ティーペック

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ティーペック株式会社
T-pec corporation
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
110-0005
東京都台東区上野五丁目6番10号
設立 1989年平成元年)6月15日
業種 サービス業
法人番号 2010001023468 ウィキデータを編集
事業内容 電話による健康相談ほか、医療関連サービス及びEAP関連サービス
代表者 代表取締役社長 砂原 健市
資本金 2億5000万円
売上高 45億8千2百万円(第29期)
純利益 2億1300万円(2019年08月31日時点)[1]
純資産 16億7600万円(2019年08月31日時点)[1]
総資産 33億6600万円(2019年08月31日時点)[1]
外部リンク http://www.t-pec.co.jp/
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ティーペック株式会社: T-pec corporation)は、日本の医療サービス企業。 社名の由来は、Total Private Emergency Center の頭文字を取りT-PECと名付けられた。

概要[編集]

日本で初めて24時間年中無休にて電話による健康や医療に関する相談事業を立ち上げた会社である。現在、健康相談数は日本最多の件数を誇り、この事業を軸に、メンタルヘルス対策、従業員支援プログラム(EAP)、ストレスチェックサービス、セカンドオピニオン手配紹介サービス、糖尿病専門医療機関の案内サービス、認知症の「前駆段階」とされる軽度認知障害(MCI)を早期で発見する簡易認知機能確認スケール(あたまの健康チェック)、集団禁煙プログラム、からだの健康チェック、がん治療と仕事の両立支援サービスなど健康経営を支援するサービスを提供し事業を拡大している。

また、平成25年3月から禁煙0(ゼロ)運動を実施し、2年9ヶ月で社員の喫煙率を0%にした。平成27年3月には、東京都より『平成26年度がん患者の治療と仕事の両立への優秀な取組を行う企業表彰』優良賞を受賞している。さらに、2017年、2018年、2019年と3年連続で、健康経営優良法人(ホワイト500)に認定されている。

主な事業[編集]

沿革[編集]

  • 1989年(平成元年)6月 設立
  • 1992年(平成4年)12月 在日外国人(8カ国語)無料健康相談実施
  • 1993年(平成5年)4月 大阪支店開設
  • 1995年(平成7年)1月 阪神大震災無料健康相談実施
  • 1996年(平成8年)3月 大阪メディカルコールセンター開設
  • 2000年(平成12年)4月 有珠山噴火無料健康相談実施
  • 2000年(平成12年)7月 上野メディカルコールセンター開設
  • 2003年(平成15年)2月 大阪支店移転拡張
  • 2004年(平成16年)12月 新潟県中越地震無料健康相談実施
  • 2005年(平成17年)2月 プライバシーマーク取得
  • 2007年(平成19年)3月 直営カウンセリングルーム開設
  • 2008年(平成20年)4月 EAPセンター開設
  • 2009年(平成21年)1月 横浜メディカルコールセンター開設
  • 2009年(平成21年)4月 医療機関検索サイトの一般公開(無料)
  • 2009年(平成21年)5月 厚生労働者の新型インフルエンザの水際対策への協力(同年9月、厚生労働省から感謝状授与)
  • 2010年(平成22年)4月 新宿メディカルコールセンター開設
  • 2010年(平成22年)7月 新宿支店開設
  • 2010年(平成22年)9月 大阪支店移転拡張
  • 2012年(平成24年)4月 上野メディカルコールセンター拡張
  • 2012年(平成24年)4月 社団法人日本糖尿病協会(糖尿病ブルーサークル運動)の賛助会員に認定
  • 2012年(平成24年)5月 特定非営利活動法人J.POSH(乳がんピンクリボン運動)のオフィシャルサポーター企業に認定
  • 2012年(平成24年)10月 品川メディカルコールセンター開設
  • 2013年(平成25年)4月 品川支店開設
  • 2015年(平成27年)3月 平成26年度東京都『がん患者の治療と仕事の両立への優秀な取組を行う企業表彰』優良賞を受賞
  • 2015年(平成27年)9月 本社移転
  • 2015年(平成27年)11月 喫煙率0%を達成
  • 2016年(平成28年)5月 熊本地震無料健康相談実施
  • 2017年(平成29年)2月 健康経営優良法人2017(ホワイト500)に認定
  • 2017年(平成29年)10月 名古屋支店開設
  • 2018年(平成30年)2月 健康経営優良法人2018(ホワイト500)に認定
  • 2018年(平成30年)2月 名古屋メディカルコールセンター開設
  • 2018年(平成30年)7月 西日本豪雨無料健康相談実施
  • 2018年(平成30年)12月 「LINEでできるチャットボット相談」スタート
  • 2019年(平成31年)2月 健康経営優良法人2018(ホワイト500)に認定
  • 2019年(令和元年)6月 「ハラスメント総合プログラム」スタート 

脚注[編集]

[脚注の使い方]

外部リンク[編集]