小山台 (横浜市)
小山台 | |
---|---|
北緯35度22分41.38秒 東経139度33分26.13秒 / 北緯35.3781611度 東経139.5572583度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 神奈川県 |
市町村 | 横浜市 |
区 | 栄区 |
町名制定 | 1994年(平成6年)9月26日 |
面積 | |
• 合計 | 0.316 km2 |
人口 | |
• 合計 | 2,624人 |
• 密度 | 8,300人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
247-0002[3] |
市外局番 | 045(横浜MA)[4] |
ナンバープレート | 横浜 |
小山台(こやまだい)は、神奈川県横浜市栄区の地名。現行行政地名は小山台一丁目から小山台二丁目。住居表示実施済区域[5]。
地理
栄区の北部に位置し、南東に鍛冶ケ谷町、南西と西に小菅ケ谷、北東に港南区野庭町、東に港南区日野南と接している。
歴史
沿革
- 1994年(平成6年)9月26日 - 住居表示を実施に伴い、小菅ケ谷町の一部を分離し、小山台一丁目と小山台二丁目を新設。
- 1996年(平成8年)10月21日 - 小菅ケ谷町の一部を小山台一丁目に編入、小山台一丁目の一部を小菅ケ谷四丁目へ編入[6]。
町名の変遷
実施後 | 実施年月日 | 実施前(各町名ともその一部) |
---|---|---|
小山台一丁目 | 1994年(平成6年)9月26日 | 小菅ケ谷町(一部) |
小山台二丁目 |
世帯数と人口
2021年(令和3年)7月31日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
小山台一丁目 | 421世帯 | 959人 |
小山台二丁目 | 705世帯 | 1,665人 |
計 | 1,126世帯 | 2,624人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 2,861人 | [7] | |
2000年(平成12年) | 2,792人 | [8] | |
2005年(平成17年) | 2,597人 | [9] | |
2010年(平成22年) | 2,537人 | [10] | |
2015年(平成27年) | 2,460人 | [11] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 875世帯 | [7] | |
2000年(平成12年) | 921世帯 | [8] | |
2005年(平成17年) | 916世帯 | [9] | |
2010年(平成22年) | 975世帯 | [10] | |
2015年(平成27年) | 948世帯 | [11] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[12]。
丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
小山台一丁目 | 32番、33番 | 横浜市立小菅ケ谷小学校 | 横浜市立小山台中学校 |
1〜31番 | 横浜市立小山台小学校 | ||
小山台二丁目 | 全域 |
事業所
2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
小山台一丁目 | 32事業所 | 165人 |
小山台二丁目 | 29事業所 | 178人 |
計 | 61事業所 | 343人 |
施設
- 横浜市立小山台小学校
- 横浜市立小山台中学校
- 小菅ケ谷幼稚園[14]
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[16]。
丁目 | 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
---|---|---|---|
小山台一丁目 | 全域 | 栄警察署 | 本郷台駅前交番 |
小山台二丁目 | 全域 |
脚注
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “令和3年(2021) 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2021年8月6日). 2021年8月7日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ a b “小山台の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年8月11日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “案内地図”. 小菅ケ谷幼稚園. 2021-10-10]閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
- ^ “交番紹介”. 栄警察署. 2021年10月8日閲覧。