南海泡沫事件

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『南海泡沫事件』イングランド人画家エドワード・マシュー・ウォード英語版による作品

南海泡沫事件(なんかいほうまつじけん、英語: South Sea Bubble)は、1720年グレートブリテン王国(イギリス)で起こった投機ブームによる株価の急騰と暴落、およびそれに続く混乱を指すが、主に損害を蒙ったのはフランスであった。ロバート・ウォルポールがこの混乱を収拾、政治家として名をあげる契機となった。バブル経済の語源になった事件である。

概要[編集]

南海会社の苦悩[編集]

南海会社英語: The South Sea Company, 南洋会社とも)は1711年トーリー党の指導者で大蔵卿ロバート・ハーレーによって、グレートブリテン王国 (イギリス) の財政危機を救うため、国債の一部を南海会社に引き受けさせ貿易による利潤でそれを賄うことおよびスペインとのユトレヒト条約で得たアシエントの権利によりスペイン領西インド諸島との奴隷貿易を行うという目的で設立された。

密貿易やスペインとの関係悪化・海難事故等で本業はいっこうに振るわず、国債を引き受けるどころか南海会社の経営そのものも危うくなりつつあった。1718年には四カ国同盟戦争が始まりスペインとの貿易が途絶した。

南海計画[編集]

南海会社(1831年)

追い込まれた南海会社が1718年に発行した富くじが大成功をおさめたことが南海会社を金融機関に変質させる端緒だった。1719年、巨額の公債引き受けの見返りに額面等価[1]の南海会社株を発行する許可をイングランド銀行との熾烈な入札競争の末に勝ち取った。これが南海計画である。

しかし南海計画はこの時点で破綻が予定されていた。イングランド銀行との競争のなかで積み上がった750万ポンドの上納金という重すぎる負担は南海会社にとってハイリスクな一発勝負しか残されていないことを示唆していた。そこで南海会社は以下の技巧で利潤を生み出そうとしていた。

  1. 株と国債の交換は時価で行う。すなわち、南海会社の株価が額面100ポンドにつき市場価格200ポンドの場合、200ポンドの国債1枚と南海会社株100ポンド分で等価交換となる。
  2. しかしながら発行許可株数は交換額に応じている(200ポンド交換した)ので額面200ポンド分の株が発行できる。すなわち、交換しても手元に100ポンド分、時価200ポンド分余ることになる。
  3. これを売りに出すと売り上げの200ポンドはそのまま南海会社の利益となる。
  4. 上記の方法で南海会社の利益があがると、当然株価が上昇する。
  5. 1に戻る。

以上の手順を繰り返すと無限に株価は上昇し、南海会社は利益をあげ続け、株保有者はみるみる豊かになっていく、これが南海計画であった。

空前の投機ブーム[編集]

当時のイングランド中産階級が投資先を探している状態で市場に資金がだぶついていた。南海株式会社は本業の貿易活動は全く振るわなかったが、国債引き受け会社として成長し、わずか数ヶ月の間に株価が10倍にも高騰した。貴族・ブルジョワジー・庶民の階層を問わず株についての十分な知識もない人々がこぞって投機熱にのぼせ、空前絶後の投機ブームが起こった。

これに便乗するかたちで当時設立が許可制だった株式会社もまた無許可で作られた。いわゆるヤミ会社の株価も一気に跳ね上がった。そのほとんどは真剣に事業を興そうとする起業家たちであり、その業容もロンドンへの石炭供給事業や石けん製造技術の改良事業など、前産業革命期イギリス産業の発展の度合いを垣間見ることができるものであった。とはいえ、こういった真面目な事業の投資募集ばかりでなかったことも確かである[2]

価格の変動[編集]

南海会社の株価推移

1株あたりの価格は1720年1月には100ポンド強であったものが5月には700ポンドになり、6月24日には最高値1050ポンドをつけた。これに押されるかたちでイングランド銀行イギリス東インド会社などの株価も高騰を始めた。政府の許可なしにこうした会社を作ることは禁じられていたが、無許可の会社が乱立する事態に及んで政府も規制に乗り出した。6月24日に泡沫会社規制法、8月24日には告知令状を出すと市場は沈静化に向かっていった。しかし、事態は沈静化にとどまらず、あらゆる株価が暴落するという恐慌に陥った。

バブル崩壊と責任の追及[編集]

株価の暴落もいまだかつてない早さであった。結果、わずか数ヶ月で株価は元に戻り、多くの破産者・自殺者を生むことになった。当時王立造幣局長官を務めていたアイザック・ニュートンは南海会社の株で一時7,000ポンド儲けたものの、その後の暴落で結果として20,000ポンドの損害を被っている[3]。その一方でゲオルク・フリードリヒ・ヘンデルは南海株の売買で得た利益を元に王立音楽アカデミーを設立、自らの音楽活動の拠点としている[要出典]

バブルに踊らされた投資家にも責任はあるが、南海株式会社の理事や南海株式会社の株を賄賂として受け取っていた政治家に対して投資家たちの怒りは頂点に達した。さらに当時の政権を率いていたスタンホープ伯ジェームズ・スタンホープが急死して政権は崩壊、スタンホープ伯と共に政権を担っていたサンダーランド伯チャールズ・スペンサーは事態を解決出来ず、経済恐慌のみならず政治においても破局が訪れようとしていた。

ウォルポールの登場[編集]

責任追及に当たり、政府・王室要人の関与を示す決定的証拠とされる「緑の帳簿」と重要な証人である南海会社会計主任ロバート・ナイトの失踪は衝撃的であった。これらを手放すことは事件の真相を知る手がかりを失うことを意味したからである。ナイト逐電の報に議会は怒気に包まれ、ナイトの捜索が直ちに始められた。ほどなく彼はベルギーで逮捕されたが、なぜかイギリスに送還されることはなかった。ナイトが送還され証言台に立たされれば大臣のみならず王室にまで累が及ぶことは明白であり、国王とその寵妃による外交圧力が送還を防いだのだとまことしやかに噂された[4]

こうした混乱の中、事態の収拾にあたったのが財政の専門家として名をあげていたロバート・ウォルポールであった。1721年までにはこの南海泡沫事件の事務的な処理方針を確定させ、再び経済も回復軌道に戻った。その一方、政治責任を問われるはずの人々に対しては追及の手を緩め、この事件を煙に巻く形で終わりにさせた。事後処理と責任追及にあたって、ウォルポールは一貫して収賄者に対して寛大であり、大臣や南海会社理事たちをかばう発言を繰り返した。これは現政権が覆るとトーリー党に政権がわたると考えたためであり、彼自身の将来のためにも厳しい追及はできなかった。この手腕は当時の国王ジョージ1世の大きな信頼を得ることになった[5]。彼はこの後第一大蔵卿として1742年まで政権を担当し、イギリスにおける議院内閣制の基礎を築いていくこととなる。

会計監査制度の誕生[編集]

「南海泡沫事件」イングランド人画家ウィリアム・ホガースによる1721年の作

ジョン・ブラントと南海会社の幹部の責任追及のための委員会が議会に設けられ、調査がすすめられた。ここでチャールズ・スネルは南海会社の会計記録を詳しく調べ、幹部の一人だったジャコブ・E・ソウルブリッジの経営するソウルブリッジ商会の帳簿を調査した結果を『ソウルブリッジ商会の帳簿に関する所見』という報告書にまとめ、この報告書が公式に認められた世界で最初の会計監査報告書となった。このように、東インド会社の成立から始まる株式会社制度の発達は「南海バブル」という危機を表面化し、一般大衆からの資金調達による事業形態には公正な第三者による会計記録の評価が不可欠であることを示し、公認会計士制度及び会計監査制度を誕生させた[6]

脚注[編集]

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  1. ^ 額面等価ではなく時価での等価交換という点が南海計画の核心である。株価が高ければ国債と交換に譲渡する株は相対的に少なくてすむからである。その一方で、交換した国債の額面と同額面の株式発行権を南海会社は得、余剰分を売ることで利潤を出す仕組みである。
  2. ^ 詐欺的な投機の募集も確かにあった。例えば、永久に回り続ける車輪(永久機関)を作る会社、「誰もそれが何であるかわからないが、とにかく莫大な富を生み出す企業を運営する」会社などである。なお、その莫大な富を生み出すという会社の募集主は2000ポンドを集め、その夜のうちに金袋と共に姿をくらましたという。
  3. ^ このときニュートンは『天体の動きなら計算できるが、人々の狂気までは計算できなかった』と述べたと言われている。
  4. ^ 参考文献『今ふたたびの海』は、これを題材にしたフィクションである。
  5. ^ なお、この一件で処罰を求められていた人物の中には国王の愛人も含まれていた。
  6. ^ 第3回 南海バブル-最初の会計監査報告書|コラム|ナレッジ|トーマツ:

参考文献[編集]

関連項目[編集]