日本ドローン協会
| 設立 | 2015年4月 |
|---|---|
| 所在地 |
 日本 東京都港区赤坂二丁目20番10号 |
| 法人番号 | 7290005015413 |
| 活動地域 |
日本 |
| 活動内容 | ドローンの普及・安全飛行啓蒙 |
| ウェブサイト | https://alldrones.org |
一般社団法人日本ドローン協会（にほんドローンきょうかい）は、日本における無人航空機（ドローン）の普及や安全飛行の啓蒙などを目的とした一般社団法人である[1][2]。
概要[編集]
無人航空機（ドローン）を安全に飛ばせる環境整備を目指して2015年4月に福岡市中央区で設立[3]。日本全国の土地所有者に「スカイグラウンド」としてドローンを自由に飛行させることができる場所の提供を呼びかけている[3][4]。
ドローン操縦資格者の養成に向け大分県杵築市と連携し、同市立上小学校の校舎跡を活用して専門講座を開講している[2][5]。同拠点はドローンスポーツの練習場としても活用し、オートバックスセブンと提携して「ドローンサッカー」の普及などに取り組む[2][6]。
役員[編集]
- 代表理事 - 溝部公憲（陸上単発飛行機操縦士）
- 理事 - 日原仰起
- 理事 - 菊池夏樹
- 理事 - 白砂伸夫（神戸国際大学教授）
- 監事 - 飯沼純一
- アメリカ西部地区代表 - 鴨下哲（FAA Designated Pilot Examiner）
脚注[編集]
出典[編集]
- ^ “ドローン問題が投げかける報道と映像制作のこれから”. 日経エンタテインメント! (日経BP). (2015年9月3日) 2019年10月25日閲覧。
- ^ a b c “操縦講座や「スポーツ」練習場 杵築にドローン拠点”. 大分合同新聞 (大分合同新聞社). (2019年3月30日) 2019年10月25日閲覧。
- ^ a b “ドローン「安全に飛ばせる場所を」 福岡の愛好家、環境整備へ”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2015年5月16日) 2019年10月25日閲覧。
- ^ “【日本の議論】「公園×」東京都ドローン規制に困惑の声 “未来の技術”“テロの道具”混乱する泥縄対応”. 産経ニュース (産業経済新聞社). (2015年5月29日) 2019年10月25日閲覧。
- ^ “ドローン：杵築市、専門講座開設へ 教育、防災、映像 小学校舎跡を利用 企業誘致も狙う ／大分”. 毎日新聞地方版 (毎日新聞西部本社). (2018年12月28日) 2019年10月25日閲覧。
- ^ “オートバックス、ドローンサッカーの日本普及目指す”. WING (航空新聞社). (2019年2月21日) 2019年10月25日閲覧。
- ^ “協会概要”. 日本ドローン協会. 2019年10月25日閲覧。