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[[アマチュア無線]]では非常に有名な企業で、日本初の可搬型機を開発し、携帯用無線機メーカーの草分け的存在である。また、価格が100万円を超えるような機種を発売し、他社との差別化を図っている。2011年現在の売り上げの主力はアマチュア無線機、海外向けの業務用無線機などであり、その他には航空用無線機器、航海機器、[[無線LAN]]機器などを扱っている。近年では[[NTTドコモ]]の[[IPセントレックス#モバイルセントレックス|モバイルセントレックス]]([[PASSAGE DUPLE]])用[[Session Initiation Protocol|SIPサーバ]]なども取り扱っている。社名の由来は名称'''井上電機製作所'''(創業者・井上徳造にちなむ)の頭文字「I」と、communicationの頭文字「com」を合成したものである。もともとの略号はI.E.W.(Inoue Electric Works)であり、一時はI.C.E.(井上通信電子)を使用したこともあった。ICOMの商標は社名変更前から長く使われているが、商標使用当初の読みは「アイコム」ではなく「イコム」だった。 |
[[アマチュア無線]]では非常に有名な企業で、日本初の可搬型機を開発し、携帯用無線機メーカーの草分け的存在である。また、価格が100万円を超えるような機種を発売し、他社との差別化を図っている。2011年現在の売り上げの主力はアマチュア無線機、海外向けの業務用無線機などであり、その他には航空用無線機器、航海機器、[[無線LAN]]機器などを扱っている。近年では[[NTTドコモ]]の[[IPセントレックス#モバイルセントレックス|モバイルセントレックス]]([[PASSAGE DUPLE]])用[[Session Initiation Protocol|SIPサーバ]]なども取り扱っている。社名の由来は名称'''井上電機製作所'''(創業者・井上徳造にちなむ)の頭文字「I」と、communicationの頭文字「com」を合成したものである。もともとの略号はI.E.W.(Inoue Electric Works)であり、一時はI.C.E.(井上通信電子)を使用したこともあった。このため、アマチュアの間では「イノウエ」と呼ばれることも多かった。現在でも当時を知る者は、主に社名変更前の機器を「イノウエ」と呼称する場合が多い。(例:イノウエのFDAM-3) |
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ICOMの商標は社名変更前から長く使われているが、商標使用当初の読みは「アイコム」ではなく「イコム」だった。 |
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1976年より海外にも積極的に展開しており、2011年3月期の売上構成比は、日本27.4%、北米31.8%、欧州17.2%、アジア15.8%、オセアニア7.8%となっている。 |
1976年より海外にも積極的に展開しており、2011年3月期の売上構成比は、日本27.4%、北米31.8%、欧州17.2%、アジア15.8%、オセアニア7.8%となっている。 |
2012年8月12日 (日) 14:33時点における版
種類 | 株式会社 |
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市場情報 |
大証1部(廃止) 6820
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本社所在地 |
日本 〒547-0003 大阪市平野区加美南1-1-32 |
設立 | 1964年7月16日 |
業種 | 電気機器 |
法人番号 | 1120001019349 |
事業内容 |
ニューメディア通信機器 コンピュータ機器の製造販売 |
代表者 | 代表取締役社長 福井勉 |
資本金 |
70億8,122万円 (2011年3月現在) |
売上高 |
225億円 (2011年3月期) |
従業員数 |
1057名(関係会社含む) (2011年3月末現在) |
決算期 | 3月31日 |
アイコム株式会社(あいこむ、英文社名:ICOM INCORPORATED)は、大阪市平野区に本社を置く日本の無線通信機器の製造会社である。
概要
アマチュア無線では非常に有名な企業で、日本初の可搬型機を開発し、携帯用無線機メーカーの草分け的存在である。また、価格が100万円を超えるような機種を発売し、他社との差別化を図っている。2011年現在の売り上げの主力はアマチュア無線機、海外向けの業務用無線機などであり、その他には航空用無線機器、航海機器、無線LAN機器などを扱っている。近年ではNTTドコモのモバイルセントレックス(PASSAGE DUPLE)用SIPサーバなども取り扱っている。社名の由来は名称井上電機製作所(創業者・井上徳造にちなむ)の頭文字「I」と、communicationの頭文字「com」を合成したものである。もともとの略号はI.E.W.(Inoue Electric Works)であり、一時はI.C.E.(井上通信電子)を使用したこともあった。このため、アマチュアの間では「イノウエ」と呼ばれることも多かった。現在でも当時を知る者は、主に社名変更前の機器を「イノウエ」と呼称する場合が多い。(例:イノウエのFDAM-3) ICOMの商標は社名変更前から長く使われているが、商標使用当初の読みは「アイコム」ではなく「イコム」だった。
1976年より海外にも積極的に展開しており、2011年3月期の売上構成比は、日本27.4%、北米31.8%、欧州17.2%、アジア15.8%、オセアニア7.8%となっている。
沿革
- 1954年 - 井上徳造が京都府相楽郡山城町に「井上電機製作所」を創業
- 1964年 - 株式会社化
- 1970年 - 大阪府大阪市平野区に本社移転
- 1978年 - 現在の社名に変更
- 1990年 - 大阪証券取引所第二部に上場
- 2001年 - 東京証券取引所、大阪証券取引所第一部に上場
事業所
本社 - 大阪市平野区加美南1-1-32 ソリューション事業部 - 東京都中央区日本橋浜町3-42-3 住友不動産浜町ビル9F 北海道営業所 - 札幌市白石区菊水6条2-2-7 仙台営業所 - 仙台市宮城野区東十番丁54-1 東京営業所 - 東京都中央区日本橋浜町3-42-3 住友不動産浜町ビル8F 名古屋営業所 - 名古屋市天白区元八事3-249番地 大阪営業所 - 大阪市平野区加美鞍作1-6-19 広島営業所 - 広島市西区井口3-1-1 グランディール井口1F 四国営業所 - 高松市藤塚町3-19-43 九州営業所 - 福岡市南区塩原4-5-48 ならやま研究所 - 奈良市左京6-5-7
海外拠点
- アイコムアメリカ - Icom America Inc.
- アイコムヨーロッパ - Icom (Europe) GmbH
- アイコムスペイン - Icom Spain S.L.
- アイコムオーストラリア - Icom (Australia) Pty. Ltd.
- アジアアイコム - Asia Icom Inc.
- アイコム北京代表処 - Icom Inc. Beijing Representative OfficeIcom (Europe) GmbH
- アイコムスペイン - Icom Spain S.L.
- アイコムオーストラリア - Icom (Australia) Pty. Ltd.
- アジアアイコム - Asia Icom Inc.
- アイコム北京代表処 - Icom Inc. Beijing Representative Office
子会社・関連会社
- 和歌山アイコム株式会社
- 和歌山県有田郡有田川町大字徳田1866-1
- アイコム情報機器株式会社
- 大阪市浪速区日本橋3-8-15
- 株式会社コムフォース
- 東京都中央区日本橋浜町3-42-3 住友不動産浜町ビル8F