構造は非常に可変的で総コストの約半分がコンテンツ取得に関するコストである[22]。コンテンツ取得のための主なコストには3種類あり、第一にSoundExchangeが曲を所有するレーベルやアーティストの代わりに使用料を徴収するが総コストの圧倒的な割合を占めている[要出典]。第二にPandoraはパブリッシャー、ソングライター、コンポーザーの求めに応じる形でライセンス費用をBMI、ASCAP、SESACに払う。最後、ロヴィに曲とアーティストの情報料を払っているが、最近は一定の月額になっている。

非常に可変的なコストはPandoraが重要なオペレーティングレバレッジを持っていないことや、次の数年でモバイルの製品構成の不利なシフトによるネガティブなオペレーティングレバレッジを実質抱える事になることを意味している。現在、デスクトップ使用時間の約9分の1の短さでモバイル使用時間をマネタイズできると推定している[24]。Pandoraがユーザーのプラットフォームに関係なく1時間あたりの同ライセンスのコストを払うことはモバイル使用時間あたりの利益に対する純粋な貢献がデスクトップ使用時間の利益に対する貢献と比べて非常に歪んでいる。Pandoraがサードパーティの広告ネットワークに依存することで内面的にプレミアムレートで広告枠を販売することにシフトするためモバイル収益は時間の経過とともに改善するとされる。

Pandoraは2012年第一四半期で総収益が8080万ドルになると発表、前年比58%の伸びだった。8080万ドルの内7060万ドルは広告、1020万ドルはサブスクリプションによるものだった。加えて、対前年比で広告収入の割合が62%に増加し、サブスクリプション収益も38%に増加した[25]。

2007年のロイヤリティディベロップメント

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2007年、連邦政府のパネルとSoundExchangeはウェブラジオ局がアーティストやレコード会社に払う曲ごとの再生ロイヤリティを倍増することを求めることで合意した。このスキームの下、インターネットラジオ局は衛星ラジオ局が払うロイヤリティの倍のロイヤリティを払うことになった。

同時期に出された著作権ロイヤリティに関する判決により、支払額の増額とライセンスの保証が求められるようになり、Pandoraのサービスもアメリカ合衆国以外では利用できなくなる事態となった[26][27]。この判決はアメリカ合衆国にある全てのインターネットラジオ局に適用された（地上波ラジオ局には適用されなかった）。

2008年時点で、Pandoraは欧州市場での再開を模索するためにロイヤリティ問題で大手レコード会社と交渉中だったが、欧州のロイヤリティ基準と、有料ミュージックサービスに対する需要の薄さによるコストが重くのしかかっていた[28]。

2008年、Pandora設立者は企業が崩壊の危機に瀕していると述べた。このときロイヤリティ料がPandoraの収益の大半を侵食しており、もしSoundExchangeと合意に達しなかった場合は、Pandoraの終わりを意味していた。ティム・ウェスターグレンはこのとき「我々はこのように金に負けている」「我々がワシントンでこの問題を考えている瞬間にも問題解決に向かうこと無く、資金を無駄に浪費しているため諦めざるを得なくなるかもしれない」と発言している[29]。

2008年9月30日に法案が上下院を通過したことで、PandoraはSoundExchangeとの交渉を2009年以降も継続することになった。

2009年7月7日、Pandoraはロイヤリティ問題に関して合意に達したと発表、ロイヤリティ率が大幅に引き下がったことで、Pandoraの事業継続が可能になったと発表したまた、無料で聴く場合は聴取時間を月40時間に制限するが、月額0.99ドルで無制限に聴けるようにするとも発表した。企業ブログには「改定されたロイヤリティは非常に高い」「他のラジオ放送形式よりも実際高い」と記載された[30]。長時間の聴取料は「アップグレード」と異なり、広告が表示されず、ビットレートも192kbpsに増え、専用音楽プレイヤー（ブラウザ経由の聴取ではない）が提供される。このサービスは「Pandora One」と呼ばれ、年36ドルを支払えば利用できる[31]。

2011年9月20日、Pandoraは40時間制限を廃止し[18]、320時間に拡張することを発表した。もし320時間に達した場合、Pandoraが電子メールでユーザーにシステムを悪用していないかどうか尋ねることになる[32]。

Pandoraは同年11月22日、第三四半期の収益を発表、ロイヤリティコストは利益の50%で予想よりも若干良いものだった。この利益のほとんどが広告によるもので相当な割合で増えている。その時点で、Pandoraはユーザーの数を増やしただけでなく、ユーザーの平均聴取時間も増えており、Pandoraのアカウントによる聴取時間はアメリカ合衆国における総聴取時間の4%と推定された。Pandoraの成長で音楽レーベルのレバレッジを得ることと、ロイヤリティコストが下がるようになることが望まれるとされた[33]。

同年12月9日、SpotifyのCEOであるダニエル・エク（英語版）が、Spotify Radioがステーション数もスキップ数も無制限にすることを発表、Pandora使用率の70%を携帯電話端末ユーザーが占めていることで、Spotify RadioアプリケーションでPandoraの携帯電話端末市場に対抗する意思を示した[34]。

Pandoraのティム・ウェスターグレンCEOは、企業がアーティストに払うロイヤリティ料を80%減らすことができるThe Internet Radio Fairness ActやIRFA (H.R. 6480/S. 3609) を支持すると表明した[35]。

2012年11月5日、Pandoraはロイヤリティ料に関してASCAPから連邦地裁で提訴された[36]。訴状には、PandoraがASCAPの会員435,000人のすべての曲に対するライセンス料を不当に低く抑えようとしたとある[37]。

批判

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2013年、エンターテインメント・ウィークリーは、音楽サービスの比較でPandoraを「B」にランク付けした。記事にて「無料のストリーミングラジオ、年36ドルで広告除去。2005年にスタートしたPandoraはほぼ全てのプラットフォームで利用可能だが、オンデマンドではないし、ステーションはアルバムの比較的小さいプールから描く傾向にある」と書いている[38]。

競合サービス

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脚注

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  1. ↑ “Pandora Crosses 100M Users, Seeing 36M Monthly Active Users”. TechCrunch (2011年7月12日). 2011年12月10日閲覧。
  2. ↑ Sonos Multi-Room Music System
  3. ↑ Pandora Radio is now available to stream music on your Android phone, retrieved 17 Sep 2009
  4. ↑ Free online radio removed from MSN
  5. ↑ Colbert Report, June 23, 2010
  6. ↑ Lead411 launches "Hottest Companies in San Francisco" awards
  7. ↑ Baldwin, Clare (January 13, 2011). “UPDATE 1-Groupon, Pandora met this week with IPO bankers”. Reuters.
  8. ↑ Jay Yarow (2010年3月8日). “Pandora Was Saved By The iPhone, Now It's Thinking IPO”. Business Insider. 2012年11月6日閲覧。
  9. ↑ “Internet Radio Company Pandora Sets IPO - Cabot Heritage Corporation”. Cabot.net (2011年6月15日). 2012年11月6日閲覧。
  10. ↑ Pandora Media, Inc. "Prospectus, SEC Form S-1." June 14, 2011. Retrieved June 22, 2011.
  11. ↑ With 80 Million Users, Pandora Files To Go Public, TechCrunch, (2011-02-11)
  12. ↑ 定額制音楽配信サービスにPandoraがやって来る Onebox News、2017年3月14日
  13. ↑ Clifford, Stephanie (October 1, 2007), Pandora's Long Strange Trip
  14. ↑
  15. ↑ Helm, Anna. August 6, 2012. "Pandora registers 54.9 million active listeners in July, sees 48% growth in 12 months." http://thenextweb.com/media/2012/08/06/pandora-registers-54-9-million-active-listeners-in-july-sees-48-growth-in-12-months/
  16. ↑ Pandoraは株式の一部を売却し4億ドル超の投資を受ける Onebox News、2017年6月13日
  17. ↑ Breaking Pandora's Heart...
  18. 1 2 "New Pandora for All". Pandora Blog. 2011-9-22. Retrieved 2011-9-3.
  19. ↑ “Pandora on iPhone”. 2011年12月19日閲覧。
  20. ↑ Pandora Presents... the Musicology Show
  21. ↑
  22. 1 2 Pandora Media, Inc. "2011 3rd Quarter Report, SEC Form 10-Q." November 29, 2011. Retrieved December 2, 2011.
  23. ↑ “An Update on Pandora in Your Living Room”. 2011年12月2日閲覧。
  24. ↑ “Pandora Slow to Lure Mobile-Ad Dollars Even as Users Flock”. 2011年12月2日閲覧。
  25. ↑ Lardinois, Frederic. May 24th, 2012. "Pandora’s Quarterly Results: $80.8M In Revenue, 52M Active Users & 3.09B Listening Hours." http://techcrunch.com/2012/05/23/pandoras-quarterly-results-80-8m-in-revenue-52m-active-users-3-09b-listening-hours-per-month/
  26. ↑ “Breaking Pandora's Heart...”. Pandora Blog (2007年5月3日). 2007年5月7日閲覧。
  27. ↑ “Canada”. Pandora Blog (2007年5月14日). 2007年5月15日閲覧。
  28. ↑ “Pandora UK closes after royalties demands”. The Register (2008年1月8日). 2008年1月8日閲覧。
  29. ↑ Peter Whoriskey,"Giant of Internet Radio Nears Its 'Last Stand'", The Washington Post, August 16, 2008
  30. ↑ Pandora: Important update on royalties
  31. ↑ Unlimited ad-free listening for $36 per year, pandora.com (retrieved 17 Sep 2009)
  32. ↑ “Pandora Unleashes Redesigned Music Player With No Listening Cap”. 2011年9月21日閲覧。
  33. ↑ Pascal-Emmanuel Gobry and Henry Blodget,"Pandora Still Growing Like Gangbusters -- Now 4% Of Total US Radio Listening", Business Insider, November 23, 2011
  34. ↑ Henry Blodget and Pascal-Emmanuel Gobry,"Spotify Announces 'Spotify Radio' -- Presumably A Pandora-Killer", Business Insider, December 9, 2011
  35. ↑ "Pandora boss urges 85% pay cut for musicians."
  36. ↑ “Pandora sues ASCAP over songwriter fees, asks court to establish 'reasonable' licensing”. November 5, 2012. 2012年11月6日閲覧.
  37. ↑ “Pandora sues ASCAP Seeking Lower Songwriter Fees”. November 5, 2012. 2012年12月5日閲覧.
  38. ↑ Anderson, Kyle (January 18, 2013). “What's the Best Music Service?”. Entertainment Weekly (New York: Time Inc.): 14.

関連項目

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外部リンク

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