テクニカラー (企業)
| 種類 | 公開会社 |
|---|---|
| 市場情報 |
Euronext: TCH OTC Pink TCLRY |
| 本社所在地 |
.svg){kind=small} フランスフランス・イシー＝レ＝ムリノー |
| 設立 |
1893年（トムソンSAとして） 1914年（テクニカラーInc.として） |
| 業種 | メディア産業 |
| 代表者 | リチャード・モートCEO、ブルース・ハック会長 |
| 売上高 | 約39億8800万ユーロ（2018年） |
| 従業員数 | 14,639人（2012年末） |
| 主要株主 | ベクター・キャピタル |
| 主要子会社 |
トムソン技術研究所（日本法人） ムービング・ピクチャー・カンパニー |
| 外部リンク | https://www.technicolor.com/ |
テクニカラー（Technicolor, SA）は、フランス・パリ西部郊外イシー＝レ＝ムリノーに本社を置くマルチメディア・家電企業。旧名はトムソン社（Thomson SA）、トムソン・マルチメディア（Thomson Multimedia）。
ユーロネクスト・パリ（旧：パリ証券取引所）に株式を上場しており、またOTCピンク（店頭取引）でも株式が取引されている。
MP3フォーマットの特許とライセンスを保持している。またDVDフォーラムやBlu-ray Disc Associationの創立メンバーに名を連ね、映像分野において世界的に影響力を持つ企業である。
米国ではRCAのブランドで家電事業を行っている。また、放送機器はグラスバレー（grass Valley）、映画関連機器はテクニカラー（Technicolor）のブランド名で全世界で事業を行っていた。
2010年1月に社名をトムソンからテクニカラーに変更した。
なお、情報サービス業のトムソン（現：トムソン・ロイター）や、ニードルベアリングやメカトロニクスの日本トムソン（Nippon THOMPSON）との関連性はない。
沿革
創業
1853年にイングランドのマンチェスターで生まれた発明家エリフ・トムソンは、5歳でアメリカ合衆国フィラデルフィアに家族と共に移住し、その後1880年、エドウィン・J・ヒューストンと共にトムソン・ヒューストン社を創業。1892年、同社がエジソン総合電気社（Edison General Electric Company）と合併し、ゼネラル・エレクトリック社となった。
1893年、フランス・パリでコンパニー・フランセーズ・トムソン・ヒューストン社（Compagnie Française Thomson-Houston（CFTH））がゼネラル・エレクトリックの関連会社として創業された。1966年にオチキス・ブラント（Hotchkisss-Brandt）と合併し、トムソン・ヒューストン・オチキス・ブラント（Thomson-Houston-Hotchkiss-Brandt）社となり、またすぐにトムソン・ブラントと改名した。トムソン・ブラントの電機部門は無線電信公社（Compagnie Générale de Télégraphie Sans Fil（CSF））と合併し、トムソン-CSF社となった。
国営化と防衛産業分離、家電事業撤退
1982年にトムソン・ブラントとトムソンCSFは共に社会党ミッテラン大統領政権下で国営化された。トムソン・ブラントはトムソンSA（Thomson SA）と改称され、トムソンCSFと再合併した。
1988年、傘下のトムソン・コンスーマーエレクトロニクス（後にトムソンSAに改称）はGEからRCAおよびGEブランドのテレビや他の家電製品の製造販売権を獲得し、交換として医療機器事業をGEに譲渡した。関連商品のGEブランドは3年間、RCAブランドは永久使用を条件とした。
1995年、フランス政府はトムソンの家電部門（トムソン・マルチメディア）と防衛産業部門（トムソンCSF）を分離、1999年に民営化をした。トムソンCSF社は2000年にイギリスの防衛機器企業レイカル（Racal Electronics）を買収しタレス・グループに改称。
2004年に中華人民共和国のTCLグループと合弁企業「TTE」を設立、RCAブランドとトムソンのテレビ・DVD生産事業を担当させる。TTEはテレビ生産で国際的・飛躍的に成長し、2005年にはトムソンは販売権もTTEに譲渡した。さらにトムソンはインドのビデオコン・グループにブラウン管生産事業を売却。2006年にはTTEのフランス拠点を閉鎖し、欧州市場向けトムソンブランドのテレビ生産を中止した。
デジタル映像事業と財務危機
2000年にトムソン・マルチメディアはイギリスのカールトン・テレビジョンからテクニカラー社（Technicolor）を買収、放送管理・施設機器事業に参入した。2002年にはグラスバレー・グループ（Grass Valley Group）を買収。さらにITVからムービング・ピクチャー・カンパニーを買収[1]。2004年にはPRNも買収。2005年にタレス・グループから放送・マルチメディア機器部門を買い戻した。
2009年に財務状況が悪化し、倒産を避けるための合理化案としてグラスバレーとPRNの売却を示唆した[2]。
2010年にはテクニカラー（Technicolor SA）に社名を変更。多角化した子会社への投資縮小を行ない、グラスバレー及び放送機器は投資ファンドのフランシスコ・パートナーズに売却した[3]。PRNを含む放送事業は仏系投資ファンドFCDEに売却した[4]。
近年、トムソンブランドでの家電製品の販売を再開。2012年、投資集団のベクター・キャピタルがテクニカラーに16.7億-19.1億ユーロの規模で資本注入（29.94%までの少数株主を維持）を受ける。ベクター・キャピタルから取締役を受入れた[5]。
| 種類 | テクニカラーの日本法人 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒103-0027 東京都中央区日本橋3-8-4 日本橋さくら通りビル |
| 設立 | 1954年 |
| 事業内容 | 日本国内における技術移転および知的財産業務・ライセンス活動に関連するサービスの提供 |
| 代表者 | ボリス・テクスラー (代表取締役社長) |
| 資本金 | 9000万円 |
| 主要株主 | Thomson Licensing SAS (100%) |
グループ企業
日本
- 株式会社トムソン技術研究所
- 1954年にRCAの日本国内における同社の知的財産を管理する日本法人として「アメリカン・エレクトロニック・エンタープライゼス・リミテッド社」を設立。その後、RCAがゼネラル・エレクトリック（GE）に吸収合併され、更にGEの映像・音響部門がトムソンに売却されながらも日本法人は存続。1999年に「株式会社RCA技術研究所」から「株式会社トムソン マルティメディア技術研究所」に名称変更。2003年には本社の名称変更に伴い現在の「株式会社トムソン技術研究所」となった。
イギリス
脚注
- ^ The Moving Picture Company Sold CGSociety (2004年12月13日)
- ^ “Thomson to Sell Grass Valley”. Tv Technology. (2009年1月29日) 2009年1月29日閲覧。
- ^ PE Firm Makes Binding Offer for Grass Valley Tv Technology (2010年7月27日)
- ^ Technicolor sells head-end business to FCDE, keeps PRN Telecompaper (2011年2月24日)
- ^ France's Technicolor Gets New Chairman, Seals Deal to Sell Stake to U.S. Firm The Hollywood Reporter (2012年6月21日)
関連項目
- mp3PRO
- グラスバレー (企業)：2002年から2010年、トムソン社の傘下にあった米グラスバレー・グループ（Grass Valley Group）の日本子会社。
外部リンク
- テクニカラー社公式ウェブサイト（英語・フランス語・中国語）
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