竹山 (横浜市)
竹山 | |
|---|---|
  竹山 竹山の位置  竹山 竹山 (神奈川県) | |
| 北緯35度29分54.94秒 東経139度33分35.61秒 / 北緯35.4985944度 東経139.5598917度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川県 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 区 | 緑区 |
| 町名制定 | 1972年（昭和47年）9月6日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.535 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 6,614人 |
| • 密度 | 12,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
226-0005[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
竹山（たけやま）は、神奈川県横浜市緑区の地名。現行行政地名は竹山一丁目から竹山四丁目。住居表示未実施区域[5]。
地理
緑区の南東部に位置し、西に鴨居、東に鴨居町、南に保土ケ谷区上菅田町と新井町と接している。
歴史
沿革
- 1972年（昭和47年）9月6日 - 鴨居町の一部を分離し、竹山一丁目から竹山四丁目を新設。
- 1985年（昭和60年）7月22日 - 鴨居町の一部を竹山一丁目に編入。
- 1990年（平成2年）7月1日 - 竹山二丁目の一部を竹山四丁目へ編入。鴨居町の一部を竹山四丁目に編入。
- 1994年（平成6年）11月6日 - 行政区再編成により、緑区を再設置。横浜市緑区竹山となる[6]。
世帯数と人口
2021年（令和3年）7月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 竹山一丁目 | 1,022世帯 | 2,050人 |
| 竹山二丁目 | 659世帯 | 1,203人 |
| 竹山三丁目 | 637世帯 | 1,253人 |
| 竹山四丁目 | 1,019世帯 | 2,108人 |
| 計 | 3,337世帯 | 6,614人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 9,641人 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 8,697人 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 8,024人 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 7,516人 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 7,067人 | [11] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,079世帯 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 3,029世帯 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 3,025世帯 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 3,044世帯 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 3,105世帯 | [11] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[12]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 竹山一丁目 | 全域 | 横浜市立竹山小学校 | 横浜市立鴨居中学校 |
| 竹山二丁目 | 全域 | ||
| 竹山三丁目 | 全域 | ||
| 竹山四丁目 | 全域 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 竹山一丁目 | 28事業所 | 185人 |
| 竹山二丁目 | 5事業所 | 31人 |
| 竹山三丁目 | 26事業所 | 272人 |
| 竹山四丁目 | 4事業所 | 33人 |
| 計 | 63事業所 | 521人 |
施設
その他
日本郵便
関連項目
- 竹山（曖昧さ回避）
脚注
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “令和３年(2021) 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2021年8月6日). 2021年8月7日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “竹山の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年8月11日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “横浜竹山郵便局”. 日本郵便. 2021年11月28日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
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