佐々木卓
ささき たかし 佐々木 卓 | |
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生誕 |
1959年7月5日(64歳) 日本 東京都 |
出身校 | 早稲田大学法学部 |
職業 | 実業家 |
肩書き | TBSテレビ代表取締役社長 |
任期 | 2018年6月 - |
前任者 | 武田信二 |
佐々木 卓(ささき たかし、1959年〈昭和34年〉7月5日 - )は、日本の実業家。株式会社TBSホールディングス[1]・株式会社TBSテレビ代表取締役社長[2]。
経歴
学生時代
東京都出身[3]。中学3年の時、当時住友銀行に勤務していた宿澤広朗(早稲田大学政治経済学部出身)がラグビー日本代表に選出されたことに触発され、早稲田大学高等学院を受験し入学[4]。大西鐵之祐ヘッドコーチらの指導で第57回全国高等学校ラグビーフットボール大会に出場した[4]。
早稲田大学法学部[5]在学中は体育会ラグビー蹴球部に所属(ポジションはスクラムハーフ)。早大ラグビー部の1年後輩に、自身とハーフ団を形成した本城和彦やスポーツライターの藤島大がいる。
TBS
1982年、東京放送(旧法人、現:TBSHD)入社。北京支局長、『筑紫哲也 NEWS23』プロデューサー、編成局編成部長、経理局長、グループ経営企画局長、編成局長、常務取締役を経て2017年に専務取締役、2018年6月28日よりTBSテレビ代表取締役社長に就任した[3]。
赤坂エンタテインメント・シティ構想
社長就任翌年の2019年1月30日、TBSHDはTBSシナジーを生む総合メディア戦略の一環として『赤坂エンタテインメント・シティ構想』を発表。三菱地所と共同事業協定を締結し、国際新赤坂ビルの再開発や、赤坂サカス及び周辺施設のリニューアルを計画すると報じられた[6]。この構想に伴い、1996年から休業期間を経て24年間続いたライブハウス『赤坂BLITZ』(末期の名称はマイナビBLITZ赤坂)は2020年9月22日をもって営業を終了した[7]。
ブランドプロミスとロゴマーク変更
2020年1月6日、TBSは翌年(2021年)に迫った創立70周年に向け、TBSグループにおける企業理念とブランドプロミスを制定することを発表。日本だけでなく世界に向けた、あらゆるサービスを提供していくとされた[8]。この理念を受け、現放送センターが完成した1994年から26年間親しまれてきたローマン体ロゴ[8]と、2000年4月から20年間使われたネットワークシンボル『ジ〜ン』の使用を終了し、ブルーを基調としたTBSロゴに生まれ変わった。
また同年10月1日には、持株会社の東京放送ホールディングスが「TBSホールディングス」に名称変更されている。
『東京マガジン』存続を巡って
2021年4月改編では、平成改元後の1989年10月にスタートした長寿情報バラエティ『噂の!東京マガジン』を終了させる方針だった。背景には、司会の森本毅郎を始めとするレギュラー出演者の高齢化が主な理由とされている[9][10]。折しも、ジャニーズ事務所所属のアイドルグループ・Snow Manの冠番組『それSnow Manにやらせて下さい』が『東京マガジン』の後番としてレギュラー放送されることが決定しており、視聴者層の若返りも求められていた。話し合い及び調整の末、『東京マガジン』は地上波からBS-TBSへ移行する形で打ち切りを免れることになった[9]。
脚注
- ^ “役員一覧|TBSホールディングス”. 2021年9月21日閲覧。
- ^ “役員一覧|TBSテレビ”. 2021年9月21日閲覧。
- ^ a b “TBS佐々木卓社長に聞く、地方局の東京支社をシェアオフィスに移転する狙い 「JNN系列をさらに強い集団に」”. ITmedia. 2021年9月21日閲覧。
- ^ a b 毎日新聞 (22 December 2020). "ラグビーから学んだ経営理念/上 TBS社長 「個性を認めてこそ組織だ」" (Interview). Interviewed by 黒川優. 2021年9月23日閲覧。
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は無視されます。 (説明) - ^ “TBSに注入される「早大ラグビー部」の魂”. 現代ビジネス. 講談社 (2018年6月2日). 2019年6月23日閲覧。
- ^ "「赤坂エンタテインメント・シティ構想」の実現に向けて" (PDF) (Press release). TBSホールディングス. 30 January 2019. 2021年9月23日閲覧。
- ^ “「マイナビBLITZ赤坂」が閉館 最終はファン見守る中、人気グループがライブ”. 赤坂経済新聞 (みんなの経済新聞ネットワーク). (2020年9月30日) 2021年9月23日閲覧。
- ^ a b "TBSグループ、企業理念及びブランドプロミスを制定 ブランドロゴも刷新" (PDF) (Press release). TBSホールディングス. 6 January 2020. 2021年9月23日閲覧。
- ^ a b “「噂の!東京マガジン」地上波からBSへの移行は“格下げ”ではない”. ZAKZAK (産業経済新聞社). (2021年3月30日) 2021年9月23日閲覧。
- ^ ““時代錯誤の老害番組”の批判も!『噂の!東京マガジン』終了はあのコーナーのせい?”. サイゾー (2020年11月13日). 2021年9月23日閲覧。