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相対評価

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

相対評価(そうたいひょうか)は、別のものとの比較結果や評価対象が属する集団内での位置づけから評価していく手法である。絶対評価と対比される。

日本の学校教育で2000年頃まで行われていた成績評価法である5段階相対評価のほか、コメの食味官能試験のような製品評価でも相対評価の手法が使われている[1][2]。AとBを比較してどちらが良いか悪いかを判定していく一対評価法、A・B・Cを比較して順位をつけていく順位法などがある[3][4]

他との比較によらず何らかの指標や尺度を用いるものは絶対評価となり、製品評価を例とすると、A・B・Cを比較して良いと感じる順に順位付けするのは相対評価だが、他と比較することなくAを良いと感じるか否かや10点満点中の何点と思うかなどと問うものは絶対評価となる[3][4]

教育分野

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日本の教育分野では、第二次世界大戦後の教育改革で指導要録に導入された5段階相対評価による成績評価法を指して相対評価ということが多い[1][5]。生徒の成績が学習集団全体のどのあたりの位置にあるかで評価しようとするものであり、集団内の成績分布は正規分布に近づくという仮定のもと、テストの平均値や中央値を基準に、最上位の「5」に属する生徒は7%、「4」に属する生徒は24%、「3」に属する生徒は38%、「2」に属する生徒は24%、最下位の「1」に属する生徒は7%と割合を決めて、生徒の評価をするものだった[1][5]

集団内での相対的な位置づけを示すものであるため、同じ学力を持っていてもどの集団に属するかによって評価が異なってくる[1][5]。1969年の通信簿論争で評価の不合理性が批判されて以降、到達度評価の導入を含め見直しが進み、2001年(平成13年)の指導要録改訂によって廃止される[1][5]

出典

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  1. ^ a b c d e 『教育評価事典』図書文化社、2006年、43頁。ISBN 978-4-8100-6471-1 
  2. ^ 官能評価による判別方法”. 農林水産省. 2026年2月16日閲覧。
  3. ^ a b 後藤秀夫『市場調査マニュアル 改訂新版』みき書房、1987年、152-155頁。doi:10.11501/11982115 
  4. ^ a b 日本マーケティング・リサーチ協会 編『マーケティング・リサーチ用語辞典』同友館、1995年、64頁。doi:10.11501/13061020 
  5. ^ a b c d 『教育評価重要用語事典』明治図書出版、2021年、28頁。ISBN 978-4-18-604231-3 

関連項目

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外部リンク

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