電磁両立性

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電磁両立性: electromagnetic compatibility、EMC)とは、電気・電子機器について、それらから発する電磁妨害波がほかのどのような機器、システムに対しても影響を与えず、またほかの機器、システムからの電磁妨害を受けても自身も満足に動作する耐性である。電磁共存性電磁的両立性電磁環境両立性または電磁(環境)適合性とも呼ばれる。

目的[編集]

EMC を考慮する大きな目的は、異なった複数の電気・電子機器が同じ電磁的環境に混在しているときお互いに悪影響を及ぼさずに正しく作動することの確保である。 これを達成するため、EMC技術はエミッション[1]イミュニティ[2](またはサセプティビティ[3])の2種類の異なる問題に対処する。

エミッションは電磁気エネルギーの不必要な発生に関連があり、そのようなエネルギーの発生を減少し、外部環境への漏洩を防ぐための対策が必要となる。

イミュニティはこれとは対照的に、意図的でない電磁気障害の存在下において、電気機器を正しく動作させることに関係する。

妨害またはノイズの軽減すなわち「電磁適合性(EMC)」の達成は、エミッションとイミュニティ問題両方に対処することによって、すなわち発生源の軽減と影響を受ける機器の強化によって可能となる。あわせて、ノイズ発生源と影響を受ける機器との間の結合路[4]においてより効率的にノイズを減衰する対策にも注意が払われるべきである。

EMC対策部品メーカとしてはTDK村田製作所が代表的である。 EMCを取り扱う技術書としては、科学情報出版が発行する日本国内唯一の月刊誌である月刊EMCなどが代表的である。

世界的には日本のEMC対策は遅れをとっているとの見解が一般的であり、輸出と内需での規格差異からメーカが2重在庫を抱えるなどの問題も起こっている。

歴史[編集]

以前は、軍用を別として、機器やシステムのメーカーはEMCに関する問題にあまり関心がなかった。しかしながら、デジタル機器に使用する電源電圧の低下、クロック速度の上昇が進むにつれ、機器の誤動作や作動しないといった問題が発生するなど、電磁妨害の問題が表面化してきた。これによって EMC も注目され始める。

多くの国はこの深刻さを増す問題を意識するようになり、各国の担当組織(アメリカ合衆国のFCC。ヨーロッパのCENCENELECETSI。イギリスのBSI。日本のVCCI)は機器や設備などの電磁妨害に関する基準を作成し始めた。さらにEMC規格を含めた世界的な標準規格を制定する取り組みを行っている国際組織もある。最も重要な国際機関は国際電気標準会議(IEC)である。IECはEMCに関するいくつかの委員会を組織している。「ネットワークを含む設備間の電磁両立性」を担当する「TC77」、および電波障害(CISPR)に関する国際特別委員会がそれに該当する。

関連する日本工業規格[編集]

  • JIS A 8316 『土工機械-電磁両立性(EMC)』。
  • JIS C 1806-1 『計測,制御及び試験室用の電気装置-電磁両立性要求事項-』第1節:「一般要求事項」。
  • JIS C 1806-2-1 『計測,制御及び試験室用の電気装置-電磁両立性要求事項-』第2部1節:「個別要求事項-EMC防護が施されていない感受性の高い試験及び測定装置の試験配置,動作条件及び性能評価基準」。
  • JIS C 1806-2-2 『計測,制御及び試験室用の電気装置-電磁両立性要求事項-』第2部2節:「個別要求事項-低電圧配電システムで使用する可搬形試験,測定及びモニタ装置の試験配置,動作条件及び性能評価基準」。
  • JIS C 1806-2-3 『計測,制御及び試験室用の電気装置-電磁両立性要求事項-』第2部3節:「個別要求事項-一体形又は分離形信号変換機能をもつトランスデューサの試験配置,動作条件及び性能評価基準」。
  • JIS C 1806-2-6 『計測,制御及び試験室用の電気装置-電磁両立性要求事項-』第2部6節:「個別要求事項-体外診断用医療機器」。
  • JIS C 4411-2 『無停電電源装置(UPS)』-第2節:「電磁両立性(EMC)要求事項」。
  • JIS C 4421 『可変速駆動システム(PDS)-電磁両立性(EMC)要求事項及び試験方法』。
  • JIS C 4431 『パワーエレクトロニクス装置-電磁両立性(EMC)要求事項及び試験方法』。
  • JIS C 8825 『小形燃料電池システムの電磁両立性(EMC)』。
  • JIS C 61000 (IEC 61000と番号を統一)
    • JIS C 61000-3-2 『電磁両立性』第3部:「限度値-2節:高調波電流発生限度値(1相当たりの入力電流が20A以下の機器)」。
    • JIS C 61000-4-11 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第11節:電圧ディップ,短時間停電及び電圧変動に対するイミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-14 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第14節:電圧変動イミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-16 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術―第16節:直流から150kHzまでの伝導コモンモード妨害に対するイミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-17 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第17節:直流入力電源端子におけるリプルに対するイミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-2 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第2節:静電気放電イミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-3 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第3節:放射無線周波電磁界イミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-4 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第4節:電気的ファストトランジェント/バーストイミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-5 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第5節:サージイミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-6 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第6節:無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ」。
    • JIS C 61000-4-7 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第7節:電力供給システム及びこれに接続する機器のための高調波及び次数間高調波の測定方法及び計装に関する指針」。
    • JIS C 61000-4-8 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第8節:電源周波数磁界イミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-20 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術―第20節TEM(横方向電磁界)導波管のエミッション及びイミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-4-34 『電磁両立性』第4部:「試験及び測定技術-第34節:1相当たりの入力電流が16Aを超える電気機器の電圧ディップ,短時間停電及び電圧変動に対するイミュニティ試験」。
    • JIS C 61000-6-1 『電磁両立性』第6部「共通規格-第1節:住宅,商業及び軽工業環境におけるイミュニティ」。
    • JIS C 61000-6-2 『電磁両立性』第6部「共通規格-第2節:工業環境におけるイミュニティ」。
  • JIS F 8081 『船用電気設備及び電子機器』、「電磁両立性」。
  • JIS T 0601-1-2 『医用電気機器』第1部「安全に関する一般的要求事項-2節:電磁両立性-要求事項及び試験」。
  • JIS T 9206 『電動車いすの電磁両立性要件及び試験方法』。


脚注[編集]

  1. ^ : emission
  2. ^ : immunity
  3. ^ : susceptibility
  4. ^ : coupling path

関連項目[編集]