井土ケ谷下町
井土ケ谷下町 | |
---|---|
北緯35度25分55.55秒 東経139度36分20.24秒 / 北緯35.4320972度 東経139.6056222度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 神奈川県 |
市町村 | 横浜市 |
区 | 南区 |
町名制定 | 1936年(昭和11年)11月1日 |
面積 | |
• 合計 | 0.214 km2 |
人口 | |
• 合計 | 4,253人 |
• 密度 | 20,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
232-0053[3] |
市外局番 | 045(横浜MA)[4] |
ナンバープレート | 横浜 |
井土ケ谷下町(いどがやしもまち[3])は、神奈川県横浜市南区の地名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施区域[5]。
地理
南区の中央部に位置し、西に井土ケ谷中町、北と東に南太田、川を挟んで南東に花之木町、南に中島町と接している。
河川
歴史
沿革
- 1936年(昭和11年)11月1日 - 井土ケ谷町の一部を分離し、井土ケ谷下町を新設。横浜市中区井土ケ谷下町となる。
- 1943年(昭和18年)12月1日 - 南区を新設し、横浜市南区井土ケ谷下町となる。
- 1955年(昭和30年)3月31日 - 井土ケ谷中町の一部を井土ケ谷下町に編入。井土ケ谷下町の一部を南太田町へ編入。
- 1969年(昭和44年)10月1日 - 行政区再編成により、南区を再配置。横浜市南区井土ケ谷下町となる。
- 1995年(平成7年)10月16日 - 南太田町の一部を井土ケ谷下町に編入。井土ケ谷下町の一部を南太田二丁目、南太田三丁目、南太田四丁目へ編入[6]。
世帯数と人口
2021年(令和3年)7月31日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
井土ケ谷下町 | 2,619世帯 | 4,253人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 5,067人 | [7] | |
2000年(平成12年) | 4,741人 | [8] | |
2005年(平成17年) | 4,487人 | [9] | |
2010年(平成22年) | 4,344人 | [10] | |
2015年(平成27年) | 4,143人 | [11] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 2,188世帯 | [7] | |
2000年(平成12年) | 2,193世帯 | [8] | |
2005年(平成17年) | 2,204世帯 | [9] | |
2010年(平成22年) | 2,341世帯 | [10] | |
2015年(平成27年) | 2,319世帯 | [11] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[12]。
番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|
1〜14番地 19〜41番地 45〜211番地 217〜223番地 226番地以降 |
横浜市立南太田小学校 | 横浜市立蒔田中学校 |
15〜18番地 | 横浜市立大岡小学校 | |
42〜44番地 212〜216番地 224〜225番地 |
横浜市立井土ケ谷小学校 |
事業所
2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
井土ケ谷下町 | 194事業所 | 2,119人 |
施設
この節の加筆が望まれています。 |
その他
日本郵便
関連項目
脚注
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “令和3年(2021) 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2021年8月6日). 2021年8月7日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ a b c “井土ケ谷下町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年8月11日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021-08-08]閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。