東京時計製造

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東京時計製造株式会社

  • 明治時代に存在した時計メーカー。
  • 大正時代から昭和時代にかけて存在した時計メーカー。

両者は互いに無関係である。詳細はそれぞれの節に記す。

東京時計製造株式会社(明治)[編集]

東京時計製造株式会社は、明治時代、日本に存在した時計メーカーである。

沿革[編集]

東京日本橋にて時計店を営んでいた吉沼又右衛門が、1888年(明治21年)小石川に「吉沼時計」を設立。アメリカ合衆国製の掛時計を模倣して時計製造を開始した。1896年(明治29年)、吉沼時計は「東京時計製造株式会社」となった。同社は製品の輸出も行なったが、1900年(明治33年)吉沼は公文書偽造事件で有罪判決を受け、まもなく同社工場も閉鎖された。

東京時計製造株式会社(大正、昭和)[編集]

東京時計製造株式会社
TOKYO TOKEI SEIZO KAISHA LTD.
種類 株式会社
市場情報
東証2部 7767
1962年7月10日 - 1975年2月21日
本社所在地 神奈川県川崎市溝ノ口3241-5
(1951年時点)
神奈川県川崎市高津区二子642
(1979年時点)
設立 1951年2月
業種 精密機器
事業内容 各種時計ならびに計量器の製造および販売
資本金 500百万円(1979年時点)
売上高 8,414百万円
(1973年9月期と1974年3月期の合計)
決算期 3月、9月(1962-1974年)
主要株主 オリエント時計
(51%、1978-1984年)
ジャパン・オーバーシーズ・コーポレーション
(49%、1978-1984年)
特記事項:1984年、清算手続開始[1]
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東京時計製造株式会社は、大正時代から昭和時代にかけて、日本に存在したクロックメーカーである。

日本の時計業界で3位[2]、クロック分野では2位[3]の有力メーカーであったが、販売不振のため経営が悪化。1974年(昭和49年)に会社更生法の適用を申請し、事実上倒産した。当時の経営者は粉飾決算などを行なっていたとして1975年(昭和50年)に逮捕され、後に有罪判決を受けている。同社はオリエント時計インド人実業家の支援を受け、ORIENTブランドのクロックを製造するなどして再建を目指したが、1983年(昭和58年)にオリエント時計が業績不振に陥り、1984年(昭和59年)には再建支援から手を引いたため、東京時計製造は清算[1]されることとなった。

沿革[編集]

  • 1920年(大正9年) - 隆工舎(東京時計製造株式会社)が置時計の生産を始める。
  • 1943年(昭和18年) - 富士写真フイルムの傘下に入る。
  • 1944年(昭和19年) - 玉川光機株式会社と合併し「東京時計航機株式会社」となる。
  • 1945年(昭和20年) - 太平洋戦争による被災のため解散する。
  • 1951年(昭和26年) - 「東京時計製造株式会社」として新たに設立される。
  • 1962年(昭和37年) - 東京証券取引所2部に上場する。村田工場(宮城県柴田郡村田町)を建設する。
  • 1972年(昭和47年) - ボウリング場「高津ボウル」を開設する。
  • 1974年(昭和49年) - 会社更生法の適用を申請する。
  • 1975年(昭和50年) - 会社更生法の適用を受ける。上場廃止となる。
  • 1978年(昭和53年) - オリエント時計の子会社となる。
  • 1980年(昭和55年) - 本社工場(神奈川県川崎市)を売却する。
  • 1984年(昭和59年) - 村田工場閉鎖。会社は清算[1]される。
  • 1985年(昭和60年) - 工場・設備等を継承した新会社「東京時計」が時計生産を再開。

脚注[編集]

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  1. ^ a b c 『日経産業新聞』1984年4月14日6面、1984年11月19日9面、1985年1月7日9面より。ただし、オリエント時計株式会社 第82期有価証券報告書には、1983年(昭和58年)に清算された旨が記載されている。
  2. ^ 『会社四季報』昭和50年1集 新春号、東洋経済新報社、1974年、618頁。
  3. ^ 『会社四季報』昭和37年4集 秋号、東洋経済新報社、1962年、556頁。

関連項目[編集]

参考文献[編集]