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しかし、近年では、[[Universal Serial Bus|USB]]や[[IEEE 1394]]で接続される周辺機器が多くなっている。
しかし、近年では、[[Universal Serial Bus|USB]]や[[IEEE 1394]]で接続される周辺機器が多くなっている。


実際にこれらの周辺機器(特にプリンタやイメージスキャナなど、標準化されていない入出力機器)を使用するためには、個々の周辺機器に対応した[[デバイスドライバ]](通常、拡張カードに付属している)のインストールや、場合によっては動作パラメータの設定(プリンタの用紙サイズや印刷モードなど)が必要になる場合が多い。
実際にこれらの周辺機器(特にプリンタやイメージスキャナなど、標準化されていない入出力機器)を使用するためには、個々の周辺機器に対応した[[デバイスドライバ]](通常、周辺機器に付属している)のインストールや、場合によっては動作パラメータの設定(プリンタの用紙サイズや印刷モードなど)が必要になる場合が多い。


==税法上の取り扱い==
==税法上の取り扱い==

2008年9月12日 (金) 10:16時点における版

周辺機器(しゅうへんきき)とは、コンピュータゲーム機を始めとする電子製品の本体にケーブル等で接続して使用する機器(ハードウェア等)のこと。ペリフェラル(peripheral)ということもある。

本体と周辺機器と間でのデータ制御信号状態ステータス)など相互のやり取りは転送と言われる。

時代の変遷と共にオプション扱いだったものが本体に標準装備されるようになっているため、確たる定義ではない。

パーソナルコンピュータの周辺機器

例を挙げれば、

などがある。

別体の周辺機器は、従来は、各周辺機器に応じた専用のポートレガシーデバイス)に接続するものが多かった。

しかし、近年では、USBIEEE 1394で接続される周辺機器が多くなっている。

実際にこれらの周辺機器(特にプリンタやイメージスキャナなど、標準化されていない入出力機器)を使用するためには、個々の周辺機器に対応したデバイスドライバ(通常、周辺機器に付属している)のインストールや、場合によっては動作パラメータの設定(プリンタの用紙サイズや印刷モードなど)が必要になる場合が多い。

税法上の取り扱い

税法(特に法人税法及び固定資産税を定める地方税法)において、周辺機器はコンピュータ本体と一体として取り扱うことが原則となっており、この場合、対象物件の金額が大きくなるため、固定資産とされ損金は使用期間にわたって減価償却によることとなるが、本体と各周辺機器が各々独立のものと認定されれば、個々の金額が低くなるため、課税年度において損金処理できる可能性がある。企業側としては、税務上、後者が有利であるので、周辺機器を個別・単独の目的で購入したものと主張するが、税務当局側は、「本体がなければ機能しない」ことを理由に、一体性を認め固定資産とすることが一般的である。

関連項目

外部リンク