自己否定論

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自己否定論(じこひていろん)とは、日本の新左翼政治思想の一つ。

概要[編集]

学生運動をしている自分たちも、じつは「学生」という「恵まれた」身分に胡坐をかき、社会的弱者を抑圧しているのではないかという疑問から生じた理論である。

自らの「学生」という立場をも否定することによって「加害者性」を克服し、弱者の立場に立たなければならないとする。この自己否定論の登場以降、新左翼は「社会的弱者との連帯」を掲げて反差別闘争に力を入れるようになった[1]

しかし、この理論は後に「日本人=犯罪民族=民族浄化されるべき民族」という反日亡国論の論理へと行き着くことになった。新左翼活動家の父や祖父は、一部の徴兵免除者を除き、かつては日本軍兵士(中には下士官将校)として「日本帝国主義の侵略」に加担しており、そんな「侵略者」の子孫である自分たちは、弱者である「アジア人民」に対する原罪を負っている日帝本国人に他ならない。そんな自分たちが為すべきことは、自らが所属する「犯罪国家・日本国」と「犯罪民族・日本人」を徹底的に断罪し抹殺しなければならない。そうしない限り「アジア人民」に対する贖罪は永遠に成立しないとする[1]

日本国及び民族は償いきれない犯罪を積み重ねてきた醜悪な恥晒し国家・民族であり、その存在価値が全くないので、積極的に民族意識・国民意識を捨て去って「非国民」になり、反日闘争に身を投じよと説く[2]

また、新左翼の自己否定論には、心理学上の自己否定とは異なり、自分自身をも完全否定するものではなかった。つまり「己の所属する国家や民族が犯した過去の犯罪を敢えて追及し、それを断罪している俺様は格好よくて誇らしい」といった道徳的優位性を誇示するなど「自己否定する自己」の無批判な自己肯定が見え隠れしていた[3]

そのため、1970年代は新左翼活動家(東アジア反日武装戦線加藤三郎)による反日テロが相次ぎ、警察関係者などの「権力側」のみならず、「自己否定しようとしない道徳的劣位者」として一般の日本人も断罪され、多大な被害を与えている。東アジア反日武装戦線の小冊子『腹腹時計』には「日帝本国の労働者、市民は植民地人民と日常不断に敵対する帝国主義者、侵略者である」と一般日本人を十把一絡げに断罪している。

新左翼活動家だった外山恒一は、この自己否定論を「日本人であるということは、それだけで罪である」という言葉で表している[4]

脚注[編集]

  1. ^ a b 鈴木英生『新左翼とロスジェネ』集英社、2009年。ISBN 978-4-08-720488-9
  2. ^ やっていない俺を目撃できるか!編集委員会編『やっていない俺を目撃できるか! 北海道庁爆破犯人デッチ上げ事件』三一書房、1981年。ISBN 4-380-81238-3
  3. ^ 内藤酬「全共闘の思想性 絶対他力と自己否定」『季報 唯物論研究』101号、季報「唯物論研究」刊行会、2007年、131-143頁。NAID 40015666377
  4. ^ 外山恒一『青いムーブメント ―まったく新しい80年代史―』彩流社、2008年。ISBN 978-4-7791-1336-9

関連項目[編集]