大高台
大高台 | |
|---|---|
 名古屋市立大高小学校正門 （2020年（令和2年）6月） | |
  大高台 大高台の位置  大高台 大高台 (名古屋市) | |
| 北緯35度3分35.84秒 東経136度56分5.93秒 / 北緯35.0599556度 東経136.9349806度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 緑区 |
| 町名制定[1] | 1988年（昭和63年）7月31日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.285851565 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,723人 |
| • 密度 | 9,500人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
459-8003[4] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[5] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
大高台（おおだかだい）は、愛知県名古屋市緑区の町名。現行行政地名は大高台一丁目から大高台三丁目。住居表示未実施[6]。
地理[編集]
名古屋市緑区の南西部に位置し、周囲の殆どが大高町に囲まれている。
歴史[編集]
町名の由来[編集]
大高町の高台に位置することによる[7]。
沿革[編集]
- 1988年（昭和63年）7月31日 - 緑区大高町の一部より、同区大高台一〜二丁目が成立[1]。
- 2007年（平成19年）11月17日 - 大高町（字石神・馬ノ背・榎峡・懸田・釜野・北銭瓶・小村・小村谷・神宮戸・平野・屏所・東姥神・平野池下・西姥神・西向山・粕森谷・南大高畑）の一部より、大高台三丁目が成立。大高町（字馬ノ背・北銭瓶・小村・小村谷）の一部を一〜二丁目へ編入[8]。
- 2018年（平成30年）11月10日 - 大高町（字赤塚・洞之腰）の一部を二丁目へ編入[9]。
世帯数と人口[編集]
2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 大高台一丁目 | 330世帯 | 806人 |
| 大高台二丁目 | 368世帯 | 915人 |
| 大高台三丁目 | 330世帯 | 1,002人 |
| 計 | 1,028世帯 | 2,723人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 1,286人 | [10] | |
| 2000年（平成12年） | 1,324人 | [11] | |
| 2005年（平成17年） | 1,356人 | [12] | |
| 2010年（平成22年） | 2,257人 | [13] | |
| 2015年（平成27年） | 2,436人 | [14] | |
| 2020年（令和２年） | 2,650人 | [15] |
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[16]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[17]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校普通科 |
|---|---|---|---|---|
| 大高台一丁目 | 全域 | 名古屋市立大高小学校 | 名古屋市立大高中学校 | 尾張学区 |
| 大高台二丁目 | 全域 | |||
| 大高台三丁目 | 全域 |
施設[編集]
- 名古屋市立大高小学校
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
- ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 865.
- ^ “愛知県名古屋市緑区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月31日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “緑区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年3月31日閲覧。
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 635.
- ^ “名古屋市緑区の一部で町名・町界変更を実施(平成19年11月17日実施)”. 名古屋市. 2019年4月24日閲覧。
- ^ “名古屋市緑区大高町の一部で町名・町界整理を実施（平成30年11月10日実施）”. 名古屋市. 2021年12月12日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “国勢調査 令和２年国勢調査 小地域集計 （主な内容：基本単位区別，町丁・字別人口など） 23：愛知県 | ファイル | 統計データを探す”. 政府統計の総合窓口. 2023年12月1日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月31日閲覧。
参考文献[編集]
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
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