ノート:ブロックチェーン

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現在話題のブロックチェーンですが、0からよりも1からの方が執筆の敷居が低いでしょうから(静止摩擦力より動摩擦力の方が小さいというアレです)、拙文ですが執筆致しました。加筆・修正大歓迎です(全面改稿も歓迎致します)。--4行DA会話) 2015年12月22日 (火) 16:08 (UTC)

脚注の件[編集]

閲覧日がないテンプレを修正するならするで、まっかっかになったり、URL ずらずら書きになったりしない綺麗な方法はないものでしょうか。--153.205.107.195 2016年4月27日 (水) 13:35 (UTC)

全ての出典を確認する時間が無いので一部にしかaccessdateを指定していませんが、もし時間がおありでしたらちゃんと出典が有効であることを確認し、その日の日付を追記してください。 -- ktns会話) 2016年4月27日 (水) 14:38 (UTC)
出典の有効性を確認し、accessdateを追記しました。--Darkitten(トーク/投稿記録) 2016年4月28日 (木) 01:33 (UTC)

疑問点タグ等の貼り付け[編集]

GiantGox さんが多くの指摘をしているので、それぞれについてコメント。①ビットネイション構想について。「ビットネイション」という言葉に「ブロック」とか「チェーン」とかいう表現がないからか、ビットネイションがブロックチェーンを使わないで実現できるかのように考えていませんか。ビットコインのようにブロックチェーンを用いて実現するという趣旨でしょう。また、にわかに事業展開が進むゆえ文献の少ないブロックチェーンについて、構想の規模というのは記事の特筆性を裏づけるとともに、冒頭で読み手をひきつける情報となります。②IBM がブロックチェーンでIoT を合理化できるとして市場参入する態度を示している点について。概要という概念を狭くとらえすぎです。ブロックチェーンについて何も知らない人が技術的な概要だけを見ても、ブロックチェーンの存在意義や使い道がイメージできません。具体的な動向をもってそれらを示すことが読む意味を理解させます。概要は、技術的=抽象的側面と、社会的=具体的側面の両方から書かれるべきです。③資産の転送経路などを可視化した3Dマップについては②に同様です。④Ripple を管理者有+非公開=中央集権型とした点について。これは当方の認識不足です。記事を修正していただければ幸いです。「途中から」公開型のシステムと合体した点や、非公開型の反省をふまえて開発が進んでいる現状を反映するようにしてください。⑤リップルのウェスタンユニオンとの提携については②に同様です。⑥銀行秘密保護法違反についても②のように考えればブロックチェーン自体の信頼性と関係します。ブロックチェーンと関係を切り離したことが中傷意図の邪推につながっています。⑦ノードは異なるブロックチェーンを連結できるという部分について。これは独自研究ではありません。出典にイギリスとヨーロッパ間の決済システムが連結されている例が出ています。

以上の理由で④以外は指摘を記事から削除します。--153.162.247.55 2016年5月15日 (日) 04:51 (UTC)

私が返信する前に該当箇所が勝手に削除されたため、Ktnsさんが取り消しを行ったようです。
ロールバックされた版
私が記事を読む限り、日本デジタルマネー協会へのリンクを張るために強引に文章をねじ込んでいるようにしか見えなかったのですが、概要という概念を狭くとらえすぎた私の誤解だったようです。『リップル (企業)は元ホワイトハウスの経済顧問ジーン・スパーリングを招いたり、International Payments Framework Associationに参加したり、ウエスタンユニオンと提携したりしている。その甲斐なく、アメリカ合衆国財務省から銀行秘密保護法違反などより罰金を科されている。』という部分に関しても、ご指摘の通りブロックチェーンと関係を切り離したことが中傷意図の邪推につながってしまったのだと思います。153.162.247.55様のおっしゃるように技術的=抽象的側面と、社会的=具体的側面の両方から捉えれば、私がブロックチェーンの説明とは関係のないRipple (支払いシステム)及びリップル (企業)への意図的な中傷を目的とした記述と感じた部分もブロックチェーンの概要になっているとも思えてきました。Rippleを管理者有+非公開=中央集権型とした部分は153.162.247.55様の認識不足だったとのことですので、+非公開を削除して管理者有=中央集権型と訂正し、その他の私が指摘した疑問点ノート等のコメントは削除させていただきます。--GiantGox会話) 2016年6月1日 (水) 00:48 (UTC)
少し時間が空いてしまいましたが、GiantGox氏のご判断で賛成です、そのご判断で間違いないと考えます。Ripple社一社による既存銀行金融機関向け価値の移動のネットワークとしての存在意義は了承できますが、ブロックチェーンにブリッジも全くしていないネットワーク、かつゲートハブなるAPI経由でのペッグも実態APIをRPCし過ぎてほぼ機能していない惨状でもあり、Ripple社が委託開発先であるR3社に対し、優先インセンティブの未払いで起訴されている実情を鑑みれば、ブロックチェーンの記事・議論にRippleネットワークは、「似て非なる物という見解」が「概ね正しく公平性に足りる事実からの反芻」と考えます。--Tds会話) 2019年1月24日 (水) 15:07 (UTC+9)
もう一点追加してノートに記録を残しますが、「私が記事を読む限り、日本デジタルマネー協会へのリンクを張るために強引に文章をねじ込んでいるようにしか見えなかった」の部分は、全く同意見です。

ノートの次章の有償起稿依頼についても、ビットネーション構想が、たしかにブロックチェーン技術と、ビットコインを始め、仮想通貨の全世界的な流通で、特に戦時下にあって国家や市中銀行が信頼出来づらい地域や、貧困地域、サードワールドなどでは、有効でも、それでも暗部としては、マネーロンダリングなどに、悪用される可能性は、全くないとは否めません。 事実数日前の渋谷の取引所での仮想通貨喪失騒ぎを鑑みても、「ビットネーション構想が提出され」たとあっても、「どこの誰に出されたのかの記載がなく、日本デジタルマネー協会の発する受け手向けだけ」でしかない、逆を言えば、この組織のフェローの方のご発言を日々目の当たりにしても、中立性で鑑みても、「盗難された通貨を追跡するシステムは、貨幣として悪だ」というようなご発言もあり、組織ではなく個人の意見だろうと、割り切ってみても、「マネーロンダリング有りきの、ブロックチェーンが存在しない古い時代の貨幣のあり方を旧態依然と情報発信をされている」 一方で、「盗んだ先のウォレットから仮想通貨の価値移動がしないような、小さなデジタルデータを送信し電子ウォレットを事実上、追跡・監視できる透明性、トランスペアレンシーの観点(不正は赦さないということがブロックチェーン技術では可能なんだ)という現実技術に関しての言及」は、なんら言及がなされていません。(被害に遭われた・遭われなかったについても中立に考えてみています)盗まれた仮想通貨の技術に対する、悪意をみせないような、下げしめは、大人ですから、如何なものかと、傍観しています。残念ながら、とても自己利益への我田引水にしか見えていません。 そういった意味で、有償起稿をお金を得て、加筆をするのは、到底偏った記事にもなりますので、反対を強く願います。 反論があれば、このノートでお願い致します。有償起稿は受けないで下さい。--tds会話) 2018年1月29日 (月) 03:57 (UTC)

節「日本ブロックチェーン協会」における「有償の寄稿」について[編集]

利用規約/有償受託寄稿についての改訂に基づき、以下の旨をこちらに記入しておきます。日本ブロックチェーン協会からの依頼を受注し、節「日本ブロックチェーン協会」を有償で執筆しました(2016年12月20日 (火) 03:48‎)。報酬として、金銭を授受する予定となっています。上記リンク先記載の規約や、日本語版でのその他ルールは遵守していると認識しておりますが、問題点、ご意見などありましたら、こちらでお寄せいただけますと幸いです。よろしくお願いいたします。--2014leica会話) 2016年12月19日 (月) 18:53 (UTC)

ブロックチェーンに不可欠な構成要素の一つとして日本ブロックチェーン協会があるのでしょうか? 日本ブロックチェーン協会という記事を検討したほうがよいのでは(にしても、同協会についてWikipedia:独立記事作成の目安を満たすだけの出典を提示できるようにすることが先決ですが)。この記事内で可能なのは、ブロックチェーンの重要事項について、適宜日本ブロックチェーン協会による解説を出典として用いるくらいでは。ちなみに同じことは「ブロックチェーン推進協会」についても言えます。 --210.138.208.205 2016年12月21日 (水) 12:10 (UTC)

有償寄稿について、規約・ルールの細かい文言を読み込む根気を当方は持ち合わせておりません。それらを遵守されているかどうかはコメントしません。しかし、ことブロックチェーンに関しては、有償寄稿が望ましくないと考えます。一方で日本ブロックチェーン協会が不可欠な構成要素かという問題提起は意味が漠然としています。仮にブロックチェーンの説明に必須かという指摘だとすると、そもそもブロックチェーンに関して説明を要する部分とはどこかという点が問題となります。この点において踏まえておくべき事実がいくつもあります。まず中本哲史の正体が分かっていない。次にビットコインの出た時期が世界金融危機と重なっているのに関連性が社会でほとんど論じられていない。そして開発資金の出所がよく分かっていない。しかし2015年から明確に技術の普及を目的としてにわかに開発市場が活発化した。それは世界から日本へ間髪入れず起こった。そしてR3に世界的な開発資金源と目される投資銀行がひしめいている。参加銀行には世界金融危機に対して一定の責任を負うものがいくつもある。これら一連の事実を踏まえると、一体誰がいかなる目的と手段でブロックチェーンを開発してきたかが焦点となります。それを追及する場合には開発側負担による有償寄稿が望ましくありません。今回の寄稿については、日本ブロックチェーン協会に参画する28社のうち具体的な社名をいくつか他記事とリンクすれば焦点となる問題の解明にある程度貢献できるように思います。同団体の示すブロックチェーンの定義に関して意見します。ブロックチェーンを技術面からのみ定義するというのは一般の門外漢を阻害する行為です。投資・開発側に利益をもたらすビジネスという側面からも定義されるべきです。技術が普及すれば独占ビジネスとなります。現にカルテルといえる部分が存するのです。これらの観点から次のようにします。技術的定義は特に節を設けません。同協会の節に付記します。--114.164.212.26 2016年12月26日 (月) 01:08 (UTC)

ご発議につきまして、Wikipedian個人がWikipediaに記事を起こすことに、企業から有償(スポンサード)をいただくことは、大いに問題ありと反対意見を表明致します。速やかに東京リージョンに報告をあげ、Wikipedia財団本部へ連絡連携を深くお願い申し上げます。--Tds([[利用者-会話]:Tds|会話])2018年1月24日(水) 14:53(UFC+9)

114.164.212.26様、要点整理およびそれに基づいた記事への手入れ、参画企業および定義に関する詳細の加筆、ありがとうございます。途中、当該記載部分の記事冒頭への移動、定義に関する独立した節の作成…など、他の執筆者の方による加筆修正もありましたが、中立的な観点に照らし合わせて見ても、この記事へ日本ブロックチェーン協会について記載するならば、私の当初の編集と同じく、同団体に関する独立した節が設けられている現状(2016年12月26日 (月) 11:26の版‎)の構成が妥当かと、私も考えております。--2014leica会話) 2016年12月28日 (水) 04:14 (UTC)

セクション構成[編集]

1 概要
2 R3
3 ハイパーレッジャー・プロジェクト
4 日本株式市場への影響
5 ブロックチェーン推進協会
6 日本ブロックチェーン協会

というセクション構成から

1 定義
2 技術開発
   2.1 R3
   2.2 ハイパーレッジャー・プロジェクト
   2.3 日本株式市場への影響
3 応用
4 啓蒙活動

というセクション構成にしました。今回大胆に編集させていただきましたが、対案がありましたらお伺いしよりよい構成を目指したい所存です。今回はとりあえずそのままにしたのですが、個人的には、「日本株式市場への影響」での個別企業の株価の変動の話題は、正直、これほど大きく取り上げるほどブロッチェーンにとって重大なことなのかなと思っています。たとえば「経済への影響」のような広い範囲を扱うセクションに作りかえて(当然日本以外にも言及し)その中で軽く日本の個別の株価にもチラっと触れるくらいが相当では。 --210.130.190.78 2017年1月2日 (月) 08:02 (UTC)[1]の版のセクション構成に更新. --210.138.179.201 2017年1月9日 (月) 02:08 (UTC)

大胆に編集する必要性はありません。よって対案も必要ありません。「日本株式市場への影響」以外の編集意図も書かれていないですね。できあがりのセクション構成は書かれていますが。ここでの議論をけしかけているだけのようですね。JPOVの問題とは、あなたが編集する前の概要節に集約された、ブロックチェーンの開発主体・用途です。推進するのに都合の悪い情報もありますが、世界経済に影響する事実ですので目立つところへ置くべきでしょう。出典削りとはスマート・コントラクトのことでしょうか。冒頭に便利な部分だけを書くというのは中立的でありません。市場規模を並べて書くのも、背景を考えず「ブロックチェーンは儲かるんだぞー」とプロパガンダするようなものです。--153.204.178.182 2017年1月8日 (日) 14:58 (UTC)
「カルテル」に関しての記述はとりあえず上の方に移しました。ただ、Zero Hedge英語版ははたしてWikipedia:信頼できる情報源でしょうか。「背景」が必要とお考えなら「背景」を加筆して下さい。全部まとめて取り消すのでなく、問題がある部分を直すとか指摘するようにして下さい。 --210.138.208.119 2017年1月9日 (月) 00:36 (UTC)
「全部まとめて取り消すのでなく、問題がある部分を直すとか指摘するようにして下さい。」とは、セクション構成を変えた人が言うことではないでしょう。情報源の信頼性ですが、相対的に判断されるべきです。一般に知られたニュースソースでなくても、世界情勢を具体的にふまえた分析であれば、それは信頼性が高いです。ブロックチェーンのような先端技術においては、そういう情報源から見える動向で、しばしば既成事実化した部分だけが国内で報道されます。ご指摘のZero Hedge は世界的観点における分析の行き届いたソースであって、信頼性があります。あるいは、単純な既成事実からは検証不可能な事情を検証可能とするものです。--153.160.233.234 2017年1月9日 (月) 01:22 (UTC)
セクション構成に問題があると思ったからセクション構成(だけ)を直したのですが。今のところ[2]についての具体的な論点は、Zero Hedgeを典拠として「カルテル」に言及するべきか(またどの程度目立つ場所にそれを書くか)、と、市場規模が大きいことを目立つ場所に書きすぎているか、だけでいいでしょうか。セクション構成については「現状を変えるのが悪い」という趣旨のように聞こえますが、具体的でないので対応のしようがありません。こういうセクションが足りないとか、このセクションはこう分割したほうがいいとか、これとこれを交換したいとか、もう少し具体的に問題点を指摘いただけませんか? コメント依頼もしてきたのでしばらく議論の進展を待ちます。 --210.138.179.201 2017年1月9日 (月) 02:08 (UTC)
Zero Hedgeについては派生義論なので下にセクションを分けます。ご意見はそちらへどうぞ。 --202.214.230.48 2017年2月8日 (水) 09:16 (UTC)
チェック セクション構成について再反論はないようなので、「定義」「技術開発」…といったトップダウンな整理の仕方にします。懸念点について書くべきというご意見はもっともなので、今後の執筆に反映しましょう。 --210.149.250.74 2017年3月1日 (水) 08:41 (UTC)

Zero Hedge[編集]

IP153.204.178.182の方のご意見によれば、「Zero Hedge は世界的観点における分析の行き届いたソースであって、信頼性があります」とのことです。しかし、Zero Hedgeについては報道などで散々な評価がなされています。「陰謀論の傾向が強い」ウェブサイト("deeply conspiratorial")[3]で、運営上「不誠実なまとめ方をさせるプレッシャーがあった」("there was pressure to frame issues in a way he felt was disingenuous")と著者自身が認めている[4]そうです。よい評判はどこかで確認できますか? ブロックチェーンの欠点や悪い側面について書くことを否定はしませんが、そういったことが主流の情報源でどう触れられていることが多いかをまとめるのがウィキペディアの方針に適するやり方です。「先端」的観点からは多少物足りないかもしれませんが、それがウィキペディアの限界です。懸念や欠点を書きたければ、主流のメディアやよく知られた専門家の論文等でどういう風に書かれているかを調べるといいかと。 --202.214.230.48 2017年2月8日 (水) 09:17 (UTC)

大部お待ちしましたが反論なかったので、信頼性不十分として除去しました。 --210.149.250.74 2017年3月1日 (水) 08:47 (UTC)
ご多忙な中、貴重なご意見や議論のお時間をありがとうございます。信頼性不十分として除去を確認させて頂きました。--tds会話) 2018年1月29日 (月) 04:02 (UTC)