高倉町 (大阪市)
高倉町 | |
|---|---|
 | |
  高倉町 高倉町の位置  高倉町 高倉町 (大阪府) | |
| 北緯34度42分59.7秒 東経135度31分53.88秒 / 北緯34.716583度 東経135.5316333度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 都島区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.257795414 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 5,431人 |
| • 密度 | 21,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
534-0011[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
高倉町（たかくらちょう）は、大阪府大阪市都島区にある町名。現行行政地名は高倉町一丁目から高倉町三丁目。
地理[編集]
大阪市都島区の北部に位置する。西は友渕町、東は御幸町、南は都島北通、北は阪神高速12号守口線の高架下を流れる城北川を挟んで大東町とそれぞれ接する。
河川[編集]
歴史[編集]
地名の由来[編集]
1180年（治承4年）、譲位後の高倉天皇が厳島行幸の際に立ち寄った川尻の寺江と福原行幸の際に立ち寄った寺江頓宮が当地に当たるとの伝承から命名された[5]。
世帯数と人口[編集]
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 高倉町一丁目 | 1,411世帯 | 2,345人 |
| 高倉町二丁目 | 572世帯 | 1,113人 |
| 高倉町三丁目 | 826世帯 | 1,973人 |
| 計 | 2,809世帯 | 5,431人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 4,741人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 4,721人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 4,898人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 5,077人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 5,129人 | [10] |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,217世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 2,306世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 2,388世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 2,542世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 2,554世帯 | [10] |
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11][12]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に都島区の小学校・中学校から選択することも可能。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 高倉町一丁目 | 全域 | 大阪市立高倉小学校 | 大阪市立高倉中学校 |
| 高倉町二丁目 | 全域 | ||
| 高倉町三丁目 | 全域 |
事業所[編集]
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 高倉町一丁目 | 122事業所 | 1,107人 |
| 高倉町二丁目 | 96事業所 | 646人 |
| 高倉町三丁目 | 77事業所 | 789人 |
| 計 | 295事業所 | 2,542人 |
施設[編集]
交通[編集]
道路[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
関連項目[編集]
- 大阪大空襲 - 1945年6月7日の空襲で、当地に焼夷弾が投下された。
- 高倉町 (曖昧さ回避)
脚注[編集]
- ^ “大阪府大阪市都島区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “高倉町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “都島区の豆知識”. 都島ドットコム. 2018年9月4日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “都島区小学校一覧” (PDF). 大阪市 (2019年9月27日). 2019年10月22日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “都島区中学校一覧” (PDF). 大阪市 (2019年9月6日). 2019年10月22日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
