岡崎正也

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岡崎 正也[1][2](おかざき まさや、前名・源之助[3]1864年9月25日元治元年8月25日[4] - 1942年昭和17年)2月19日[5])は、明治時代から昭和初期日本弁護士[1]会社役員資産家[6][7][8][9]。族籍は三重県平民[3][4][10]

経歴[編集]

三重県河芸郡一身田村字上津部田(現・津市)出身[11]。岡崎源十郎の長男[1][7][12]。生家は代々農業を営む[8]1878年、新潟英語学校に入り、在学2年で4ヶ年の課程を終え学業が大に進む[2]1881年大学予備門に入り、その後病気のため2年休学する[2]1883年家督を相続し、前名・源之助を改める[9]

1886年、大学予備門の課程を終え1887年高等中学法科を卒業する[2]1890年帝国大学法科大学を卒業[2][13]法学士の称号を受く[12]。代言人免許を受け東京新組合代言人会に所属、1893年、弁護士法施行とともに弁護士となり、訴訟事務に従事する[10]

民事及び行政訴訟を専門とする[3]。傍ら東京法学院東京専門学校講師を兼ねる[8]東京弁護士会の牛耳を執り、民法の大家(たいか)として知られる[9]。東京弁護士会から第一東京弁護士会が分裂してからは第一東京弁護士会に所属。

東京電燈監査役、信越電力取締役を務める[8]1928年、弁護士隠退と同時に諸会社の役員を辞す[8]

人物[編集]

趣味は陶器[1]書画謡曲[8][9]。宗教は天台宗[1][7]。三重県在籍[8][9]。住所は東京市麻布区本村町[1][8][12]。墓所は谷中霊園

家族・親族[編集]

岡崎家
  • 父・源十郎(三重平民)[3]
  • 妻・きよ1875年 - ?、東京、植木清吉の二女)[4][7]
  • 長男・正彦1897年 - ?、垣内商事社員[7]、資産家[9]
    • 同妻・英子1902年 - ?、東京、稲茂登三郎の三女)[8][9]
  • 娘・ステ1896年 - ?、静岡、弁護士鈴木於用の妻)[7]
  • [8]
親戚

その他[編集]

昭和17年、それまで所蔵していた一休宗純和尚肖像画(現在重要文化財で、弟子没倫紹等賛作)[15]図屏風(同じく重要文化財で、両方とも室町時代の作)[16]などの絵画が当時の東京帝室博物館、現在の東京国立博物館寄贈された。

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f 『帝国大学出身名鑑』オ106頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月28日閲覧。
  2. ^ a b c d e 『在野名士鑑 巻の1』34 - 37頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月28日閲覧。
  3. ^ a b c d 『人事興信録 第6版』を150頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年2月21日閲覧。
  4. ^ a b c 『人事興信録 第4版』を124頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月28日閲覧。
  5. ^ 「岡崎正也氏」『朝日新聞』、1942年2月21日、2面。
  6. ^ 『全国五十万円以上資産家表 時事新報社第三回調査』3頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月29日閲覧。
  7. ^ a b c d e f 『大衆人事録 第3版』オ之部151頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月28日閲覧。
  8. ^ a b c d e f g h i j 『人事興信録 第9版』オ182頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月28日閲覧。
  9. ^ a b c d e f g 『人事興信録 第13版 上』オ196頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月29日閲覧。
  10. ^ a b 『人事興信録 第5版』を177頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月28日閲覧。
  11. ^ a b 『大日本婦人録』た423頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2024年2月11日閲覧。
  12. ^ a b c 『現代人名辞典』ヲ127頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年2月28日閲覧。
  13. ^ 『東京帝国大学一覧 明治24-25年』第十九章 学士及卒業生姓名359頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年2月21日閲覧。
  14. ^ 歴史が眠る多摩霊園
  15. ^ e国宝 一休
  16. ^

参考文献[編集]

  • 『東京帝国大学一覧 明治24-25年』東京帝国大学、1886 - 1912年。
  • 山田倬(秋村)、武部竹雨(弁次郎)編『在野名士鑑 巻の1』竹香館、1892年。
  • 婦女通信社編『大日本婦人録』婦女通信社、1908年。
  • 古林亀治郎編『現代人名辞典』中央通信社、1912年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第4版』人事興信所、1915年。
  • 『全国五十万円以上資産家表 時事新報社第三回調査』時事新報社、1916年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第5版』人事興信所、1918年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第6版』人事興信所、1921年。
  • 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第3版』帝国秘密探偵社、1930年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第9版』人事興信所、1931年。
  • 校外調査会編『帝国大学出身名鑑』校外調査会、1932年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第13版 上』人事興信所、1941年。