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[[アマチュア無線]]では非常に有名な企業で、日本初の可搬型機を開発し、携帯用無線機メーカーの草分け的存在である。また、価格が100万円を超えるような機種を発売し、他社との差別化を図っている。2011年現在の売り上げの主力はアマチュア無線機、海外向けの業務用無線機などであり、その他には航空用無線機器、航海機器、[[無線LAN]]機器などを扱っている。近年では[[NTTドコモ]]の[[IPセントレックス#モバイルセントレックス|モバイルセントレックス]]([[PASSAGE DUPLE]])用[[Session Initiation Protocol|SIPサーバ]]なども取り扱っている。社名の由来は名称'''井上電機製作所'''(創業者・井上徳造にちなむ)の頭文字「I」と、communicationの頭文字「com」を合成したものである。もともとの略号はI.E.W.(Inoue Electric Works)であり、一時はI.C.E.(井上通信電子)を使用したこともあった。ICOMの商標は社名変更前から長く使われているが、商標使用当初の読みは「アイコム」ではなく「イコム」だった。
[[アマチュア無線]]では非常に有名な企業で、日本初の可搬型機を開発し、携帯用無線機メーカーの草分け的存在である。また、価格が100万円を超えるような機種を発売し、他社との差別化を図っている。2011年現在の売り上げの主力はアマチュア無線機、海外向けの業務用無線機などであり、その他には航空用無線機器、航海機器、[[無線LAN]]機器などを扱っている。近年では[[NTTドコモ]]の[[IPセントレックス#モバイルセントレックス|モバイルセントレックス]]([[PASSAGE DUPLE]])用[[Session Initiation Protocol|SIPサーバ]]なども取り扱っている。社名の由来は名称'''井上電機製作所'''(創業者・井上徳造にちなむ)の頭文字「I」と、communicationの頭文字「com」を合成したものである。もともとの略号はI.E.W.(Inoue Electric Works)であり、一時はI.C.E.(井上通信電子)を使用したこともあった。このため、アマチュアの間では「イノウエ」と呼ばれることも多かった。現在でも当時を知る者は、主に社名変更前の機器を「イノウエ」と呼称する場合が多い。(例:イノウエのFDAM-3)
ICOMの商標は社名変更前から長く使われているが、商標使用当初の読みは「アイコム」ではなく「イコム」だった。


1976年より海外にも積極的に展開しており、2011年3月期の売上構成比は、日本27.4%、北米31.8%、欧州17.2%、アジア15.8%、オセアニア7.8%となっている。
1976年より海外にも積極的に展開しており、2011年3月期の売上構成比は、日本27.4%、北米31.8%、欧州17.2%、アジア15.8%、オセアニア7.8%となっている。

2012年8月12日 (日) 14:33時点における版

アイコム株式会社
ICOM INCORPORATED
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 日本の旗 日本
547-0003 
大阪市平野区加美南1-1-32
設立 1964年7月16日
業種 電気機器
法人番号 1120001019349 ウィキデータを編集
事業内容 ニューメディア通信機器
コンピュータ機器の製造販売
代表者 代表取締役社長 福井勉
資本金 70億8,122万円
(2011年3月現在)
売上高 225億円
(2011年3月期)
従業員数 1057名(関係会社含む)
(2011年3月末現在)
決算期 3月31日
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アイコム株式会社(あいこむ、英文社名:ICOM INCORPORATED)は、大阪市平野区に本社を置く日本の無線通信機器の製造会社である。

概要

アマチュア無線では非常に有名な企業で、日本初の可搬型機を開発し、携帯用無線機メーカーの草分け的存在である。また、価格が100万円を超えるような機種を発売し、他社との差別化を図っている。2011年現在の売り上げの主力はアマチュア無線機、海外向けの業務用無線機などであり、その他には航空用無線機器、航海機器、無線LAN機器などを扱っている。近年ではNTTドコモモバイルセントレックスPASSAGE DUPLE)用SIPサーバなども取り扱っている。社名の由来は名称井上電機製作所(創業者・井上徳造にちなむ)の頭文字「I」と、communicationの頭文字「com」を合成したものである。もともとの略号はI.E.W.(Inoue Electric Works)であり、一時はI.C.E.(井上通信電子)を使用したこともあった。このため、アマチュアの間では「イノウエ」と呼ばれることも多かった。現在でも当時を知る者は、主に社名変更前の機器を「イノウエ」と呼称する場合が多い。(例:イノウエのFDAM-3) ICOMの商標は社名変更前から長く使われているが、商標使用当初の読みは「アイコム」ではなく「イコム」だった。

1976年より海外にも積極的に展開しており、2011年3月期の売上構成比は、日本27.4%、北米31.8%、欧州17.2%、アジア15.8%、オセアニア7.8%となっている。

沿革

  • 1954年 - 井上徳造が京都府相楽郡山城町に「井上電機製作所」を創業
  • 1964年 - 株式会社化
  • 1970年 - 大阪府大阪市平野区に本社移転
  • 1978年 - 現在の社名に変更
  • 1990年 - 大阪証券取引所第二部に上場
  • 2001年 - 東京証券取引所、大阪証券取引所第一部に上場

事業所

本社 大阪市平野区加美南1-1-32
ソリューション事業部 東京都中央区日本橋浜町3-42-3 住友不動産浜町ビル9F
北海道営業所 札幌市白石区菊水6条2-2-7
仙台営業所 仙台市宮城野区東十番丁54-1
東京営業所 東京都中央区日本橋浜町3-42-3 住友不動産浜町ビル8F
名古屋営業所 名古屋市天白区元八事3-249番地
大阪営業所 大阪市平野区加美鞍作1-6-19
広島営業所 広島市西区井口3-1-1 グランディール井口1F
四国営業所 高松市藤塚町3-19-43
九州営業所 福岡市南区塩原4-5-48
ならやま研究所 奈良市左京6-5-7

海外拠点

  • アイコムアメリカ - Icom America Inc.
  • アイコムヨーロッパ - Icom (Europe) GmbH
  • アイコムスペイン - Icom Spain S.L.
  • アイコムオーストラリア - Icom (Australia) Pty. Ltd.
  • アジアアイコム - Asia Icom Inc.
  • アイコム北京代表処 - Icom Inc. Beijing Representative OfficeIcom (Europe) GmbH
  • アイコムスペイン - Icom Spain S.L.
  • アイコムオーストラリア - Icom (Australia) Pty. Ltd.
  • アジアアイコム - Asia Icom Inc.
  • アイコム北京代表処 - Icom Inc. Beijing Representative Office

子会社・関連会社

  • 和歌山アイコム株式会社
和歌山県有田郡有田川町大字徳田1866-1
  • アイコム情報機器株式会社
大阪市浪速区日本橋3-8-15
  • 株式会社コムフォース
東京都中央区日本橋浜町3-42-3 住友不動産浜町ビル8F

スポンサー活動

  • 2008年~セレッソ大阪オフィシャルサプライヤーとして、ホームゲーム等で使用する簡易業務用携帯無線機などを提供

外部リンク