小高町 (横浜市)
小高町 | |
|---|---|
  小高町 小高町の位置  小高町 小高町 (神奈川県) | |
| 北緯35度27分49.04秒 東経139度33分14.8秒 / 北緯35.4636222度 東経139.554111度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川県 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 区 | 旭区 |
| 町名制定 | 1939年（昭和14年）4月1日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.25 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 809人 |
| • 密度 | 3,200人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
241-0015[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
小高町（おたかちょう[3]）は、神奈川県横浜市旭区の地名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施区域。
地理
旭区の南東部に位置し、東と北東に市沢町、西と北西に三反田町、南に左近山と接している。
歴史
沿革
- 1939年（昭和14年）4月1日 - 都筑郡二俣川村が横浜市に編入し、都筑郡二俣川村大字小高新田を廃し、横浜市保土ヶ谷区小高町を新設。
- 1959年（昭和34年）1月1日 - 小高町の一部を分離し、市沢町、今井町へ編入。
- 1960年（昭和35年）4月1日 - 小高町の一部を分離し、市沢町へ編入。
- 1961年（昭和36年）
- 1962年（昭和37年）11月1日 - 小高町の一部を分離し、南本宿町へ編入。
- 1963年（昭和38年）
- 1964年（昭和39年）3月1日 - 小高町の一部を分離し、二俣川１丁目・２丁目、さちが丘へ編入。
- 1969年（昭和44年）10月1日 - 小高町の一部を分離し、左近山へ編入。保土ヶ谷区を再編し、旭区を新設。横浜市旭区小高町となる[5]。
世帯数と人口
2021年（令和3年）7月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 小高町 | 383世帯 | 809人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 960人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 974人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 923人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 934人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 833人 | [10] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 324世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 325世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 323世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 342世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 322世帯 | [10] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2020年4月時点）[11]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 横浜市立左近山小学校 | 横浜市立左近山中学校 |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 小高町 | 22事業所 | 642人 |
施設
- 上の原幼稚園[13]
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[15]。
| 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
|---|---|---|
| 全域 | 旭警察署 | 市沢交番 |
脚注
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2020年6月16日閲覧。
- ^ a b “令和３年(2021) 町丁別人口(住民基本台帳による)” (XLS). 横浜市 (2021年8月6日). 2021年8月7日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “小高町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “市・区・町の沿革”. 横浜市. 2020年6月16日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2020年4月1日). 2020年6月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “上の原幼稚園”. 上の原幼稚園. 2020年7月17日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
- ^ “旭警察署 地域課のページ”. 旭警察署. 2021年8月9日閲覧。
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