車輪の再発明

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車輪の再発明(しゃりんのさいはつめい、: reinventing the wheel)とは、「広く受け入れられ確立されている技術や解決法を(知らずに、または意図的に無視して)再び一から作ること」を指すための慣用句。誰でも直観的にその意味が分かるように、車輪という誰でも知っていて古くから広く使われている既存の技術を比喩の題材として使った慣用表現で、世界中で使われている。

概要[編集]

Cambridgeの辞書では「誰かがすでに生み出した何かを自分で生み出そうとして時間を無駄にすること」といった解説を掲載している。 [1]

McGraw-Hill Dictionary of American Idioms and Phrasal Verbsでは「不要あるいは冗長な準備を行うこと」という解説を掲載している[2]

一般的には、古くからタダで皆に使われている技術や技法があるのなら、それをそっくりそのまま模倣して使えば、ほとんど時間もかからず労力もほとんど使わずに済む。それなのに、わざわざまた自分でゼロからアイディアを練る段階から始めていては、時間・労力・コストなどの無駄なので、「車輪の再発明」は基本的には、時間の無駄、愚かなこと、ばかばかしいこと、というニュアンスで用いられている。

特にIT業界、なかでもSEプログラマの間で好んで用いられている表現、概念である。

再発明を行ってしまう理由としては、「既存のものの存在を知らない」「既存のものがあることを知っていたはずなのに、つい思い出しそこなった」「既存のものを一応探したが、見つけそこなった」「既存のものが意図的に隠されていた(時間を無駄遣いするように罠をかけられていた)」「既存のものの意味を誤解している」などということがある。

IT業界[編集]

プログラミング、コーディングの世界では(コンピュータの黎明期ならいざ知らず)過去に優秀なプログラマが膨大な量のコードを書いてきた歴史があり、ライブラリとして蓄積され、多くが(しばしば無料で)公開されている。したがって、現在ではプログラムを書く時でも、わざわざゼロから書く必要は無いわけであり、先人が残したライブラリを利用すればかなり少ない時間や労力でうまく動作するプログラムを完成させることができる。

ところがそうしたライブラリを使わずに、ゼロから自分でコードを書いていってしまう、ライブラリを使った場合の数倍~数十倍の時間をかけて、まったく同じ(あるいはほぼ同等の)機能しか持たないコードをわざわざ書いてしまう、ということがIT業界の実務ではしばしば起きる。

車輪の再発明が意味を持つ場合[編集]

なおITの分野では、「再発明」がいつでも「時間の無駄」とは限らず、既存のコードがあっても それを使わないほうがむしろ適切、という場合もある。

たとえばネットシステム等の開発においては、ライセンス形態が多様で、似たようなものがあっても実際の開発現場ではそれが事実上利用できないことがあるほか、機能的には似ていても設計思想の違いからシステムの発注者がその仕様を好まないため新規開発せざるを得なくなる場合もある。ただ、本当にその設計思想が必要なものかは議論すべき問題であり、特に広く普及している標準部品を無視して開発された独自アーキテクチャはしばしばシステムの利用者を困惑させるという問題が生じ、議論が尽きない。

なお、教育の現場では、ある技術の意味を深く理解させるために、意図的に「車輪の再発明」を行わせる場合がある。またプログラマもしばしばその技術を深く理解して自身の技術を向上させるために敢えて「車輪の再発明」をすることもある。その場合、一時的には標準的なシステムと異なる路線になっても、最終的には標準的な路線に回帰していくこともある。

特許制度と「車輪の再発明」[編集]

特許制度というものが広まってからは、大抵の国で、ひとつひとつの発明に登録番号が振られ、個々の発明を検索し、その内容も閲覧することができるようになったので、何かを機能を実現する機構などを生み出したい場合、既存の特許を分野別、機能別などで検索すれば既存の発明を見つけ出し確認することができ、「車輪の再発明」という愚かしい事態を避けられている。

世界的には先願主義が一般的で、その方式が採用されていれば特許は登録されて万人に公開されるので、既存の特許登録をしっかり検索し調査しさえすれば、「車輪の再発明」という愚かしい事態を避けられるわけである。

ただし、世界全体では先願主義が一般的で、それにより「車輪の再発明」が防止できていたのに、そうなっていない国があった。それは米国である。米国は先発明主義を採用してしまい、その結果、発明して人物が発明内容を個人のノートに記録し引き出しにしまって誰にも公表しなくても権利があるということにする、などというおかしな制度になってしまっていた。その結果、米国で誰かによって発明され隠されたものは、その内容どころか、それが存在することも誰も知ることができず、世界では日々、せっかく時間と労力と費用をかけて何かを発明し、自国で特許申請をしそれを認められても、いざそれを製品化し販売した段階で、突然、米国人が名乗り出て「それはオレの発明だ」などと言うことが絶えなかった。これをサブマリン特許という。世界中のまっとうな人々が、人生の貴重な時間をわざわざ投入して苦労を積み重ねて発明したものが、米国人によって「車輪の再発明」扱いにされ、おまけに米国人は(かなり意図的に)製品の販売台数が増えるのを待っておいてからそれを申し出て(米国以外の発明した人は、何の不正もしておらず、ただコツコツと時間・労力・費用をかけたというのに、それに加えて)さらに莫大な額の特許料や賠償金を請求される、ということが頻繁に起き続けた。

特許制度というのは、本来は「有益な技術の公開を促し、世の中に役立てる、同様な技術開発を避ける、その代償として一定期間独占実施の権利を与える」というものだと世界中の学者から考えられている。ところが米国の制度は、これに真っ向から逆らうようなもので、(誰でも公表されていない情報は知ることは不可能なので)米国の先発明主義は、結局、すでに開発されたものを再度開発せざるを得ない状況に追い込む制度であり、まさに「車輪の再発明」をすることを世界中のまっとうな人々に強制しているもので、結局、一国が 国を挙げて一種の詐欺まがいの手法を世界中の他国に対して行っているようなものなので(米国の政府と一般人が、グルになって、(ほぼ承知の上で)世界中のまっとうな発明家たちや企業経営者たちに対して詐欺行為や「たかり」や「かつあげ」をやっているようなもので)世界各国から長年に渡り批判されていた。

その状態がようやく解消される方向に動き出したのは、米国で1995年に法改正が行われたからであり、(ただし、まだ完全には適用されておらず、現在はまだ一種の移行期間であるが)この問題が将来的に解消されることで、ようやく、世界中の発明を行う人々の間で「車輪の再発明」という愚かしい行為を強制されることが無くなってゆくことになる。

オーストラリア・イノベーション特許2001100012号[編集]

オーストラリアでは2001年にジョン・マイケル・キーオ[3]によって車輪が再発明され、特許が取得された[4]。ただし、取得した特許は通常の特許ではなく、オーストラリアで2001年に導入されたイノベーション特許[5]である。

これはまじめな発明としてではなく、イノベーション特許制度がほぼ無審査であることへの批判を目的として、故意に申請されたものであった。オーストラリアにももちろん審査を経た上で権利が認められる通常の特許制度があり、この発明も同制度のもとでは到底特許として認められるものではない。しかし、イノベーション特許制度は、実体審査を経ないで特許が与えられるため、この発明に特許が与えられることになったのである[6]

実際には、イノベーション特許には、侵害訴訟を起こす際に事前に特許庁の審査を受ける必要があるなど、実際に権利行使を行うにあたっての制約がある[6]。この車輪の発明にしても、実際に権利を行使しようとすれば、特許庁での審査で特許性がないと判断されるであろう。また、イノベーション特許には、通常の特許と比較して短い権利期間しか認められていない。

このように通常の特許とイノベーション特許とには大きな相違があるが、一般には両者の相違が知られていなかったため、このイノベーション特許は「車輪の再発明」として話題になった。

なお、キーオとオーストラリア特許庁は、その年のイグノーベル技術賞を受賞した。

関連語句[編集]

自前主義 "Not Invented Here"
自社あるいは自国内で発明されたものでなければ採用しないというもので、大企業や大国にありがちな問題(頭文字をとって「NIH シンドローム」という)としてよく指摘される。
四角い車輪の再発明 "reinventing the square wheel"
「車輪の再発明」をしたうえに、既存のものよりも役に立たないものを作ってしまうこと。

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ [1], 「to waste time trying to create something that someone else has already created.」
  2. ^ [2]
  3. ^ : John Michael Keogh
  4. ^ The Australian Innovation Patent (background to the “wheel” patent) (PDF)
  5. ^ : innovation patent
  6. ^ a b IP Australia : Patents > What is a patent? > The Innovation Patent

外部リンク[編集]

関連項目[編集]